この項目では、日本の電機メーカーであるソニーについて説明しています。

親会社については「ソニーグループ」をご覧ください。

アメリカのプロボクサーについては「ソニー・リストン」をご覧ください。

.mw-parser-output .pathnavbox{clear:both;border:1px outset #eef;padding:0.3em 0.6em;margin:0 0 0.5em 0;background-color:#eef;font-size:90%}.mw-parser-output .pathnavbox ul{list-style:none none;margin-top:0;margin-bottom:0}.mw-parser-output .pathnavbox>ul{margin:0}.mw-parser-output .pathnavbox ul li{margin:0}ソニーグループ > ソニー

ソニー株式会社
Sony Corporation
本社
種類株式会社
機関設計監査役設置会社[1]
略称SONY
本社所在地 日本
〒108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立2001年（平成13年）10月1日
（ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社）
業種電気機器
事業内容オーディオ、ビデオ機器
テレビ
情報、通信機器
半導体
メディア
（主要商品を参照）
代表者槙公雄（代表取締役社長）
資本金30億円
売上高

1兆4881億6400万円
（2023年3月期）[2]
営業利益

633億2500万円
（2023年3月期）[2]
経常利益

837億9500万円
（2023年3月期）[2]
純利益

721億4800万円
（2023年3月期）[2]
純資産

1992億5100万円
（2023年3月31日現在）[2]
総資産

5115億1300万円
（2023年3月31日現在）[2]
従業員数約9,000名（2023年4月1日現在）
決算期3月31日
主要株主ソニーグループ 100%
主要子会社

ソニーマーケティング

ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ

ソニーネットワークコミュニケーションズ

Sony Electronics Inc.

Sony Europe BV

索尼（中国）有限公司

Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.

外部リンクsony.co.jp
特記事項：旧・ソニー株式会社（1946年5月7日設立）は持株会社制移行により2021年4月1日にソニーグループ株式会社に改組。同時に、ソニーモバイルコミュニケーションズがソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ、ソニーエレクトロニクスを吸収合併し、（2代目）ソニー株式会社に商号変更。
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ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、日本の総合電機メーカーであり、テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、映像制作ソリューション事業、ライフサイエンス事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループの企業である[3]。

2021年4月1日のグループ再編以前の法人（旧：東京通信工業株式会社、現：ソニーグループ株式会社）と、以降の法人は別の法人格であるが、商号・営業上は連続しているため、以下では特記しない限り、「ソニー」を名乗った法人について連続して扱う。
概要

1946年に井深大、盛田昭夫、太刀川正三郎らが、日本の東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。創業当初は中央区・日本橋に拠点を置いていたが、その1年後の1947年には品川区・北品川（御殿山エリア）に移転した。以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、多数の関連施設が並ぶ状況だった。このことから「ソニー村」といわれたこともあった[4]。2007年には、港区に建設されたソニーシティに本社が移転され、分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。

社名でありブランドであるソニー（Sony）の商号は1955年より使用されており、音を意味する英語の「Sonic」、およびラテン語の「Sonus」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny」に由来している。その際、日本人が「Sonny」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、そこから「n」を1つ取ったことで「Sony」となった。またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、株主やメインバンクの三井銀行からも当初は反対され、「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、盛田は断として、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、側が折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている[5]。

かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所（Sony CSL）」 を擁していたが[6][7][8][9][10][11][12][13]、中央研究所は1990年代後半に[10]、2006年までにCSL以外のその他の研究所も本社に統合された[11][12][13]。
歴史
創業までの動き東通工時代の広告（1954年）。Soni-TapeのSoniは、SONYの語源の一つである「音」を意味するラテン語のSonusの複数形である[14][15]。.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{display:flex;flex-direction:column}.mw-parser-output .tmulti .trow{display:flex;flex-direction:row;clear:left;flex-wrap:wrap;width:100%;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{margin:1px;float:left}.mw-parser-output .tmulti .theader{clear:both;font-weight:bold;text-align:center;align-self:center;background-color:transparent;width:100%}.mw-parser-output .tmulti .thumbcaption{background-color:transparent}.mw-parser-output .tmulti .text-align-left{text-align:left}.mw-parser-output .tmulti .text-align-right{text-align:right}.mw-parser-output .tmulti .text-align-center{text-align:center}@media all and (max-width:720px){.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{width:100%!important;box-sizing:border-box;max-width:none!important;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow{justify-content:center}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{float:none!important;max-width:100%!important;box-sizing:border-box;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow>.thumbcaption{text-align:center}}井深大（左）と盛田昭夫（右）

