この項目では、日本の電機メーカーであるソニーについて説明しています。

親会社については「ソニーグループ」をご覧ください。

アメリカのプロボクサーについては「ソニー・リストン」をご覧ください。

.mw-parser-output .pathnavbox{clear:both;border:1px outset #eef;padding:0.3em 0.6em;margin:0 0 0.5em 0;background-color:#eef;font-size:90%}.mw-parser-output .pathnavbox ul{list-style:none none;margin-top:0;margin-bottom:0}.mw-parser-output .pathnavbox>ul{margin:0}.mw-parser-output .pathnavbox ul li{margin:0}ソニーグループ > ソニー

ソニー株式会社
Sony Corporation
本社
種類株式会社
機関設計監査役設置会社[1]
略称SONY
本社所在地 日本
〒108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立2001年（平成13年）10月1日
（ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社）
業種電気機器
事業内容オーディオ、ビデオ機器
テレビ
情報、通信機器
半導体
メディア
（主要商品を参照）
代表者槙公雄（代表取締役社長）
資本金30億円
売上高

1兆4881億6400万円
（2023年3月期）[2]
営業利益

633億2500万円
（2023年3月期）[2]
経常利益

837億9500万円
（2023年3月期）[2]
純利益

721億4800万円
（2023年3月期）[2]
純資産

1992億5100万円
（2023年3月31日現在）[2]
総資産

5115億1300万円
（2023年3月31日現在）[2]
従業員数約9,000名（2023年4月1日現在）
決算期3月31日
主要株主ソニーグループ 100%
主要子会社

ソニーマーケティング

ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ

ソニーネットワークコミュニケーションズ

Sony Electronics Inc.

Sony Europe BV

索尼（中国）有限公司

Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.

外部リンクsony.co.jp
特記事項：旧・ソニー株式会社（1946年5月7日設立）は持株会社制移行により2021年4月1日にソニーグループ株式会社に改組。同時に、ソニーモバイルコミュニケーションズがソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ、ソニーエレクトロニクスを吸収合併し、（2代目）ソニー株式会社に商号変更。
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ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、日本の総合電機メーカーであり、テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、映像制作ソリューション事業、ライフサイエンス事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループの企業である[3]。

2021年4月1日のグループ再編以前の法人（旧：東京通信工業株式会社、現：ソニーグループ株式会社）と、以降の法人は別の法人格であるが、商号・営業上は連続しているため、以下では特記しない限り、「ソニー」を名乗った法人について連続して扱う。
概要

1946年に井深大、盛田昭夫、太刀川正三郎らが、日本の東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。創業当初は中央区・日本橋に拠点を置いていたが、その1年後の1947年には品川区・北品川（御殿山エリア）に移転した。以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、多数の関連施設が並ぶ状況だった。このことから「ソニー村」といわれたこともあった[4]。2007年には、港区に建設されたソニーシティに本社が移転され、分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。

社名でありブランドであるソニー（Sony）の商号は1955年より使用されており、音を意味する英語の「Sonic」、およびラテン語の「Sonus」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny」に由来している。その際、日本人が「Sonny」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、そこから「n」を1つ取ったことで「Sony」となった。またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、株主やメインバンクの三井銀行からも当初は反対され、「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、盛田は断として、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、側が折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている[5]。

かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所（Sony CSL）」 を擁していたが[6][7][8][9][10][11][12][13]、中央研究所は1990年代後半に[10]、2006年までにCSL以外のその他の研究所も本社に統合された[11][12][13]。
歴史
創業までの動き東通工時代の広告（1954年）。Soni-TapeのSoniは、SONYの語源の一つである「音」を意味するラテン語のSonusの複数形である[14][15]。.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{display:flex;flex-direction:column}.mw-parser-output .tmulti .trow{display:flex;flex-direction:row;clear:left;flex-wrap:wrap;width:100%;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{margin:1px;float:left}.mw-parser-output .tmulti .theader{clear:both;font-weight:bold;text-align:center;align-self:center;background-color:transparent;width:100%}.mw-parser-output .tmulti .thumbcaption{background-color:transparent}.mw-parser-output .tmulti .text-align-left{text-align:left}.mw-parser-output .tmulti .text-align-right{text-align:right}.mw-parser-output .tmulti .text-align-center{text-align:center}@media all and (max-width:720px){.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{width:100%!important;box-sizing:border-box;max-width:none!important;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow{justify-content:center}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{float:none!important;max-width:100%!important;box-sizing:border-box;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow>.thumbcaption{text-align:center}}井深大（左）と盛田昭夫（右）