この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "デイリー・テレグラフ" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2015年12月）
.mw-parser-output .hatnote{margin:0.5em 0;padding:3px 2em;background-color:transparent;border-bottom:1px solid #a2a9b1;font-size:90%}

この項目では、イギリスの新聞について説明しています。オーストラリアの新聞については「デイリー・テレグラフ (オーストラリア)（英語版）」をご覧ください。

The Daily Telegraph

種別日刊紙
判型Broadsheet
所有者Telegraph Media Group
編集者Will Lewis
設立1855年
政治的傾向保守中道
本社所在地111 Buckingham Palace Road, London, SW1W 0DT
発行数317,817 (2019年12月現在)
ウェブサイト ⇒http://www.telegraph.co.uk

デイリー・テレグラフ（The Daily Telegraph）は、1855年に創刊されたイギリスの一般紙サイズの新聞であり、オンライン上ではザ・テレグラフ（The Telegraph)[1]として配信される。姉妹紙のサンデー・テレグラフ (The Sunday Telegraph) は、1961年に創刊。
概要
デイリー・テレグラフ

タイムズ

ガーディアン[2]

上記の他2紙とともに「高級紙」の代表格とされるが、ゴシップなど砕けた内容の記事は他と比べてやや多い。イデオロギー的には保守に属し、権威主義と自由主義に対しては中道に分類される。The Spectatorより自由主義的で、エコノミストよりは伝統主義的。保守党との関係が深く、個人的繋がりを持っているジャーナリストが多い。また、ウィリアム・ヘイグやノーマン・テビットのような保守党重鎮がコラムニストとして参加している。保守党の有力政治家であり、2019年7月より首相を務めているボリス・ジョンソンはテレグラフの出身である。推理小説作家のヘンリー・クリストファー・ベイリーも同社のリーダー・ライターだった[3]。

同じく保守的な論調を張るタブロイド紙のデイリー・メールを擁護しがちだと指摘されたことがある。よって、この新聞はしばしばDaily Torygraph（保守党日報）やらMaily Telegraph（デイリー・メール通信）などと揶揄される。

ガーディアンは2018年、デイリー・テレグラフが毎日新聞やニューヨーク・タイムズなどとともに、中国政府系の英字新聞チャイナデイリーが制作した小冊子「チャイナウォッチ」を折込広告として頒布していることを報じた。ガーディアンはその折込の見出しを引用して「古典的なプロパガンダ手法」と批判し、有名新聞に折り込むことで信憑性を借り受けようとしている可能性を指摘している。[4]。2020年、ガーディアンはチャイナウォッチおよび人民網からの引用記事がデイリー・テレグラフのウェブサイトから削除されたことを報じた[5]。
歴史

デイリー・テレグラフを創刊したスレイ大佐は初代バーナム男爵に売却するまでの短い間経営していた。バーナムの息子は初代カムローズ子爵に売却した。

その後もコンラッド・ブラックの買収までは、スレイとバーナムの家族はこの新聞の経営に関わっていた。

1908年、この新聞が掲載したヴィルヘルム2世の発言記録は論議を呼んだ（デイリー・テレグラフ事件）。イギリスとドイツの関係が悪化し、第一次世界大戦に繋がる世界的緊張感を増幅させた。

1937年、伝統的に保守的立場をとり引退将校を主な読者として持つモーニングポスト（英語版）を吸収合併する。当初はカムローズ卿はモーニングポストとデイリー・テレグラフの2紙併売を目指して買収したが、モーニングポストの少ない発行部数のため2紙は合併する。その後改題してモーニングポスト・アンド・デイリー・テレグラフになるが数年後現在の題字に戻る。

タイムズのタブロイドサイズ版発行に対して追随するかについては様々な臆測があるが、公式には否定している。

2016年のイギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票では離脱賛成の立場を取った。
脚注[脚注の使い方]^ The Telegraph on line2022年3月13日閲覧。
^ ⇒Newspaper Marketing Agency - Newspaper Data Archived 2009年5月1日, at the Wayback Machine.
^ 中島河太郎『探偵小説辞典』講談社文庫、1998年、P.418頁。 
^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/news/2018/dec/07/china-plan-for-global-media-dominance-propaganda-xi-jinping 2019年4月13日閲覧。 
^ “Daily Telegraph stops publishing section paid for by China” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/media/2020/apr/14/daily-telegraph-stops-publishing-section-paid-for-by-china 2021年6月14日閲覧。 

外部リンク

公式ウェブサイト（英語）

表

話

編

歴
イギリスのメディア

 新聞・雑誌

新聞

全国紙

ベルリーナー判

ガーディアン

オブザーバー

ブロードシート判

フィナンシャル・タイムズ

デイリー・テレグラフ

サンデー・テレグラフ

サンデー・タイムズ

コンパクト判

i

インデペンデント

タイムズ

ミドルマーケット

デイリー・エクスプレス

デイリー・メール

メール・オン・サンデー

タブロイド判

デイリー・ミラー

サンデーミラー

モーニングスター

サンデーピープル

デイリースター

デイリースターサンデー

ザ・サン