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デジタル土方（デジタルどかた）とは、システムエンジニア、カスタマーエンジニアやプログラマなど情報技術産業で働く労働者の俗称[注 1][1][2][3][4][5]。IT土方（アイティどかた）やコンピュータ土木作業員（コンピュータどぼくさぎょういん）、システム屋（システムや）[6]とも呼ばれる。
概要

元請企業であるゼネコンが下請企業を支配し仕事を丸投げするという、建設・土木業界によく似た多層式の産業構造になっており、[7]ほか、多重派遣や偽装請負が頻繁に行われている[8][9][10]。
IT系人材派遣会社・関連メーカーの存在

IT産業の元請企業が下請企業に仕事を丸投げしたり、元請け自身が非正規雇用を雇用するにしても過酷な労働条件で末端の従業員を消耗品同然に使い潰して行く搾取型のビジネスモデルの構造はたびたび批判されるが、現代日本においてそういったいびつな産業構造はIT産業が唯一の例外というわけではない。たとえばIT産業にとっても不可欠なツールであるパーソナルコンピュータの通信販売やショップブランドパソコンへのOEM供給を主業とする“直販メーカー”でも同様の状況はいくらでも見られる。

IT系人材派遣会社の多くは表向きは上流のSI企業を自称しているが、実態は未経験者歓迎を謳い文句に多くの人材を安価に調達し、さらに上流のSI企業に提供する人材派遣業者に過ぎない。労働者派遣としての適正な管理がなされていない偽装請負であるケースも後を絶たない。このような人材派遣会社が乱立跋扈してきたIT業界は現代の搾取型のビジネスモデルによって成り立っている業種の象徴的存在とされ、ITバブルの時代から数多くの批判に晒されてきた。
システムインテグレータとIT土方

独立系、メーカー系、ユーザー系、コンサル系、外資系などがある[11]。エンタープライズ(法人向け)業界の慣行として開発の下請け構造があり、上流のエンジニアが設計し下流のエンジニアはコーディングのみを担当するため、下流のエンジニアが十分な経験を得ることができない問題が指摘されている[12]。

メーカー系　電機メーカーなどの子会社を指す、福利は親会社に準ずることが多く、本社のソフトウェア関連の仕事を受け持つことが多い。