「テレ東」はこの項目へ転送されています。バンドの相対性理論の楽曲については「ハイファイ新書#収録曲」をご覧ください。
.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}画像提供依頼：1964年から1973年まで使用された東京12チャンネル初代ロゴの画像提供をお願いします。（2023年12月）

株式会社テレビ東京[1]
TV TOKYO Corporation[1]
テレビ東京本社が入居する
住友不動産六本木グランドタワー
種類株式会社
市場情報東証1部 9411
2004年8月5日 - 2010年9月28日
略称テレ東、TX
本社所在地 日本
〒106-8007[1]
東京都港区六本木三丁目2番1号
住友不動産六本木グランドタワー内[1]
設立1968年7月1日
（株式会社東京十二チャンネルプロダクション）
業種情報・通信業
法人番号5010401018940
事業内容放送法に基づくテレビジョン放送
代表者代表取締役会長 小孫茂
代表取締役社長 石川一郎[2]
資本金89億1095万7000円
（2021年3月31日時点）[1]
発行済株式総数2064万5000株
（2021年6月18日効力発生）[3]
売上高1134億6600万円
（2022年度）[3]
営業利益75億5100万円
（2022年度）[3]
経常利益106億7300万円
（2022年度）[3]
純利益87億3100万円
（2022年度）[3]
純資産515億3900万円
（2023年3月31日時点）[3]
総資産825億4500万円
（2023年3月31日時点）[3]
従業員数763人（2021年3月31日時点）[1]
決算期3月末日
会計監査人小田原明子[2]
主要株主テレビ東京ホールディングス 100%
（同社の連結子会社）
主要子会社テレビ東京ミュージック 100%
テレビ東京メディアネット 100%
テレビ東京ダイレクト 100%
（いずれも、テレビ東京ホールディングスの連結子会社）[4]
外部リンクwww.tv-tokyo.co.jp
特記事項：1973年10月1日に株式会社東京十二チャンネルプロダクションから株式会社東京十二チャンネルに商号変更。科学テレビは1973年10月31日の閉局。1973年11月1日、東京12チャンネルを変更し、同時に財団法人日本科学技術振興財団からテレビジョン放送事業を継承。
1981年10月1日に株式会社東京十二チャンネルから株式会社テレビ東京に商号変更。
また京阪神地方では、テレビ大阪の開局する以前、同社の番組を当初はMBS、のちにサンテレビ、KBS京都でマイクロネットしていた。
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テレビ東京[5]
英名TV TOKYO Corporation
[1][6]
放送対象地域関東広域圏
ニュース系列TXNキー局[7]
番組供給系列TXNネットワーク[8]
略称TX[9]
愛称TX
テレ東
[10]
呼出符号JOTX-DTV
呼出名称テレビとうきょう
デジタルテレビジョン
開局日1964年4月12日
本社〒106-8007[1]
東京都港区六本木三丁目2番1号
住友不動産
六本木グランドタワー内
[1]
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度39分52.56秒 東経139度44分15.58秒 / 北緯35.6646000度 東経139.7376611度 / 35.6646000; 139.7376611座標: 北緯35度39分52.56秒 東経139度44分15.58秒 / 北緯35.6646000度 東経139.7376611度 / 35.6646000; 139.7376611
演奏所スタジオを参照
リモコンキーID7[1]
デジタル親局東京 23ch
アナログ親局東京 12ch
ガイドチャンネル12ch
主なデジタル中継局デジタル中継局参照
主なアナログ中継局アナログ中継局参照
公式サイトwww.tv-tokyo.co.jp
特記事項：
1964年4月12日から1973年9月30日までは
財団法人日本科学技術振興財団が運営。1973年（昭和48年）10月1日に東京12チャンネルへ事業譲渡、同31日をもって科学テレビを閉局し、11月から総合放送局に移行
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テレビ東京

