ドイツ帝国銀行(ドイツていこくぎんこう、独: Reichsbank)は、1876年から1948年までベルリンに存在したドイツの中央銀行。ライヒスバンクとも呼ばれる。
1871年にドイツ帝国が成立したことに伴い、それまでのプロイセン王国銀行を発展させる形で設立。通貨マルク(後に金マルクと呼ばれる)を発行した。 ドイツ統一以前は各領邦国家がそれぞれの中央銀行を構え自国通貨を発行しており、発券銀行は全部で31行あった。しかし国家および通貨統一にあたって、1870年にこれ以上の発券銀行の増加を禁止するための措置が取られた。帝国成立後、中央銀行創設までは金本位制を導入するための紆余曲折があり、1875年にようやく帝国銀行(ライヒスバンク)を創設する法律が帝国議会を通過し、1876年1月1日にプロイセン王国銀行を改組する形で帝国銀行が誕生した。 帝国銀行は1882年4月に手形交換所を設けた。同年ドイツは三国同盟を結んだ。 ロスチャイルドは帝国銀行へ最低預け金として100万ポンドを預け、ライヒスバンクの500ほどもある支店網を活かした口座振替を利用した[1]。口座振替サービスはライヒスポストが少額の最低預け金でも利用できるようにして、ほどなくライヒスバンクとネットワークを提携した(郵便#歴史を参照)。なお、ドイツ国内で口座振替を草分けたのは国際港ハンブルクである。 帝国銀行には総裁(終身職)と取締役会が置かれ、国内外の投資家に株券が販売されたが、帝国宰相が総裁を任命することになっており、その金融政策は政府の影響下にあった。帝国銀行以外の発券銀行の数は次第に減ってゆき、1906年の段階ではバイエルン王国・ヴュルテンベルク王国・ザクセン王国・バーデン大公国という四つの有力領邦国家だけがまだ発券銀行を持っていた。この4つの銀行はナチス・ドイツの経済に組み込まれる1935年まで独自の通貨を発行し続けた[2]。 第一次世界大戦がはじまるとパピエルマルクという紙幣を増刷した[3]。総力戦は列強の中央銀行を駆り出した。敗戦後のヴァイマル共和政が莫大な賠償金を請求されるとパピエルマルクを大量に印刷し、総裁職の帝国宰相任命制・終身制も災いして1922年から1923年にかけてのハイパーインフレーションを引き起こした。そこでライヒ通貨委員で銀行家のヒャルマル・シャハト(1923年末から帝国銀行総裁)がレンテンマルクやライヒスマルクを導入してインフレの沈静化を図った。 1922年、連合国の圧力で成立した新ライヒスバンク法により、帝国銀行の総裁人事は帝国宰相ではなく取締役会が掌握した。さらに1924年のドーズ案によって総裁は14人のメンバーからなる「監理会(Generalrat)」が選出するようになった。監理会のメンバーのうち、半数の7人はイギリス・フランス・イタリア・アメリカ合衆国・ベルギー・オランダ・スイスという外国からの金融専門家や政府関係者が占めた。由来がドーズ案であったから、この多国籍人脈は国際決済銀行との連絡に使われた。また、すでにふれた四つの有力領邦国家には、それぞれ違った形で連合国との外交歴ないし経済交渉歴が存在した。 1931年6月11日、ベアリング家の融資を受けていたハンブルクの輸出商がデフォルトし、これをきっかけにロンドン資本が引き上げだした。
歴史ライヒスバンク(1900年頃)
発券銀行統一前
ヴァイマル債務管理局