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テレホンカードと10円・100円硬貨に対応する磁気テレホンカード公衆電話（MC-3PNC）。卓上や電話ブースに設置される。アナログ回線に接続されている。初期の磁気テレホンカード公衆電話（MC-2）初期の磁気テレホンカード・硬貨兼用公衆電話（MC-1PN）磁気テレホンカード公衆電話（DMC-8A）テレホンカード販売機

テレホンカードは、緑色の公衆電話機専用の磁気カードとして、硬貨の代わりに使用できる、プリペイドカードである。世界最初の公衆電話用プリペイドカードは、1976年にイタリアで発行された。

｢磁気テレホンカード｣または｢電話カード｣とも呼ばれる。
日本におけるテレホンカード

日本では1982年（昭和57年）12月23日に日本電信電話公社（電電公社）（現NTT）が発行・発売を開始した[1]。日本で最初に発行されたテレホンカードは、通話度数のみが表記されたシンプルなデザインのもののほか、岡本太郎が製作したデザイン文字が表記されたものがあった[1]。日本で発売・流通し利用ができるものはテレカと呼ばれることが多いが、これはNTTカードソリューションの登録商標である。

テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められて、全国に普及した[2]。『別冊宝島』の記述によると、1982年のサブカル・流行の1つである[3]。

1972年（昭和47年）に、日本で100円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、100円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却は行われない構造になっている[注釈 1]。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれたため、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として、磁気媒体を利用するプリペイドカード式公衆電話が開発・製造された[2]。

カードなので小銭が不要であり、1度数（10円）単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者側にとっても、金庫が硬貨で一杯になって機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットもあった。

テレホンカードが最も利用されたのは1990年代の中頃であり、無線呼び出し（ポケットベル）の普及で10?20代を中心に、メッセージを送信するために短時間通話で多用された。しかし早くも1990年代の終わりにはポケットベルの利用者減少と携帯電話の普及に伴い、公衆電話の利用やテレホンカードの必要性も減少していった。

一部の医療福祉施設や学校では通信機器を持ち込めなかったり高齢者が使用したりするために、家族などへの連絡に日常的に用いられている。また競輪、ボートレース、オートレース等公営競技の選手養成所では原則として施設内での通信機器の使用を認めていないため、日常の外部との連絡は基本的に施設内の公衆電話である[4]ことから、これらの候補生は大量のテレホンカードを所持、利用している[注釈 2]。

2010年代に入り、NTT制作発行のテレホンカードは動植物の写真柄から文字のみのシンプルなデザインとなり、2019年9月13日をもってNTTグループによる私製デザインのカード印刷の注文受付も終了した。しかし、過去に発行された電電公社時代のものやタレントやアニメものなど、コレクターズアイテムとしての価値を持ち[2]、現在も有料販売や懸賞であえて希少性を狙い制作されるテレホンカードもある。

なお、NTTでは「テレホンカード」が正式な表記である。
テレホンカードの種類

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