ダイバーシティ東京
手前:ダイバーシティ東京 プラザ
奥:ダイバーシティ東京 オフィスタワー
情報
用途商業施設、オフィス、駐車場[1]
設計者三井住友建設（商業施設、駐車場部分）
鹿島建設（オフィス部分）[1]
施工三井住友建設（商業施設、駐車場部分）
鹿島建設（オフィス部分）[1]
建築主青海Q区画特定目的会社
構造形式SRC造（商業施設、駐車場部分）
S造（一部RC造）（オフィス部分）[1]
敷地面積約32,900 m2[1]
延床面積140,200（商業施設、駐車場部分）
64,880（オフィス部分） m2[1]
状態完成
階数地下1階地上9階（商業施設、駐車場部分）
地下1階地上21階（オフィス部分）[1]
エレベーター数23基（商業施設）[2]
駐車台数約1,400台[1]
着工2010年3月[3]
竣工2012年3月[3]
開館開所2012年4月[1]
所在地東京都江東区青海1-1-10（商業施設部分）
東京都江東区青海1-1-20（オフィス部分）
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ダイバーシティ東京（ダイバーシティとうきょう、DiverCity Tokyo）は、東京都江東区青海にある複合商業施設およびオフィスビル。三井不動産商業マネジメントが運営・管理する「ダイバーシティ東京 プラザ」とサンケイビルが運営・管理する「ダイバーシティ東京 オフィスタワー」で構成されている。 東京都港湾局が進める「東京臨海副都心計画」において、青海地区の約1万坪の敷地に対する事業コンペを実施。三井不動産と大和ハウス工業、サンケイビルの3社にフジテレビジョンがイベントプロデューサーとして参画しコンソーシアムを形成。2007年に応募した商業と業務の都市型複合施設のプロポーザルが評価され、当選。事業が着手される[4]。 事業主は先述の3社が共同設立したSPC・「青海Q区画特定目的会社」。 2012年4月にオープンした「ダイバーシティ東京」は、敷地のほぼ中央部に商業施設であるプラザを据え、北側に立体駐車場、南東部にオフィスタワーを配置。ほかにシンボルプロムナード公園沿いの賑わい演出やイベント交流、アメニティの充実を意図してフェスティバル広場も設けた[5]。またプラザ屋上には、屋上菜園（都会の農園）のほか全面緑化を実施[6]。立体駐車場外周部にも壁面緑化を施し、全体で敷地面積の約40%の緑化率を実現している[5]。 名称は、一般公募3,762件の中から選ばれた候補6案より、フジテレビ主催の「お台場合衆国2011?ぼくらがNIPPON応援団!?」来場者による投票（152,061票）により決定、2011年8月29日の同イベントで発表された[7]。なお、名称決定前には、「アイドリング!!!」（フジテレビONE）番組内で「緊急企画!フジテレビと湾岸スタジオの間にあるQ地区の名前を考えよう!!」なるコーナーを放送（2011年6月20日）したこともあり、アイドリング!!!メンバーが発表に立ち会っている[8]。 ダイバーシティ東京 プラザ
概要
ダイバーシティ東京 プラザ
DiverCity Tokyo Plaza
店舗概要
所在地〒135-0064
東京都江東区青海一丁目1番10号
座標.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度37分30.6秒 東経139度46分31.3秒 / 北緯35.625167度 東経139.775361度 / 35.625167; 139.775361
開業日2012年（平成24年）4月19日
正式名称ダイバーシティ東京プラザ[9]
施設所有者三井不動産
施設管理者三井不動産商業マネジメント
敷地面積32,900 m²
延床面積140,200 m²
商業施設面積49,600 m²
中核店舗ラウンドワン、ユニクロ、Zepp DiverCity（TOKYO）、ガンダムベース東京
店舗数154
駐車台数1,400台
最寄駅りんかい線 東京テレポート駅
ゆりかもめ 台場駅
最寄IC台場・臨海副都心
外部リンクダイバーシティ東京プラザ
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中庭
ダイバーシティ東京内にある商業施設で、三井不動産商業マネジメントが運営を担当する。三井不動産とはららぽーと横浜以来付き合いのあるオーストラリアの組織設計事務所「Buchan Group International Pty Ltd」がデザインを監修した[10]。
開業にあたっては、郊外型の大型商業施設などが設定する商圏を設けず、「劇場型都市空間」をMDコンセプトに据え[10]、国内外の観光客、ファミリー層をターゲットに開業した[11]。
