ダイナブック_(東芝)
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シャープ > Dynabook (企業)

Dynabook株式会社
Dynabook Inc.
種類株式会社
本社所在地 日本
東京都江東区豊洲5丁目6-15
NBF豊洲ガーデンフロント
設立1954年9月9日
業種電気機器
法人番号8010601034867[1]
事業内容国内、海外におけるパソコン及びシステムソリューション商品の開発、製造、販売、サポート&サービス
代表者覚道 清道(代表取締役社長)
資本金171.6億円
売上高1,673億円(平成29年度、連結ベース)
従業員数約2,400人
決算期3月末日
主要株主シャープ 100%
(2020年8月4日現在)
主要子会社Dynabook多摩情報機器株式会社
東芝信息機器(杭州)有限公司
外部リンクhttps://dynabook.com/index.html
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Dynabook(ダイナブック、Dynabook Inc.)は、東京都江東区豊洲に本社を置く、『パソコン及びシステムソリューション商品の開発、製造、販売』を主な事業とするシャープの連結子会社である。旧社名は東芝クライアントソリューション株式会社(とうしばクライアントソリューション、TOSHIBA CLIENT SOLUTIONS CO., LTD. 略称 TCS)である。『サポート&サービス』事業は東芝コンシューママーケティングが担当する。目次

1 沿革

2 主な製品

2.1 dynabook

2.1.1 製品史

2.1.1.1 由来

2.1.1.2 ラップトップPCの開発

2.1.1.3 小型ノートパソコンの登場

2.1.1.4 市場シェアの推移

2.1.1.5 シャープへPC事業譲渡、Dynabook株式会社


2.1.2 ラインナップ

2.1.2.1 日本国内のラインナップ

2.1.2.2 世界展開のラインアップ


2.1.3 ロゴ・命名ルール

2.1.4 アキュポイント

2.1.5 CMキャラクター


2.2 EQUIUM

2.2.1 EQUIUMシリーズのラインアップ

2.2.1.1 現行モデル

2.2.1.2 販売完了モデル




3 脚注

4 関連項目

5 外部リンク

沿革

1954年(昭和29年)9月9日に「川崎タイプライタ」として創業する。

1958年(昭和33年)5月に
東京芝浦電気の完全子会社となり会社名を「東芝タイプライタ」に変更する。

1968年(昭和43年)4月に会社名を「東芝ビジネスマシン」に変更する。

1984年(昭和59年)10月に会社名を「東芝情報機器」に変更する。

2016年(平成28年)4月に東芝からパーソナルコンピュータ (PC) 関連事業を承継し、会社名を「東芝クライアントソリューション」に変更する。

2018年(平成30年)10月にシャープへ発行済み株式の80.1パーセント (%) を譲渡[2]する。

2019年(平成31年)1月1日に会社名を「Dynabook株式会社」(Dynabook Inc.) に変更[3]する。

2020年(令和2年)8月4日に、東芝は19.9%の株式をシャープへ約40億円で売却し、Dynabookはシャープの完全子会社となる[4]

主な製品

パーソナルコンピュータ

2017年の販売台数は180万台と2018年6月時点で5年連続の赤字で、発行済み株式の80%を約40億円でシャープへ売却してPC事業から撤退[5]する。シャープはMebiusの生産終了から8年ぶりに再びPC事業へ参入[6][7]する。
dynabook

dynabook開発元東芝
1989年 - 2005年
東芝パーソナル&クライアントソリューション社
(2005年 - 2016年
東芝クライアントソリューション
(2016年 - 2018年)
Dynabook
(2019年 - )
種別ノートパソコン
発売日1989年(J-3100SS)
OSMS-DOSWindows
前世代ハードJ-3100シリーズ
ウェブサイト[1]

dynabook(ダイナブック、かつてはDynaBook)は、シャープ東芝合弁会社でシャープの連結子会社であるDynabook株式会社[8]が製造して販売し、東芝コンシューママーケティング[9](TCM。2016年から[10]美的集団傘下の東芝ライフスタイルグループ)が修理などを担当する、パーソナルコンピュータの商標である。1989年に発売された製品のJ-3100SS型から使用された。
製品史
由来

アラン・ケイが提唱した「ダイナブック[11]から名称を定めたが、商標として日本国内で登録するアスキーに使用料を支払ったが、アメリカは権利者と交渉が成立せずに使用を断念した[12]

DOSベースのただのノートパソコンにダイナブックを名前をつけるとは何事か[誰?]」との批判もみられた[要出典]が、東芝のブランドとして定着した。


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