ゼネラル・モーターズ
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ゼネラルモーターズ
General Motors Company

GM本社(2005年)
種類株式会社
市場情報NYSE: GM
業種自動車
設立1908年9月16日 (115年前) (1908-09-16)
創業者ウィリアム・C・デュラント
チャールズ・スチュワート・モット
本社 アメリカ合衆国 ミシガン州デトロイト
主要人物メアリー・バーラ(会長兼CEO)
マーク・ロイス(社長)
ポールA.ジェイコブソン(CFO)
製品自動車
自動車部品
商用車
売上高 US$ 127.04 billion (2021)
営業利益 US$ 9.324 billion (2021)
利益9,934,000,000 アメリカ合衆国ドル (2022年) 
総資産 US$ 244.71 billion (2021)
純資産 US$ 43.836 billion (2021)
従業員数157,000人 (2021)
部門ビュイック
キャデラック
シボレー
GMC
子会社

FAW-GM (50%)

Holden

HSV

SAIC-GM-Wuling Automobile (44%)

Baojun


GM Financial

GM Certified Service

ACDelco

DMAX

GM Components Holdings

General Motors America do Sul

General Motors do Brasil

GM Colmotores (Colombia)


General Motors Canada

CAMI Automotive


General Motors China

General Motors de Mexico

General Motors India

Chevrolet Sales India


GM Korea Company

Chevrolet Europe

GM Vietnam


GM Uzbekistan

General Motors Egypt

General Motors South Africa

General Motors Japan

ウェブサイトwww.gm.com

ゼネラルモーターズ(英語: General Motors Company)は、アメリカ合衆国自動車メーカーである[1]。本社はミシガン州デトロイト[1]。略称は「GM」[1]

20世紀初頭にミシガン州で創業。1930年代から第二次大戦後にかけてアメリカ最大の市場シェアを握り、特に1950年代から60年代には世界最大の自動車メーカーとして繁栄した。70年代以降は輸入車との競争に苦しみ低迷、2009年6月1日連邦倒産法第11章の適用を申請し倒産、国有化された。2013年12月9日アメリカ合衆国財務省が保有するGMの株式全ての売却が完了し、国有化が解消された。
歴史かつてのゼネラルモーターズ本社。1923年に竣工した当時は世界で二番目に巨大なオフィスビルだった。1996年に本社移転した後はキャディラック・プレイスと改称されミシガン州などの庁舎が入っている。アメリカ合衆国国定歴史建造物指定
創成期?第二次世界大戦まで

1908年9月16日に、ウィリアム・C・デュラントミシガン州フリントで組織した持株会社がゼネラルモーターズである。ビュイック・モーター1903年創業)の経営を1904年に任されたデュラントは、社長としてビュイックを全米有数の自動車メーカーに育て上げた。デュラントはゼネラルモーターズ創設後、1908年末にオールズモビルを買収し、翌年にはキャディラックエルモア、オークランド(後のポンティアック)などを買収してGMの一部とした。その後もGMはミシガン州周辺のトラックメーカーを次々買収するが、買収費用がかさんだことにより100万ドルの負債を抱えるはめになった。1910年、デュラントはGMの支配権を失い、バンカーズ・トラストが会社の支配権を握った。

デュラントはその後シボレーの創立(1911年)に関わり、GMの株を買い戻して1916年には社長に返り咲き、シボレーを翌年GMの一部とした。彼の復活の背後には、1914年に最初の投資を行って以降、1950年代までGMに関与し続けたデュポン社の社長ピエール・S・デュポン(英語版)がいた。

1920年にピエール・S・デュポンはデュラントを追い出してGMの実権を奪い、社長として擁立したアルフレッド・スローンの経営によって現在に繋がる経営基盤が確立され、政争に揺れたフォードを抜いて世界最大のメーカーとなった。商品方針は「どんな予算でも、どんな目的でも」。このために複数のブランドを所有し、北米では最下段にシボレー1990年からサターンがシボレーとは別にベーシックブランドとして登場した。また、ジオというブランドが最下層として存在した時期があった)を、最上段にキャディラックを位置付け、シンプルでベーシックなフォード・モデルTしか作らなかったフォード車に対して、スタイリッシュで、パワフルで高級感のある商品を揃えるという巧妙なマーケティング戦略や、1919年に設立されたGMACの金融サービスによるオートローンクレジットで消費者を惹きつけ業界シェアナンバー1を維持し、フォードを突き放した。なおフォードは当初顧客にローンを組ませるという販売方法を拒み、1920年代の後半にようやく似たようなクレジットサービスを提供したが、「フォード・クレジット」というGMACのような信販会社が設立されたのはずっと後の1959年であった。

1920年代から1930年代にかけてGMはバス製造会社イエローコーチを買収し、グレイハウンド社の創設を手助けした。またGMは1936年に石油会社スタンダード・オイル・カリフォルニア(のちのシェブロン)やタイヤ会社ファイアストンと共同で「ナショナル・シティ・ラインズ」を創設し、1950年までに全米各地の路面電車会社や電鉄会社を買収し、これをバス運送に置き換えていったが、これは後に自動車関連各社による鉄道縮小の陰謀として非難を浴びた(陰謀論の詳細と正確性についてはアメリカ路面電車スキャンダルパシフィック電鉄を参照)。

初期のフォードは1つの車種(フォード・モデルT)だけを世界中で大量生産したが、一方でGMは初期から各々の地域毎に多種多様な車種を供給し、そのために南北アメリカ、ヨーロッパアジアオーストラリアなど世界中に生産拠点を設けた。1925年(大正14年)のアジアを視野に入れたフォード社日本進出に続き、1927年昭和2年)から1941年(昭和16年)まで、大阪(現在の大阪市大正区鶴町1丁目、大阪市営渡船船町渡船場付近)に日本法人日本ゼネラル・モータースを設立。シボレー車のアジア向けノックダウン生産および、販売サービスをおこなった。昭和初期の日本国内は、GMのシボレー車とフォード車の独擅場だった。

