この項目では、デジタル技術を応用した通貨、貨幣全般について説明しています。

既存の通貨を専ら事業者集中管理型で決済を行う電子決済については「電子マネー」をご覧ください。

公共交通機関を利用する際に運賃などとして利用するものについては「乗車カード」をご覧ください。

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デジタル通貨（でじたるつうか、英: digital currency、electronic money、electronic currency、デジタルマネー、電子通貨、日本語の電子マネーとは意味が異なる）とは、通貨、お金、またはお金のような資産全般を指し、主にデジタルコンピュータシステムで特にインターネット越しに管理・保存・交換されるものである。デジタル通貨のタイプには、暗号通貨、仮想通貨、中央銀行発行デジタル通貨がある。デジタル通貨が保存・記録されるのは、インターネット上の分散データベース、企業や銀行などの中央集権化されたデータベースのシステム、デジタルのファイル、または物理的なカードに保存されることもある。 [1]

デジタル通貨は、従来の通貨と同様の特性を持つが、印刷された紙幣や鋳造された硬貨を備えた通貨とは異なり、一般的に物理的な形態は持たない。この特徴により、インターネット上でほぼ瞬時の取引が可能になり、紙幣や硬貨の配布に関連するコストが削減されうる。通常、政府機関によって発行されない通貨は、法定通貨とは見なされず、国などの管轄に縛られずに所有権を譲渡することができる。 [2]

この種類の通貨は、物理的な商品やサービスの購入に使用される場合もあれば、オンラインゲーム内での使用など、特定のコミュニティに制限される場合もある。 [3]

デジタル通貨は、管理と供給が中心となる１点（中央銀行や企業など）にコントロールされる中央集権型、またはコントロールの方法が事前に決定または民主的に合意されている分散型のいずれかである。
歴史

1983年、デイビット・ショーンによる「デジタルキャッシュ」というアイデアを紹介する論文が発表された[4]。1990年、彼は電子キャッシュ会社である DigiCash をアムステルダムに設立し、研究を通じて得たアイデアを商業化した[5]。この会社は1998年に倒産した[6][7]。1999年、ショーンは会社を離れた。

デジタル通貨の創始時期は1990年代のドットコムバブル期に遡る。最初期のもののひとつとして1996年に設立された、金を裏付けにしていた E-gold が挙げられる。

1997年、コカ・コーラは「モバイル支払い」により購入のできる自動販売機を投入した[8]。

その後、1998年にPayPal が発足した[9]。

他にも、2006年に設立された ReserveLiberty が知られている。これは、利用者にドルまたはユーロと Liberty Reserve ドルおよび Liberty Reserve ユーロとの自由な交換を、1% の手数料とともに提供するものだった。このサービスは「中央管理型」で、資金洗浄に利用されているとの悪評がたち、アメリカ合衆国政府による閉鎖を余儀なくされた[10]。e-goldなどその他のシステムも後を追ったが、犯罪者によって利用され、2005年にアメリカ合衆国当局から捜査を受けるなどの事件があった。

2005年初頭には、「Qコイン」もしくは「QQコイン」という、テンセントQQのメッセージプラットホーム上で通用した商品ベースのデジタル通貨が登場した。Qコインは投機による人民元の不安定化の影響を受けていた中国において有効に利用された[11]。

2008?2009年ころにはビットコインの登場したことで、暗号通貨タイプのデジタル通貨に対して期待を持つ人が増え、デジタル通貨を利用する人が増えた。
デジタル通貨の種類
仮想通貨詳細は「仮想通貨」を参照

ビットコインはデジタル通貨の一種で、仮想通貨であるとも言えるが、ビットコインや類似のデジタル通貨は暗号アルゴリズムに立脚しており、これらの種類の仮想通貨は暗号通貨と呼ばれる。
暗号通貨詳細は「暗号通貨」を参照

暗号通貨はデジタル通貨の一種であり、暗号によりデジタル署名で鎖のようにブロックチェーンで資産の移転情報を繋げていく、P2Pのネットワークと分散化（非中央集権化）によって成り立つデジタル資産のことである。ものによってはプルーフ・オブ・ワークやプルーフ・オブ・ステークによって、通貨の作成と管理がなされる。[12][13][14][15] 暗号通貨は通貨システムの分散化を可能にする。