ソニーグループ株式会社
SONY GROUP CORPORATION
東京都港区の本社（ソニーシティ）
種類株式会社
機関設計指名委員会等設置会社[1]
市場情報東証プライム 6758
1958年12月1日上場NYSE SNE
1970年9月17日 - 2021年3月31日NYSE SONY
2021年4月1日上場
略称SGC
本社所在地 日本
〒108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
（ソニーシティ）
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立1946年（昭和21年）5月7日
（東京通信工業株式会社）
業種電気機器
法人番号7010401045660
事業内容持株会社
代表者

吉田憲一郎（代表執行役会長CEO）

十時裕樹（代表執行役社長COO兼CFO）

資本金

8803億6500万円
（2023年3月31日現在）[2]
発行済株式総数

12億6108万1781株
（2023年3月31日現在）[2]
売上高

連結: 11兆5398億3700万円

単体: 4908億9000万円
（2023年3月期）[2]
営業利益

連結: 1兆2082億0600万円

単体: 2970億9100万円
（2023年3月期）[2]
経常利益

連結: 1兆1803億1300万円

単体: 3127億0500万円
（2023年3月期）[2]
純利益

連結: 9371億2600万円

単体: 3169億1300万円
（2023年3月期）[2]
純資産

連結: 7兆2297億0900万円

単体: 3兆2406億6200万円
（2023年3月31日現在）[2]
総資産

連結: 32兆0412億2200万円

単体: 5兆2252億2300万円
（2023年3月31日現在）[2]
従業員数

連結: 113,000名

単体: 2,445名
（2023年3月31日現在）[2]
決算期3月31日
会計監査人PwC Japan有限責任監査法人[2]
主要株主

日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 19.01%

CITIBANK AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS 9.51%

日本カストディ銀行（信託口） 7.18%

STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234 1.86%

JP MORGAN CHASE BANK 385632 1.66%

SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 1.54%

GOVERNMENT OF NORWAY 1.54%

GIC PRIVATE LIMITED - C 1.47%

JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.35%

THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 1.18%

（2023年3月31日現在）[2]

主要子会社グループ企業の節を参照
関係する人物

盛田昭夫（共同創業者）

井深大（共同創業者）

太刀川正三郎（共同創業者）

大賀典雄（元ソニー社長・元SME社長）

丸山茂雄（元SME社長・元SCE会長）

久夛良木健（元ソニー副社長・元SCE社長）

江崎玲於奈（ソニー元研究員、ノーベル物理学賞受賞者）
ほか多数
外部リンクwww.sony.com/ja/
特記事項：連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上高及び金融ビジネス収入、経常利益は税引前利益、純利益は株主に帰属する当期純利益、純資産は株主に帰属する資本、総資産は負債及び資本合計。
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ソニーグループ株式会社（英: SONY GROUP CORPORATION[3] 、通称SGC）は、日本の東京都港区に本社を置く、世界的な多国籍コングロマリット企業。2021年にエレクトロニクス分野を事業会社の（2代目）ソニー株式会社に移管して、持株会社に移行した。東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所（NYSE）上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]。

世界シェア首位のCMOSイメージセンサ[7]やテレビ （BRAVIA）・カメラ（α）などのハードウェア分野。「スパイダーマン」制作の映画（ソニー・ピクチャーズ）・世界最大の音楽出版会社を擁する音楽（ソニー・ミュージック）・「鬼滅の刃」制作のアニメ（アニプレックス）などのソフトウェア分野。ハード・ソフト・サービスを横断するかたちで、世界最大の家庭用ゲームブランド「PlayStation」とそのネットワークサービス（PlayStation NetworkおよびPlayStation Plus）[8]をもつゲーム事業。さらに、ソニー生命・ソニー損保・ソニー銀行などの金融事業（ソニーフィナンシャルグループ）。これらを併せ持つ「テクノロジーに裏打ちされた、クリエイティブエンタテインメントカンパニー」である。[9]
概要

創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を（2代目）ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。