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ソーシャル・ネットワーキング・サービス（英: Social networking service; SNS）とは、Web上で社会的ネットワーク（ソーシャル・ネットワーク）を構築可能にするサービスである。
概要

広義には、社会的ネットワークの構築のできるサービスやウェブサイトであれば、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（以下、SNS）またはソーシャル・ネットワーキング・サイトと定義される。このため、電子掲示板やメーリングリストもSNSに含まれることがある。また、更にネットワーク的な概念を超えた広義では、これとは別の「ソーシャルメディア」という言い方が一般的に浸透してきている。

狭義には、SNSとは人と人とのつながりを促進・サポートする、「コミュニティ型の会員制のサービス」と定義される。あるいはそういったサービスを提供するウェブサイトも含まれる。

SNSの主目的は、個人間のコミュニケーションにある。利用者はサービスに会員登録をすることで利用できるが、密接な人のつながりを重視して、既存の参加者からの招待がないと参加できないシステムになっているものも存在する。

近年では、各国の企業や政府機関など多様な分野においてSNSの利用が進んでいる。首相官邸においてもFacebook、LINEなどのSNSを利用した情報発信を行っている。また、社内でのコミュニケーションの活性化、情報の地域間格差の解消、SOX法対策のために、多くの企業が社内SNSを導入している[1]。

Twitter（現X）に関しては、ゆるい「つながり」（人間関係）[2]が発生し、広い意味ではSNSの一つといわれるが、Twitter（現X）社自身は「社会的な要素を備えたコミュニケーションネットワーク」（通信網）であると規定し、SNSではないとしている[3][4]。

多くのサービスは広告収入で収益を上げるビジネスモデルである。したがって、登録情報やサービス側に蓄えられた履歴情報などをもとにターゲティング広告が、インフィード広告などでユーザーに露出する。

Facebook、Twitter（現X）は13歳以上の使用を可能とし、13歳未満のアカウントをすべてロックするなどの設定を追加するようになった。

世界のSNSの月間アクティブユーザー数は（We Are Socialの報告書「デジタル2022」）、フェイスブック29億1000万、ユーチューブ約25億、ワッツアップ約20億、インスタグラム約14億、ウィーチャット約12億、ティックトック約10億、スナップチャット約5億、ツイッター（現X）約4億[5]。
基本的な機能

プロフィール機能

メッセージ送受信機能

タイムライン（ウォール）機能

ユーザー相互リンク機能

ユーザー検索機能

ブログ機能

Q&A機能

アンケート機能

コミュニティ機能

ルール違反の投稿の報告機能

ビジネスモデル

SNSのビジネスモデルは大きく分けて「広告収入モデル」「ユーザー課金モデル」「他サイト誘導・連動モデル」が成立している。
広告収入モデル
インターネット広告により収益を得るモデル。広告収入を収益の柱としているSNSはmixiやMySpaceなどが挙げられる。いかに多数のユーザーをサイト上に滞在させ、ページの閲覧数（ページビュー）をどれだけ多く獲得できるかがこのモデルの鍵となる。SNSで広告収入をあげるにはそれなりのユーザー数が必要とされるため、そこまでコミュニティを育てていくにはサーバーなどを運営していく計画的な資本戦略が必要とされる。
ユーザー課金モデル
提供しているサービスに対し、サービス利用料という形でユーザーに対して直接課金し、収入源とするモデル。閲覧数の多さに依存せず、人的ネットワークなどSNSの特徴を積極的に活用したサービスの提供に重点を置いている点に特徴がある。現在ではビジネスネットワークの構築や職探しに利用される米国LinkedIn（リンクトイン）などが挙げられる。またこれとは別に基本的に無料で提供しているサービスに一部サービスに付加機能を加えた有料サービスを提供して課金をするモデルもある（例：mixiプレミアム）。
他サイト誘導・連動モデル
SNS内での広告収入や課金収入に頼るのではなく、SNSをユーザーの集客や定着のツールとしてとらえ、自社・他社問わず他のサイトに誘導、あるいは連動させることにより得られるシナジー効果（相乗効果）を期待するモデル。井上雅博がヤフー株式会社のCEO時代に語ったようにYahoo! Days（ヤフー・デイズ）などの大手ポータルサイトが運営するSNSは、このモデルを取り入れようとしている。また携帯端末向けSNSのモバゲータウンはモバオク、ミュウモなどの外部の課金サービスに誘導することで収益をあげている。

なお、これら3つのモデルは、そのいずれかはそれぞれのSNSで中心となっているものの、たとえば広告収入モデルはほぼすべてのSNSで取り入れられているように、ビジネスモデルを組み合わせていくのが一般的である。

アメリカや韓国では広告収入以外にもEC事業（アバター、ホムピー）といったさまざまなビジネスモデルが構築されつつある。たとえばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告（20%）とEC（80%）により生み出している。その一方で、限られた会員内とはいえ、依然として個人情報が流出する懸念も一部ではあり、未成年者の利用を制限する動きもある（アメリカでは12歳以上なら利用可能なため）。
開発環境

開発環境について、かつては電子掲示板である2chなどに使われるCGI(特にPerl)などの環境で動作していることが多かったが、その後Twitter(X)・Facebookなどのの登場期ごろから、PHP(プログラミング言語)が使われる様になり、その後は5chの実質的後継などとも呼ばれた電子掲示板Talkや、Twitter代替サービスとして注目されたMisskeyの様にNode.jsや、Next.jsなどのフレームワークを使う様になった。要するに、SNSの開発環境は進化し続けているということである。また、TwitterやFacebookは今も尚PHPを使っている。
歴史

コンピュータ登場以前のソーシャルネットワーキング理論の起源としては、六次の隔たり理論などがある。

コンピュータネットワークによる新しい社会交流の形態は、コンピュータが開発された初期からその可能性が示唆されていた[6]。コンピュータ通信によるソーシャルネットワーキングの試みは、Usenet、ARPANET、LISTSERVやBBSなどを含む初期の多くのオンラインサービス上で行われた。SNSの前段階としての特徴は、AOL、ProdigyそしてCompuServeなどのオンラインサービス上にも多く現れていた。

ワールドワイドウェブ上の初期のSNSは、Theglobe.com（1994）[7]やGeocities（1994）、Tripod.com（1995）のようなオンラインコミュニケーションの形態で始まった。