この項目では、化学会社について説明しています。その他の用法については「デュポン (曖昧さ回避)」をご覧ください。

デュポン・ド・ヌムール
DuPont de Nemours, Inc.
種類株式会社
市場情報NYSE: DD
略称デュポン
本社所在地 アメリカ合衆国
デラウェア州ウィルミントン
設立1802年
業種化学
事業内容化学製品製造販売
代表者エドワード・D・ブリーン会長兼CEO
資本金8,593 Million US$
（2011年12月31日時点）[1]
発行済株式総数926 Million 株
（2011年12月31日時点）[2]
売上高連結：35.734 Billion US$[3][4]
営業利益連結：3.489 Billion US$[3][4]
純利益連結：4.862 Billion US$[3][4]
総資産連結:51.499 Billion US$[3][4]
従業員数64,000人[3][4]
決算期12月末日
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デュポン ジャパン株式会社
DuPont Japan Kabushiki Kaisha
種類株式会社
市場情報非上場
本社所在地 日本
〒100-0014
東京都千代田区永田町2丁目11番1号
業種化学
法人番号6010001087831
代表者代表取締役 大羽 隆元
資本金4億600万円
売上高442億7400万円
（2020年12月31日時点）[5]
営業利益12億8700万円
（2020年12月31日時点）[5]
経常利益20億7800万円
（2020年12月31日時点）[5]
純利益73億0500万円
（2021年12月31日時点）[6]
総資産501億1600万円
（2021年12月31日時点）[6]
決算期12月末日
外部リンクhttps://www.dupont.co.jp/
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デュポン（Du Pont）は、アメリカ合衆国・デラウェア州・ウィルミントンに本社を置く化学メーカー。正式社名はデュポン・ド・ヌムール（DuPont de Nemours, Inc.）。日本法人はデュポン ジャパン株式会社。ニューヨーク証券取引所上場企業（NYSE: DD）。

規模はアメリカで第4位（世界最大はBASF）[7]。石油会社を除けば時価総額ベースでは世界で四番目に大きい化学会社である。メロン財閥、ロックフェラー財閥と並ぶアメリカの三大財閥と称されることもある。後者とは閨閥である（Du Pont family）。第一次世界大戦・第二次世界大戦では火薬や爆弾を供給し莫大な利益を得て「死の商人」と呼ばれたが、マンハッタン計画に参加した際は「死の商人」と呼ばれる事を嫌い金銭は受け取らず、ワシントン州ハンフォード・サイト、テネシー州のオークリッジ国立研究所でウラニウムの分離・精製やプルトニウムを製造して原子爆弾の開発に貢献をするなどしてアメリカの戦争を支えた。
沿革
兵器産業火薬を製造していた当時の運搬車。右方に小さな赤文字で「SAFETY FIRST」（安全第一）と書かれている。現在もSafety（安全）、Health（健康）、Environment（環境）、Ethics（企業倫理）を企業理念としている。

創業者はパリ生まれのフランス系アメリカ人のエルテール・イレネー・デュポン（1771年 - 1834年）である。エルテールの祖父はユグノー派（フランス・プロテスタント）の時計職人で、父は経済学者で政府の官僚にもなったピエール＝サミュエル・デュ・ポン・ド・ヌムール（Pierre Samuel du Pont de Nemours）であった。

フランス革命を避けて（エミグレ）、1799年に一家でアメリカに移住したエルテールは、アントワーヌ・ラヴォアジエに師事し化学知識があり、黒色火薬工場としてデュポン社を設立した。

当時、アメリカで生産されていた黒色火薬は、極めて粗悪であったため、ビジネスは成功した。徹底的な品質管理と安全対策、そして高品質によりアメリカ合衆国連邦政府の信頼を勝ち取り、南北戦争で巨利を得た。

20世紀までには、ダイナマイトや無煙火薬などを独占して製造するようになった。
戦間期の技術開発

デュポン家は草創期の自動車産業に着目し、1914年にはピエール・デュポンがゼネラルモーターズ（GM）に出資した。後に彼は社長に就任し、彼の指揮とデュポン社の支援の下、ゼネラルモーターズは全米一の自動車会社へと成長した。GM支援とは別に、1919年から1931年にかけては自社でも自動車を製作した。エンジンは主にコンチネンタル社製を使用した。

1920年代以降は化学分野に力を注ぎ、1928年には重合体（ポリマー）の研究のためにウォーレス・カロザースを雇い、彼のもとで合成ゴムやナイロンなどが発明された。さらにテフロンなどの合成繊維、合成樹脂や農薬、塗料なども研究・開発し取り扱うようになった。一方、第一次世界大戦の賠償として接収ずみのデグサNYを1930年から2年ほどかけて買収した。軍事火薬生産も盛んで、1934年からナイ委員会の調査対象となった。陸軍の割当を受ける当時の独占率は97％もあった。世界恐慌の前後インペリアル・ケミカル・インダストリーズとカルテルを数回締結したが、1929年の協定はIGファルベンの参加を構想していた[8]。
戦後の多角経営

1957年、デュポン社が反トラスト法の適用を受けてGM株を放出した。その後、デュポン社は化学製品の開発を通じてアポロ計画の成功にも寄与した。1981年、大手石油会社コノコを100％子会社にしたが、1999年に売却した（現コノコフィリップス）。近年はナイロン事業や医薬品事業などを売却する一方、農業科学・栄養健康・産業用バイオサイエンスなどの高成長分野に注力しており、モンサント社・シンジェンタ社と並ぶ大手種子会社としての顔を持っている。