ダイレクトメール（英語: Direct Mail; DM）とは、個々人あるいは法人宛に商品案内やカタログを送付する方法による宣伝 (販促) 手段、あるいは営業支援の仕組みである。DMと省略して表現されることが多い。
概要

ダイレクトメールは、主に過去に利用したことのある小売店や、入会しているクレジットカード会社などの顧客情報のデータベースから購入頻度などの属性で抽出され、郵便やメール便などを利用して届けられる。これによって届くものの形態は、紙一枚の葉書やチラシ程度のものから、封書・大判封筒・パンフレット様のもの、さらには雑誌や書籍ほどのボリュームとなっているものまで様々である。法人向けの場合はセールス活動の一環として位置づけられることが多い。

ダイレクトマーケティングの理論に基づくと良いとされており、時系列な展開、顧客との継続的な関係作りに良いとされている。またそのためには、テストを繰り返し、顧客データベースを駆使する。レスポンスを獲得するためのクリエイティブ制作が行われる。

これらは商品やサービスの宣伝であるが、通信販売では定期的にカタログが最新のものとして送られて来て、消費者はこれを見て商品やサービスを購入することが出来る。また、これら通信販売の楽しみ方として、定期的に送られてくるカタログを眺めることを趣味とするなど、一種のマスメディアとしての機能も持ち、通信販売会社側では読まれたらすぐに捨てられるカタログではなく、一種の雑誌として編集、情報価値をもたせるケースも見られる。特に通信販売におけるカタログ販売では、ダイレクトメールとして直接顧客の手元に届けられるだけではなく、一般の書店でもカタログを販売、購入希望者を募っている。

なお、全く面識のない企業から送付されてくるものもあり、この場合は受け取り手の都合を考えない傍迷惑な宣伝とみなされ、そのまま捨てられる傾向も強まる。こちらでは「面識が無い」という点で消費者の不快感や不安を煽る傾向も見られ、またファクシミリを利用しての「FAX DM」では一方的に送りつけられる広告の中に、闇金融のものと見られるチラシまで見受けられるなど、これにまつわる社会問題まで発生している。これらの送付先の個人情報は、いわゆる「名簿業者（名簿屋とも）」が保有している情報がほとんどである。

ただし、個人情報保護法以降この手のものは減少しており、多くの名簿業者は廃業あるいは転業しており、現在では企業の顧客データベースに基づくものが主流である。
ダイレクトマーケティングとの関わり

インターネットが出現するまで、ダイレクトメールは特定の顧客へ直接アプローチ出来る唯一のメディアであったという経緯から、ダイレクトメールの効果をよりあげていく方法としてダイレクトマーケティングが存在したが、今日においてはインターネットも直接顧客へアプローチが出来るため、ダイレクトメールがダイレクトマーケティングを採用するのが良い、とされている。[1]

ダイレクトメール計画にダイレクトマーケティングを採用することにより、リスト、オファー、タイミング、クリエイティブの適切な配置が可能となるだけでなく、事業構造として、中長期計画の計画として、不測事態対応として、正確な効果測定の手段として、活用していくことが出来る。[2]
インターネットマーケティングへの応用

「フィリップ・コトラーは1972年の古典的な論文の中で、マーケティングとは、市場に向けて価値を創造し提供することにより、望ましいレスポンスを生み出そうとする行為である、とも述べている」[3]。当時はインターネットは普及していないのでレスポンスを獲得するための中心メディアはダイレクトメールとなる（レスポンス獲得には実際にはマスメディアも多用することも指摘している）。インターネットマーケティングにおけるウェブ・チェーンはクローズド・ループ・マーケティングそのものでもあり、ダイレクトメールの方法そのものである。ダイレクトメールの方法から多くがインターネットマーケティングへの応用されている。
ダイレクトメールの定義
DMのタイプ

アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、情報、説得、想起、実用の4つのタイプに分かれ、必ずしも即効的なDMだけではない[4]。

情報DM ‐即座に注文が来ることは想定しない。

説得DM ‐注文、問合せといった行動を促すことを目的とする。

想起DM ‐特定のイメージや名称を定着させることを目的としたもの。

実用DM ‐郵便本来が持つ、「連絡を取る」ことを目的としたもの。

DMの機能

アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、DMには6つの機能がある[5]。
より効果的な、パーソナルな関係を作り出す（＝セールスマンの支援）

