ダイレクトメール(英語: Direct Mail; DM)とは、個々人あるいは法人宛に商品案内やカタログを送付する方法による宣伝 (販促) 手段、あるいは営業支援の仕組みである。DMと省略して表現されることが多い。 ダイレクトメールは、主に過去に利用したことのある小売店や、入会しているクレジットカード会社などの顧客情報のデータベースから購入頻度などの属性で抽出され、郵便やメール便などを利用して届けられる。これによって届くものの形態は、紙一枚の葉書やチラシ程度のものから、封書・大判封筒・パンフレット様のもの、さらには雑誌や書籍ほどのボリュームとなっているものまで様々である。法人向けの場合はセールス活動の一環として位置づけられることが多い。 ダイレクトマーケティングの理論に基づくと良いとされており、時系列な展開、顧客との継続的な関係作りに良いとされている。またそのためには、テストを繰り返し、顧客データベースを駆使する。レスポンスを獲得するためのクリエイティブ制作が行われる。 これらは商品やサービスの宣伝であるが、通信販売では定期的にカタログが最新のものとして送られて来て、消費者はこれを見て商品やサービスを購入することが出来る。また、これら通信販売の楽しみ方として、定期的に送られてくるカタログを眺めることを趣味とするなど、一種のマスメディアとしての機能も持ち、通信販売会社側では読まれたらすぐに捨てられるカタログではなく、一種の雑誌として編集、情報価値をもたせるケースも見られる。特に通信販売におけるカタログ販売では、ダイレクトメールとして直接顧客の手元に届けられるだけではなく、一般の書店でもカタログを販売、購入希望者を募っている。 なお、全く面識のない企業から送付されてくるものもあり、この場合は受け取り手の都合を考えない傍迷惑な宣伝とみなされ、そのまま捨てられる傾向も強まる。こちらでは「面識が無い」という点で消費者の不快感や不安を煽る傾向も見られ、またファクシミリを利用しての「FAX DM」では一方的に送りつけられる広告の中に、闇金融のものと見られるチラシまで見受けられるなど、これにまつわる社会問題まで発生している。これらの送付先の個人情報は、いわゆる「名簿業者(名簿屋とも)」が保有している情報がほとんどである。 ただし、個人情報保護法以降この手のものは減少しており、多くの名簿業者は廃業あるいは転業しており、現在では企業の顧客データベースに基づくものが主流である。 インターネットが出現するまで、ダイレクトメールは特定の顧客へ直接アプローチ出来る唯一のメディアであったという経緯から、ダイレクトメールの効果をよりあげていく方法としてダイレクトマーケティングが存在したが、今日においてはインターネットも直接顧客へアプローチが出来るため、ダイレクトメールがダイレクトマーケティングを採用するのが良い、とされている。[1] ダイレクトメール計画にダイレクトマーケティングを採用することにより、リスト、オファー、タイミング、クリエイティブの適切な配置が可能となるだけでなく、事業構造として、中長期計画の計画として、不測事態対応として、正確な効果測定の手段として、活用していくことが出来る。[2] 「フィリップ・コトラーは1972年の古典的な論文の中で、マーケティングとは、市場に向けて価値を創造し提供することにより、望ましいレスポンスを生み出そうとする行為である、とも述べている」[3]。当時はインターネットは普及していないのでレスポンスを獲得するための中心メディアはダイレクトメールとなる(レスポンス獲得には実際にはマスメディアも多用することも指摘している)。インターネットマーケティングにおけるウェブ・チェーン アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、情報、説得、想起、実用の4つのタイプに分かれ、必ずしも即効的なDMだけではない[4]。 アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、DMには6つの機能がある[5]。
概要
ダイレクトマーケティングとの関わり
インターネットマーケティングへの応用
ダイレクトメールの定義
DMのタイプ
情報DM ‐即座に注文が来ることは想定しない。
説得DM ‐注文、問合せといった行動を促すことを目的とする。
想起DM ‐特定のイメージや名称を定着させることを目的としたもの。
実用DM ‐郵便本来が持つ、「連絡を取る」ことを目的としたもの。
DMの機能
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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