同じく1925年にはイギリスのボクスホールを買収、1929年3月にはドイツのオペルを80%買収、3年後の1931年には100%とし、さらにオーストラリアのホールデンも傘下に収める。オペル買収でドイツでの自動車製造を利益の大きな重要事業とみていたが、ナチス台頭後オペルは一旦GMの支配を離れた。子会社ボクスホールなどを通じて戦車など軍用車両を製造し、第二次世界大戦下で連合軍を支えたが、一方でオペルはナチスの欧州侵攻を支えた。GM首脳グレアム・K・ハワードやジェームズ・D・ムーニーらはナチスに個人的に深くかかわり、ムーニーは戦争前にヒトラーから受勲するなどしている。1948年11月GMは再びオペルを支配下に置く。

GMは航空機製造にも関心を示し、1930年フォッカーの子会社アトランティック・エアクラフト・コーポレーション・オブ・アメリカを買収しゼネラル・アビエーション部門とし、1933年にはノースアメリカンを買収してノースアメリカンを存続企業としたが、1948年に株を公開し、F4Fワイルドキャット戦闘機のライセンス生産後は航空機には携わっていない。

第二次世界大戦中にはM3サブマシンガンFP-45などの銃器を製造していた。
第二次世界大戦後?1990年代

戦後、1950年代にはGMはアメリカ最大の会社となり、1953年には社長チャールズ・E・ウィルソンはアイゼンハワー政権の国防長官となり、副社長のハーロー・カーティスが社長に就任した。カーティスの下で、1955年12月末には、GMはアメリカで最初に年10億ドル以上を稼ぐ企業となった。

1959年、GMの大型建設機械部門であるユークリッド・トラックス(英語版)が生産するホウルトラック造成用機器が市場を独占し反トラストを疑われアメリカ合衆国司法省長官ウィリアム・ピアース・ロジャース(英語版)の号令の下クレイトン法違反で告発される。8年続いた裁判の末、GMはユークリッドブランドの売却に合意し、アメリカ国内での建設機械販売を1968年から1972年の4年間禁止された。この訴訟の裏でGMは新たに建設機械部門Terexを設立、判決に違反しない様、売却を免れていたカナダとスコットランドのユークリッドの工場でトラックの生産を行い、これらにテレックスのブランド名を付けて販売するバッジエンジニアリングの様な手法でこの4年間をしのいだ。

1970年代以降、オイルショックによって小型車の需要が高まると、それまでアメリカ国内で開発して来た小型車(コーヴェア、ヴェガ等)をオペルいすゞ等の開発協力を得たモデル(『Tカー』、『Jカー』等)に代替するなどの販売戦略の転換が進められたが、品質と生産性の悪化が顕著となり、1981年から1990年まで会長職にあったロジャー・スミスの下、さまざまな取り組みが進められた。1984年にはトヨタ自動車との合弁会社『NUMMI』を設立し、QCに関するノウハウの吸収に努めたほか、アメリカ国内の工場のリストラ労働条件の引き下げといった生産性を向上する取り組みにも着手した。日本車やドイツ車のコンセプトを模倣したサターンや高度にロボット化された工場の失敗などはあったものの、1990年代初頭には一定の成果を見せるようになった。また、1990年代を通じたアメリカの好景気は、フルサイズSUVピックアップトラックなどの需要を生み出し、アメリカ国内のシェア低下には歯止めが掛からなかったものの、高い利益率は好業績を維持することに貢献した。

1996年にGMは、デトロイトのウォーターフロントに建つ再開発ビルであるルネサンス・センターを買収し、従来の本社ビルであったキャデラック・プレイスから世界本社を移転した。
2000年頃?2008年

2000年頃からは環境保護問題の高まりなどの外部環境の変化を受け、消費者の嗜好は再び燃費の良いサブコンパクトカーハイブリッドカーにシフトしたが、GMは時代の流れに逆行し高い利益率のフルサイズSUV・ピックアップトラックに集中し続け、むしろ小型車部門のジオは整理・縮小させる方向にあった。

また2001年アメリカ同時多発テロ事件直後に販売量が落ち込んだ際には、生産量を落とさない方針を採ったため次第に在庫が増加。在庫を捌くために販売店へのインセンティブの上乗せや値引き販売を激化させる悪循環に陥り、2005年までに企業収益は一気に悪化した。過去の従業員の退職年金医療費負担なども財務を圧迫し続け、格付け会社からは社債を「投資不適格」にランク付けされるに至り株価は低迷、株式投資会社の介入を招く事態にもなった。部品調達で密接な関係を持つデルファイ・コーポレーションが経営危機を迎えた際にも、直接救済する体力は無かった。

2005年以降は、提携先の株式の処分も進められている。10月には、資本提携していた富士重工業(当時)株をトヨタ自動車へ売却、2006年にはいすゞ自動車株を売却し資本提携を解消、2006年3月には、スズキ株の大半を売却し、2008年11月18日付で資本提携を完全に解消した。こうした株式の処分は特別利益となり経営体質の改善に直結するが、一方でGMの伝統である、地域毎に多種多様な車種を生産し融通し合うという特徴(サブコンパクトカーの開発・生産はスズキやいすゞが担った)を薄めることであり、今後の商品開発力低下を危惧する見方もある。

2006年7月には、カーク・カーコリアン率いる投資会社・トラシンダから、ルノー=日産アライアンスとの提携を推奨され協議に入ることが大々的に報じられたが、GM首脳部には提携の意志はなく、同年10月中に破談し交渉は終了している。


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