1945年（昭和20年）9月、東京での新会社創設のため、井深大が、太刀川正三郎、樋口晃などの仲間とともに疎開先の長野県須坂から上京[16]。

同年10月、井深らが東京・日本橋の白木屋3階の一室に「東京通信研究所」を立ち上げる。参加した20名のうち[17]、主なメンバーは、以前に井深が設立に関与し、技術担当重役も務めていた日本測定器の若い社員7名であった[18]。この小さな研究所兼工場が、現在のソニーを生み出す母体となった[19]。

のちに朝日新聞のコラム「青鉛筆」に掲載された東京通信研究所の記事が、戦時中に井深と親交のあった盛田昭夫の目に留まり、会社設立に合流する[16]。
東京通信工業として創業

1946年（昭和21年）、井深、盛田、太刀川などを中心に東京通信工業株式会社（とうきょうつうしんこうぎょう、略：東通工〈とうつうこう〉、英: Tokyo Telecommunications Engineering Corporation）として創業[20][21][22][16]。創業当初は真空管電圧計の製造、販売を行っていた[16]。資本金19万円で、井深の義父である前田多門（終戦直後の東久邇内閣で文部大臣）が社長、井深が専務（技術担当）、盛田が取締役（営業担当）、太刀川が取締役（経理財務担当）、増谷麟が監査役、社員30名弱[17]。東通工の設立趣意書には

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ最高度ニ発揮セシムベキ

自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」

と記されている[23]。
日本初のテープレコーダー

1950年（昭和25年）には日本初のテープレコーダー（当時はテープコーダーと呼称[24]）を開発[25]。この頃にテープレコーダーの音質にクレームをつけにきた大賀典雄が合流している。オランダのフィリップス社のような大会社を目指して輸出に注力する方針を立てた[26]東通工は、トランジスタの自社生産に乗り出し[27]、1955年（昭和30年）、日本初のトランジスタラジオ「TR-55」を発売した[28]。

また、製品すべてに「SONY」のマークを入れることにした[28]。「SONY」以外に考えられたブランド名には、東京通信工業の頭文字である「TTK」や、略称である東通工のローマ字表記「Totsuko」、また東京通信工業を英訳した「Tokyo Teletec」などがあった。しかし、「TTK」は東洋陶器（現・TOTO）やTTKグループ（英語版）が略称あるいは商標として用いていた事から、候補から外れた。「Totsuko」は、盛田がアメリカに出張した際、当時のアメリカ支社の社員が発音に苦労しており、英語話者にとって発音が難しいことが分かったため、候補から外れた。「Teletec」については、同じ名のブランドを持つ企業がアメリカにあることが分かり、断念した[29][30]。

1957年（昭和32年）のトランジスタラジオ「TR-63」は、輸出機として大成功をおさめた[31]。
SONYに社名変更

1958年（昭和33年）1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社に改称[31]。改称にあたっては、主要取引銀行である三井銀行から、すでに東京通信工業が日本国内で知名度を得ていることや、ソニー単独では何の会社か分からないことから、反対の意見が出た。銀行は、「Sony」にどういった会社なのかを示すために「Sony Electronic Industries」や「Sony Teletech」などの社名を提案した。

また社内でも、東京通信工業という社名に愛着を持っている一部の社員たちは、社名変更に反対した[30]。しかし、盛田たちは「Tokyo Tsushin Kogyo」では世界的な認知度を得ることは難しいと考えており、また社名に「Electronic」などの電機関係の言葉をつけることについても「ソニーが将来、エレクトロニクスの会社であるとは限らない」という趣旨を伝え、「ソニー」の社名を押し切った[32]。

同年、東京証券取引所市場第一部に上場を果たした[33]。すでに東京通信工業傘下の国内販売会社は、この前年に「ソニー商事」に社名を変更していた。この販売会社の社名変更に大きな混乱はなく、むしろ認知度は上がり、業績が伸びていたことも銀行への説得材料となった[30]。1954年5月、仙台工場（現・仙台テクノロジーセンター、宮城県多賀城市）を設立。
1960年代

1960年（昭和35年）には、米国に現地法人を設置し自ら販売活動を始め[26]、翌1961年（昭和36年）には日本企業として初めて株式の米国預託証券 (ADR) 発行が日本政府から認められた[34]。また1960年にはスイスに法人を設置してヨーロッパの販売代理店の統括を行うが、1968年（昭和43年）にソニーUKを設置したのを皮切りに国ごとに現地法人を設置していく[35]。