ニコン
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この項目では、企業について説明しています。ロシアの聖職者については「ニーコン (モスクワ総主教)」をご覧ください。

株式会社ニコン
Nikon Corporation
ニコン本社(品川インターシティC棟)
種類株式会社
機関設計監査等委員会設置会社[1]
市場情報東証プライム 7731
1949年5月16日上場
本社所在地 日本
108-6290
東京都港区港南二丁目15番3号
品川インターシティC棟
設立1917年大正6年)7月25日
(日本光学工業株式会社)
業種精密機器
法人番号5010001008763
事業内容カメラ、半導体製造装置(ステッパー)、顕微鏡、双眼鏡、メガネ、など、光学機器の設計、製造
代表者

馬立稔和(代表取締役会長執行役員CEO

コ成旨亮(代表取締役兼社長執行役員兼CFO
[2]
資本金654億7,600万円
(2022年3月31日現在)
発行済株式総数3億7833万6521株
(2022年3月31日現在)
売上高連結:6,281億0,500万円
(2023年3月期)
経常利益連結:570億5,800万円
(2023年3月期)
純利益連結:449億7,900万円
(2022年3月期)
純資産連結:5,999億4,400万円
(2023年3月31日現在)
総資産連結:1兆502億6,700万円
(2023年3月31日現在)
従業員数.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul{line-height:inherit;list-style:none none;margin:0;padding-left:0}.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol li,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul li{margin-bottom:0}

連結:18,437人

単独:4,174人
(2023年3月31日現在)
決算期3月31日
会計監査人有限責任監査法人トーマツ[3]
主要株主

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)20.3%

明治安田生命 5.3%

日本カストディ銀行(信託口)5.3%

SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 1.9%

三菱UFJ銀行 1.9%
(2022年3月31日現在)
主要子会社(株)ニコンイメージングジャパン 100%
関係する人物

長岡正男(第6代社長)

小秋元隆輝(元社長)

更田正彦(元副社長)

鶴田匡夫(元副社長)

嶋村輝郎(元社長)

苅谷道郎(元社長)
歴代イメージキャラクターの節も参照
外部リンクwww.jp.nikon.com
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株式会社ニコン(: Nikon Corporation)は、日本光学機器メーカー。カメラデジタルカメラ双眼鏡望遠鏡顕微鏡ステッパーメガネ、測定機、測量機、光学素材、ソフトウェアなど光学関連装置の大手メーカーであり、三菱グループの一員。三菱金曜会[4] および三菱広報委員会[5] の会員企業である[6][7]
社名

現在の社名「ニコン(Nikon)」は、元は、戦後に参入した35 mmフィルムカメラの商品名ないしブランド名である(ニコンのレンジファインダーカメラ製品一覧#ニコンSシリーズを参照。後続のモデルとの区別のため現代では「ニコンI型」といわれることが多い)。アメリカ合衆国では「ナイコン」と発音されているが[注釈 1]、他では「ニコン」の発音が主流である[注釈 2]
社史ニコン大井製作所ニコンF(1959年)ニコンF2チタンニコンF801(1988年)ニコンAC-2Eデータリンクシステム(1993年)フルサイズミラーレス Z 7とZ 6

1917年大正6年)7月 - 光学兵器の国産化を目的として、東京計器製作所光学部・岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合し、岩崎小彌太の個人出資により「日本光學工業株式會社(日本光学工業株式会社、にっぽんこうがくこうぎょう)」を設立[8]。本社は東京計器製作所内[9]

12月 藤井レンズ製造所を買収[10]。旧・藤井レンズの技術を承継し、民生用双眼鏡の製造を開始。


1921年(大正10年)1月 - ドイツ人技師8名を招聘し光学技術を向上させる[11]

1923年(大正12年) - 東京砲兵工廠関東大震災で被災したため、以降は大日本帝国陸軍向け光学兵器の開発も担当する[12]。設立当初は大日本帝国海軍系企業として、それまでは主に艦艇用光学兵器を開発していたが、ワシントン海軍軍縮条約の影響で、当時は経営不振となっていた本社の再建に繋がっている。

11月 - 狙撃銃試製眼鏡狙撃眼鏡)試作。


1930年代以降は陸軍造兵廠東京工廠(東京第一陸軍造兵廠)・東京光学機械(現・トプコン)・高千穂光学工業(現・オリンパス)・東京芝浦電気(現・東芝)・富岡光学器械製作所(後の京セラオプテック)・榎本光学精機(現・富士フイルム[注釈 3])などとともに主に日本軍の光学兵器を開発・製造する。なかでも陸軍系の企業である東京光学とは軍需光学機器製造の双璧として「陸のトーコー・海のニッコー」とも謳われていた。

1932年昭和7年) - 写真レンズの商標を「ニッコール」(Nikkor)と決定[13][9]

1933年(昭和8年) - 分隊長向け九三式双眼鏡開発。低コストかつ小型で優れた双眼鏡として、第二次世界大戦終戦にいたるまで陸軍主力官給双眼鏡となる。

九一式高射装置完成。


1938年(昭和13年)2月 - 九七式狙撃銃九七式狙撃眼鏡制式制定。

1941年(昭和16年)5月 - 九九式狙撃銃・短狙撃銃九九式狙撃眼鏡完成。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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