見込客を目的の場所に連れていく（＝小売店などの支援）

PR（パブリック・リレーションズ）やイメージの向上（＝顧客との関係づくり）

郵便によって現実の注文を取る（＝メール・オーダー）

見込客の行動を確保する（＝資料請求）

リサーチ及び市場調査

日本国内におけるDMの種類

郵便制度そのものが長く国家の事業・制度であったため、現在においても郵便事業株式会社による分類によるところが大きい。郵便制度の自由化によって新たな参入も登場してきたもの[6]、現在でも郵便と呼称出来るのは郵便事業株式会社のみであり、独占事業であることから、同社サービス（旧郵便制度）を基準にせざるを得ない。

第1種（定型・定型外郵便 定形・定形外郵便物のサイズ・重さについて）、あるいは第2種（はがき はがきの種類）

広告郵便 - 郵便局に広告郵便物扱いの申請を出し、割引の適用を受けるもの。

ゆうメール - 旧冊子小包、競合他社のメール便に対抗して作られたサービス。

メール便 - ヤマト運輸のクロネコDM便、佐川急便の飛脚メール便など。

取得支援会社

法人がダイレクトメールの発送を行う際には、直接運送キャリアへ依頼するのではなく、大量発送ボリュームで発送料金を下げるコンサルティングを行うDM発送代行業者に委託するケースが一般的である。各社サービス価格には差がある。シェアを取る主なDM発送代行会社・株式会社ユーピーエフ・株式会社日経BP社・株式会社アドダイセン・株式会社アテナ
最近の傾向

顧客データによって異なる情報を印刷するバリアブル印刷（オンデマンド印刷とも言う）、インターネットとの連携などが増えている。背後にはデータベースに基づくテクノロジーを必要としており例年手法の高度化が見られる。また、単発ではなく、その後の反応によってメッセージを変えていくクロスメディア的な展開も増えている。一方で手紙としての機能を徹底追及しているものもある。[7]
バリアブル印刷とDM

顧客データベースを元に、顧客の購買傾向、嗜好に合わせたメッセージの展開を行う。ダイレクトメールは手紙が基本だと言われているため、元来は一人一人に異なるメッセージを送るのが理想とされていた。ところが実際には大量に送る。これをコンピュータの技術を加味して可変情報を送る。なお、この可変情報を送るには顧客分析が必要である。
インターネットとDM
印刷物であるDMにQRコードやデジマークといった物を印刷することにより、携帯電話コンテンツにアクセスすることが出来る。印刷物を通じて、動画やインターネット上のコンテンツを伝えることが出来る。

レスポンスの方法としてインターネットや携帯電話を使うこともある。

インターネット企業がDMをするようになってきた。

クロスメディア展開とDM

顧客の反応の把握しながら、複数回のアプローチを行う。＜例＞
1回目は定型外の封筒で送り、2回目は定型サイズで送る、あるいはその逆を行って商品の理解を深めてもらう。

毎月あるいは定期的にカタログを送付する。その際、途中に挨拶状やアンケートなどを送る。

1回目はDMのみで関係、2回目はインターネットへ誘導、3回目はDVD付のDMを送るなど。

広告費に占める割合

広告費に占める割合は大きなものとなっており4000億円程度（ただしこれには制作費、印刷費、データベース運営費、フルフィルメント費用等は含まれていない）[8]
全日本DM大賞

全日本DM大賞は、広告戦略としてのDM（ダイレクトメール）作品を評価する日本最大の賞。戦略性、クリエイティブ、効果の3つの側面から評価がなされ、ダイレクトメールの最新の傾向が分かる。
主催

第1回?第21回までは社団法人日本ダイレクト・メール協会の主催であった。

第22回以降は主催・郵便事業株式会社、協賛・株式会社宣伝会議、社団法人日本印刷産業連合会、社団法人日本ダイレクト・メール協会、社団法人日本マーケティング協会、東京コピーライターズクラブ、NPO法人ダイレクトメール推進協議会