「デジタルホン」はこの項目へ転送されています。デジタル方式の電話一般については「デジタル式電話」をご覧ください。
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やノートページでの議論にご協力ください。SoftBank(ソフトバンク)は、ソフトバンク株式会社が展開する携帯電話のサービスブランドの一つである。
デジタルホン/デジタルツーカー→J-PHONE→ボーダフォンの流れを汲む。 1991年 - 1992年に日本テレコム株式会社が主体となり、東名阪で第二世代携帯電話事業のデジタルホンを設立。 1994年[注釈 1]から日産自動車(以下「日産」)が主体のツーカーグループと同時に、NTTドコモ、DDIセルラー/IDOグループ(現KDDIのau)に続く第3勢力として、第二世代携帯電話の事業開始。東名阪以外の地区は日産と日本テレコムとの共同出資で旧デジタルツーカーを設立し、1996年1月より、ツーカーグループと合同で全国展開が行われた。
事業展開
デジタルホン
1991年
7月6日 - 東京デジタルホン設立
11月25日 - 関西デジタルホン設立 : イメージキャラクターに千葉真一とクエンティン・タランティーノを起用したCMや広告を展開する
1992年3月7日 - 東海デジタルホン設立 : 鈴木杏樹をCMに起用。
デジタルツーカー
1994年
3月15日 - デジタルツーカー九州設立
10月28日 - デジタルツーカー中国設立
1995年
4月28日 - デジタルツーカー東北設立
7月28日 - デジタルツーカー北海道設立
9月4日 - デジタルツーカー北陸設立
10月4日 - デジタルツーカー四国設立
J-PHONEJ-フォンセンター名古屋
1997年
2月 : 東京デジタルホンがコミュニケーションネーム「J-PHONE」を使用開始。イメージキャラクターに永瀬正敏とキャシー・チャウ
11月 : 携帯電話でのEメール送受信サービスとしては日本初となるSky Walker(スカイウォーカー)を開始
1998年3月 : イメージキャラクターに藤原紀香(当初は旧J-フォン東京地区のみ、後に東海地区を除く全国)や優香(東海地区のみ)や原田知世・フェイ・ウォン(どちらも関西地区のみ)を起用したCMや広告が流れ、OLなど女性を中心にブームが起こる
1999年
8月 : 日産の経営悪化で、携帯電話事業など自動車との関連が薄い事業から撤退する事になり、日産が保有していたデジタルツーカー6社の株式を、デジタルホン3社を有する日本テレコムに譲渡
10月 : デジタルツーカー各社が「J-フォン」を冠した商号に変更し、全国統一ブランドとなった(デジタルツーカーの合弁相手であったツーカー3社は、第二電電(現KDDI[注釈 2])に譲渡)
12月 : J-スカイサービス(現Yahoo!ケータイ)開始
2000年
10月 : 9地域会社のうち、東海のみがそのまま存続。北海道・東北・東京が東日本、関西・北陸・四国・中国、九州が西日本の2社へ集約統合し、全国3社体制となる。
11月 : 現在のカメラ付き携帯電話のルーツになる機種(J-SH04)発売
2001年
6月 : 写メールキャンペーン開始
11月 : 東日本・東海・西日本の3社が持株会社に統合され、全国1社体制となる
2002年3月 : 契約者数が、事業開始後初めてauを上回る
2003年10月 : ブランド・会社名をJ-PHONEからVodafoneへ変更
ボーダフォンボーダフォンショップ
2001年10月 : 筆頭株主である日本テレコムが英ボーダフォングループの傘下となった事に伴い、J-フォンもVodafoneグループとなった。これにより、2003年のブランド名変更まで、J-PHONEロゴの下にVodafoneロゴを並べる形のロゴマークへ変更した。
2002年12月 : NTTドコモやエリクソン等が中心となって開発した、W-CDMA方式(別名:UMTS)による第三世代携帯電話サービスVodafone Global Standard(略称VGS、2004年末発売シリーズから「Vodafone 3G」に名称変更)を開始。エリアは小型基地局を中心として急速に広めたが、一部の地域では最高速度が64kbpsに制限され、屋内や地下鉄のカバレッジにも問題があった。さらに、初期の端末はボーダフォンライブの機能が使えないなど、競合するNTTドコモのFOMA、auのCDMA 1Xに劣り、見通しに暗雲が垂れ込めていた。その間ボーダフォンは第2世代PDC方式サービスを主力とし、2004年末から発売のVodafone 3Gより第三世代へ注力することが発表された。
2003年10月1日 : 商号、ブランド名共にJ-フォンからボーダフォンに変更した。当初は社名に「J-フォン」を残したままボーダフォンブランドを導入する予定であったが、親会社の意向もあり、社長のダリル・E・グリーン(当時)の決断で社名も含めて変更することになった。なおボーダフォングループでは、通常社名がボーダフォン××と地域名が付く。これに倣うとボーダフォンジャパンとなるが、グループ内では「ボーダフォンK.K.」と定義された。また登記簿上の名称も(地域名を付けない)ボーダフォン株式会社とし、他地域のボーダフォン事業会社(OpCo: オプコという)にない名称となった。
2004年
4月 : 前年のブランド名変更の際掲げられた「ボーダフォンから10の約束」を、自社ウェブサイト上から削除し、以下のようなサービスの改定が発表された。