基本情報
略称（愛称）TX、テレ東
運営（番組供給）事業者株式会社テレビ東京
旧チャンネル名東京12チャンネル
ジャンル地デジ難視対策衛星放送
放送内容地上デジタル放送のサイマル放送（マルチ編成の場合は主番組のみ）
衛星基幹放送（BSデジタル放送）
放送事業者社団法人
デジタル放送推進協会
チャンネル番号Ch.297
物理チャンネルBS-17ch
放送開始2010年3月11日
放送終了2015年3月31日終了
公式サイト
特記事項：
地デジ難視対策衛星放送対象リスト（ホワイトリスト）に掲載された地区のみ視聴可能。
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株式会社テレビ東京（テレビとうきょう、英: TV TOKYO Corporation）は、テレビ東京ホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う日本の特定地上基幹放送事業者であり、TXNネットワークのキー局である。愛称はテレ東（てれとう）。

略称はTX。呼出符号は「JOTX-DTV」（東京 23ch）。リモコンキーIDは「7」。

日本のアナログテレビ放送で親局の周波数がVHFで開局した最後の放送局であり、これ以後に開局した民放の親局は全てUHFである（アナログ放送の超短波放送のチャンネルは12チャンネル）。
所在地

出典：[1]

本社：〒106-8007 東京都港区六本木三丁目2番1号 住友不動産六本木グランドタワー内

関西支社：大阪府大阪市北区堂島浜一丁目4番16号 アクア堂島西館（NBFタワー）内

名古屋支社：愛知県名古屋市中区栄四丁目16番33号 日本経済新聞名古屋支社ビル4階

海外支局：アメリカ ニューヨーク・ワシントンD.C.、イギリス ロンドン、ロシア モスクワ、韓国 ソウル、中国 北京・上海

特色

現在、全国6局の系列局とTXNネットワークを形成している。6局で日本の総世帯数の約7割[11]をカバーしている[注釈 1]。

また、独立局を始めとする系列外の放送局への番販も行われている。最近ではケーブルテレビ（以下「CATV」）事業者のTXN系区域外再放送の増加やBSジャパン（現：BSテレ東）の開局により、番販取り引きが減少傾向である[注釈 2]。

このため、TXN系列の放送対象地域外の府県のCATV事業者[注釈 3]に対して、区域外再放送に同意しない事例も出てきている[注釈 4]。

CATV事業者が直接TXN系列の番組を購入し、自主放送チャンネルで番組を流している場合もあるが、こういったケースは極めて稀である。

1991年4月に当時のTXN九州（現：TVQ九州放送）が開局して以降、テレビ東京の業績が低迷したために、既存局による1局2波も含めて系列放送局の新規開局を行っていない。

衛星放送局のBSテレ東やAT-X、日経CNBCといった関連局が開局したことにより、全国展開は完了したとの判断が一時なされた[注釈 5]。ただし、その際、プロ野球やJリーグ取材のために宮城県、静岡県、広島県に常駐取材拠点を置きたいという希望を表明していた。

平均視聴率は2010年以降全日で2パーセント台、ゴールデンタイム・プライムタイムで5 - 6パーセント台を推移しており、テレビ東京は他の在京キー4局に比べると全体の視聴率が振るわないため、「振り向けばテレビ東京」といわれることもある[12]。ただ、主に中高年層[13]などに向けた番組編成はスポンサーにとって広告波及効果が高いと評価されている。

2000年代以降、手薄だったバラエティ番組を強化。2013年の年間平均視聴率はゴールデンタイムで7.0パーセント、プライムタイムで6.6パーセントと上昇傾向にあり、直近の番組改編が功を奏する結果を見せている。2010年代以降は年4回の改編期における番組の改編率が高く、大幅に変更される傾向にある。

2010年6月25日の株主総会で、同年10月1日付で複数の放送局を傘下に置く認定放送持株会社「テレビ東京ホールディングス」に移行すると決定され[14]、10月1日に、テレビ東京は同社の完全子会社（連結子会社）となった。