ナチス・ドイツの軍事（ナチス・ドイツのぐんじ）では、1933年から1945年のドイツ、いわゆるナチス・ドイツの軍事について記載する。
概要

第一次世界大戦での敗北の結果、ヴェルサイユ条約によってドイツには非常に厳しい軍備制限が課せられた。ヴァイマル共和国軍は連合国の監視の目をかいくぐって軍備を強化していたが、1933年のナチ党の権力掌握によって公然化した。ドイツは1934年に世界軍縮会議（英語版）から脱退し、1935年3月16日には徴兵制の施行を宣言した（ドイツ再軍備宣言）。しかしイギリスは英独海軍協定を締結して事実上再軍備を容認し、フランスやイタリアなども強い動きには出なかった。

総統アドルフ・ヒトラーはヴェルサイユ条約で失った旧ドイツ領土の回復と、東部における広大な生存圏を求める思想を持っていた（東方生存圏）。ヒトラーは、1943年から1945年の開戦を想定し、政・軍部の反対派を粛清して軍備拡大と自給経済体制への変革をすすめた。しかし、1939年9月にはヒトラーの冒険的外交によって英仏の宣戦を招き、ドイツは準備不足のまま世界大戦に突入した。

第二次世界大戦の冒頭では電撃戦戦術や装甲戦力の運用によってドイツ軍は快進撃をみせ、イタリア王国などの枢軸国とともにヨーロッパの大半を支配下に置くことに成功した。しかしバトル・オブ・ブリテンにおいてはイギリス空軍を制圧できず、海軍力も限定的であったため、イギリスを屈服させることはできなかった。ヒトラーは戦局の打開と東方生存圏獲得のためソビエト連邦への侵攻を開始した（独ソ戦）。しかしロシアの気候と赤軍の反撃によって次第にドイツ軍は疲弊していった。また西側連合国は北アフリカとフランス、そしてイタリア半島において逆襲を開始した。資源・人的資源が枯渇する中でドイツはV1飛行爆弾等の新兵器や国民突撃隊編成などで抵抗するが、1945年5月に首都ベルリンは陥落、ドイツ軍は降伏に追い込まれた（欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)）。
歴史
前史詳細は「ヴァイマル共和国軍」を参照

第一次世界大戦で敗北したドイツ軍は陸軍10万人、徴兵制禁止など規模や装備においても著しく制限された（ヴェルサイユ条約#軍備条項）。この中でハンス・フォン・ゼークトはプロイセン王国以来の伝統をもつ少数のエリート軍が予備兵力としての国民軍（Volksarmee）もしくは民兵を指揮する防衛体制を構想していた[1]。この思想の元でヴァイマル共和国軍は強固な団結をもつ「国家内国家」としての特別な地位を獲得した[1]。しかし第一次世界大戦従軍兵の高齢化が進み、戦時の際に予備兵力を編成できないことが危惧されていった。国防次官クルト・フォン・シュライヒャーは兵役期間を短縮することで、軍務経験者を増やして民間軍事団体を増やし、予備兵力を増加させる構想を建てた。1932年には、青少年に軍務訓練を行う「ドイツ青年鍛練管理局」(Reichskuratorium fur Jugendertuchtigung)の設置準備が行われた[1]。
初期の軍事政策

1933年1月30日にヒトラー内閣が成立した。1月31日にヴェルナー・フォン・ブロンベルク国防大臣は軍に布告を行い、軍が引き続き超党派勢力として国民軍を指導する存在であると位置づけた[2]。2月3日にはハンマーシュタイン＝エクヴォルト兵務局長（参謀本部の秘匿名称）宅でヒトラーと軍部首脳との会談が行われた。この中でヒトラーはヴェルサイユ条約の打破と東方への進出を説いた。ヒトラーは2月8日の閣議で「あらゆる公的な雇用創出措置助成は、ドイツ民族の再武装化にとって必要か否かという観点から判断されるべきであり、この考えが、何時でも何処でも、中心にされねばならない」「すべてを国防軍へということが、今後4?5年間の至上原則であるべきだ」と述べ、経済政策も軍事に従属させる意思を示していた[3]。雇用創出措置民生中心から、「軍事的雇用創出の優位」へなし崩しに切り替えられた[4]。しかし、軍事費を公債によって公然と調達すればインフレを招く危険性があった。

1933年5月、国防省とライヒスバンク、軍需企業によって「冶金研究会社」（ドイツ語: Metallurgische Forschungsgesellschaft、略称MEFO）」というペーパーカンパニーが作成され、同社の振り出すメフォ手形による軍事費の調達が行われた[5]。