「ハッピータイム」(土日祝日はVodafone端末に電話をすると終日1分5円)は「ハッピータイム2」(土日祝日のVodafone端末への電話は5分話せばその後の30分間が無料)となり、「TVコール」(テレビ電話)の通話料を音声通話と同額から1.8倍へと改定前の料金に戻すなど、迷走する姿が明らかになる。「ハッピーボーナス」(2年契約することで基本料金が安くなるなどの特典が受けられるオプション契約)などで顧客を集めた後の改定にユーザーから反感の声が上がった。ボーダフォンは料金改定の措置として「年間割引」や「ハッピーボーナス」の解除料を一時的に無料にした[1]。
第三世代携帯電話サービスの遅れや料金制度の変更に対する強い不満を感じた契約者の解約などで、契約数は低迷。2004年3月期連結決算では減収減益。日本テレコム売却の影響もでて赤字に転落した。NTTドコモやKDDI(au)が増収増益で過去最高の最終利益を記録する中で対照的な結果となった。
6月23日 : 社長のダリル・E・グリーンは役員改選の取締役会直前にして「一身上の都合」を理由に辞任(J.ブライアン・クラークが暫定的に社長を務める)。その後、インドの通信会社・TETEの社長に就任したが、2007年5月に退任。翌6月、日本にまた戻りマンパワージャパンの代表取締役社長に就任した。
7月 : 解約者数が新規契約者数を上回る(純減)になった。この状況を巻き返すため、8月、NTTドコモでiモードやFOMAの開発で中心的な役割を担ったNTTドコモ前副社長の津田志郎を社長に迎え入れることを発表した。
11月21日 : Vodafone 3GシリーズおよびVGSシリーズ限定でパケット定額制サービス「パケットフリー」を開始した。
12月1日 : 津田が社長に就任。また、2005年より埼玉県さいたま市のサッカークラブ・浦和レッドダイヤモンズのユニフォームスポンサーになる。
オンネットグループ内の通話が無料になるボーダフォンモバイルオフィス(通称: 社員間通話定額)を開始(2005年改定)。
3G端末の出遅れや3G冬モデルで採用された「世界共通ユーザインタフェース」への馴染みの無さからの敬遠、犯罪に悪用されるなどのプリペイド携帯へのネガティブイメージにより、2005年1月 - 3月に再び純減を記録。2005年4月より、津田が会長へ退き英ボーダフォン社長で元日本テレコム社長でもあり、日本の携帯ユーザーの志向や市場を知る、ウィリアム・T・モロー(通称: ビル・モロー)を社長に迎え入れることとなった。その後、国内市場のニーズに合わせた端末の導入などの梃入れを行い、加入者の激減に多少歯止めがかかった。
12月31日 : この日をもって一部の旧デジタルツーカー端末によるツーカーへのローミングが廃止され、当該端末は東名阪地区での使用ができなくなった。
2005年
4月20日 : 新たに3つの料金定額サービス(通称:ボーダフォン3つの定額、後に「LOVE定額」が加わり「ボーダフォン4つの定額」)を追加発表[2]。
10月11日 : 携帯電話業界初、料金定額の新サービスLOVE定額を発表[3]。
2006年
3月17日 : 英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに1兆7,500億円で譲渡することを決定。今後は日本法人の社名変更をする方針である事が明らかになった。
4月4日 : 津田ほか6人の取締役の退任予定とソフトバンク側からの役員派遣予定が発表された(モローは留任)。
9月1日 : 家族向け割引サービス「家族割引」改定。請求先名義や契約者名義の異なる回線で加入できるように改定され、また地域が異なる回線同士でも加入できるようになり、副回線も4回線から9回線に拡大される。これにより、単身赴任などでも加入でき、支払口座を個別にすることもできるようになった。
日本初の携帯電話端末の割賦支払制度スーパーボーナスを開始。
9月13日 : iPod nanoと携帯電話のセット販売「スーパーボーナス + iPod nano」を開始。
10月1日 : 商号を「ソフトバンクモバイル株式会社」へ変更。社名変更と同時にブランド名も「SoftBank」に変更。日本における「Vodafone」ブランドはわずか3年で消滅した。
4つの定額
家族通話定額家族割引加入者を対象に、家族間の通話を月額315円の定額で利用できるプラン。メール定額3G端末を対象に、国内のSMS、MMS、VGSメールの送受信を月額840円の定額で利用できるプラン。デュアルパケット定額3G端末を対象に1,050円から4,095円の2段階でパケット通信を定額で利用できるプラン[注釈 3]。LOVE定額全加入者(プリペイド式を含むがプリペイド式の電話からの発信は適用外)を対象に、登録した1件のボーダフォン携帯電話への、国内のSMS・MMS・スカイメール・ロングメールの送受信、通話(発信)を月額315円の定額で利用できるプラン(TVコールは2006年5月度までは定額の対象、その後は通常料金の半額)。
SoftBankソフトバンク阪急茨木ソフトバンク今宿旧店舗
(ロゴの一部が立体的になっている)ソフトバンク仙台クリスロードと仙台七夕飾り
2006年
10月 : ソフトバンクモバイルへの社名変更およびブランド名の変更にあたり、10月以降変更または新規登録したメールアドレスに対しては新しいドメイン "softbank.ne.jp" を設定するが、それ以前に設定したアドレスについてドメインの変更をしない旨が告知された。
ボーダフォン時のサービス名称が変更された。下記は例。
「Vodafone live!」→「Yahoo!ケータイ」(Y!ケータイ)(インターネット接続サービス)
メインページがポータルサイトYahoo! JAPANのソフトバンク携帯専用版(Yahoo!モバイル(他キャリア向けには現在も提供中)とは異なる)
「Vアプリ」→「S!アプリ」(アプリサービス)
「ボーダフォンライブ!基本使用料」」→「S!ベーシックパック」
「Vodafone 3G」→「SoftBank 3G」
携帯電話端末「V6-2シリーズ」→「SoftBank 6-2」