この項目では、フランスの企業について説明しています。その他の用法については「テクニカラー (曖昧さ回避)」をご覧ください。

ヴァンティヴァ
Vantiva SA
種類公開会社
市場情報Euronext: VANTI
OTC Pink TCLRY
略称　　　　　
本社所在地 フランス
パリ[1]
設立1893年2月27日(フランス・トムソン・ヒューストン方式運用会社として)[2]
業種電子機器　
事業内容セットトップボックス等通信機器の開発
光ディスクの製造および流通管理
代表者ルイス・マルティネス＝アマゴ(Luis Martinez-Amago, CEO)[3]
アンヌ・ブヴロ(Anne Bouverot, 取締役会会長)[3]
資本金235万8245ユーロ[1]
売上高約28億9800万ユーロ（2021年）
純利益 2億6800万ユーロ
総資産35億4,800万ドル（2021年）[4]
従業員数 16,676人（2021年）[5]
主要株主ベクター・キャピタル (Vector Capital)
主要子会社テクニカラージャパン株式会社（日本法人）
外部リンクhttps://www.vantiva.com/
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ヴァンティヴァ（Vantiva SA）、旧社名テクニカラー（Technicolor）は、フランス・パリに本社を置く通信機器メーカー。1893年にフランス・トムソン・ヒューストン方式運用会社（Compagnie Francaise pour l'Exploitation des Procedes Thomson-Houston）として設立され、その後2010年までトムソン（Thomson）、2022年までテクニカラーの社名を使用していた。ユーロネクスト・パリ（旧：パリ証券取引所）に株式を上場しており、アメリカ・OTCピンク（英語版）（店頭取引）でも株式が取引されている。かつてはイシー＝レ＝ムリノーに本社が存在した[6]。

ゲートウェイ機器やセットトップボックスの開発、光ディスク（DVD、ブルーレイディスク）の製造・流通管理を主要な事業としており、光ディスクの業界団体であるDVDフォーラムやBlu-ray Disc アソシエーションに創立メンバーとして参加している他[7][8][9]、2017年4月までMP3フォーマットの特許とライセンスを保持していた[10][11]。

過去には家電製品をトムソン（フランス語版）やRCA、放送機器をグラスバレー（Grass Valley）、映画関連機器をテクニカラーのブランド名で事業を行っていた。

なお、情報サービス業のトムソン（現：トムソン・ロイター）や、ニードルベアリングやメカトロニクスの日本トムソンとの関連性はない。
沿革
1893年?1966年:創業期から成長期に至るまで

エリフ・トムソンエドウィン・J・ヒューストン
フランス・トムソン・ヒューストンの路面電車（1905年)デュクレテ・トムソン製ラジオ(1955年頃)

1880年、エリフ・トムソンとエドウィン・J・ヒューストンがアメリカ・コネチカット州ニューブリテンにてアーク灯製造会社アメリカン・エレクトリック（American Electric Company）を設立。1883年にマサチューセッツ州リンに本社を移転し、トムソン・ヒューストン・エレクトリック（Thomson-Houston Electric Company）と社名を変えた。同社はその後1892年、エジソン総合電気会社（Edison General Electric Company）と合併してゼネラル・エレクトリック（GE）となり、現在に至っている[12][13][14]。

1893年2月27日、GEの姉妹会社としてフランス・トムソン・ヒューストン方式運用会社がパリに設立された。元々旧トムソン・ヒューストン・エレクトリック社が持っていた発電および送電に関する特許技術を活用する目的で設立されたこの会社は、当時の交通手段であった路面電車の分野で成長を遂げた[2][15][16]。20世紀初頭に入ると、鉄道信号機や電話機の分野に参入。1921年にはマツダ（Mazda）のブランド名で電球を販売し、1928年に重工業事業を新設の別会社に移管しアルストムを設立。この他放射線部門を分社化した放射線公社（Compagnie Generale de Radiologie）や無線通信機器製造会社のデュクレテ・トムソン（Ducretet Thomson）を設立した。1941年には社名を縮めフランス・トムソン・ヒューストン社（Compagnie Francaise Thomson-Houston）に改めた[2]。

1960年代になると、冷蔵庫、洗濯機、コンロなどの家電製品にも手を広げ、通信機器においてはフランス国内で50％のシェアを獲得していた。1966年には自動車メーカーのオチキス・ブラント社（Hotchkiss-Brandt）と合併しトムソン・ヒューストン・オチキス・ブラント（Thomson-Houston-Hotchkiss-Brandt）と社名を変更。のちにトムソン・ブラント（Thomson-Brandt）となった[2][17][18]。
1968年?1991年:国営化とグループの拡大トムソンの社名時のロゴ

トムソンCSF(現タレス・グループ)がかつて製造していた製品：(左)電力用トランジスタ、(右)地対空ミサイル用レーダー
旧トムソン本社ビル

1968年、トムソン・ブラントの業務用電子機器部門が無線電信公社（英語版）（Compagnie Generale de Telegraphie Sans Fil, CSF）と合併し、トムソンCSF（Thomson-CSF）となった。トムソンCSFは1970年代から1980年代にかけて、中東での大型輸出契約を獲得し、電話交換機、シリコン半導体、医療用画像処理にまで事業範囲を拡大させた[16][19]

1982年にトムソン・ブラントとトムソンCSFは共に国営企業となり、トムソン・ブラントはトムソンと改名。トムソンCSFは同社に吸収合併されるが、対外的には独立した存在として扱われた[16][20][2]。