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スーパーマーケットの店内（ブラジル・サンパウロ）スーパーマーケットの店内（アメリカ・オレゴン州ポートランド）

スーパーマーケット（英: supermarket, SM）とは、高頻度に消費される食料品や日用品等をセルフサービスで短時間・短期間に販売を行い、商品を安価に販売することを追求した小売業態。

スーパーマーケットの名称は、英語で「市場（いちば）」を意味する “マーケット”(market)に、「超える」という意味の“スーパー”(super)を合成し、「伝統的な市場を超えるほどの商店」の意で作られた造語であるが、スーパーマーケットの事業が拡大するうちにひとつの名詞となった。

特定の品目を専門的に扱うのではなく、幅広い品目の商品を取り揃えることが通例であり、狭義では食料品や日用品販売主体の店舗を指すが、日本では総合スーパー、食品スーパー、衣料スーパーというように、セルフサービスの総合店を指している場合が多い。

日本で、この業態が誕生した時期には「SSDDS」や「セルフデパート」と呼ばれたりもしていた。
（詳細は#SSDDS・セルフデパート参照）
歴史
20世紀前半1941年頃のスーパーマーケット（スウェーデン）

1910年代、米国の小売業をリードしていたのはグロサリーストアのチェーンであるThe Great Atlantic and Pacific Tea Company (A&P)で、A&Pは「エコノミーストア」という販売形態で多店展開していた[1]。エコノミーストアの販売形態では、来店した客はカウンター越しに店員に注文し、店員が棚や倉庫から商品を取り出して代金と引き換えに商品を渡す方式であった[1]。このような販売形態は高級宝石店などに見られる方式であるが、当時は食品販売でも一般的であった[1]。食品や商品は消費者が購入するサイズにまで分けて包装されていないものも多く、その場合は客の注文に応じて店員が切り分けて包装する必要があるなど、労働力への依存が大きい販売形態であった（日本の小規模な精肉店などでは現在でも行われている方法である）。

そこで新たな販売形態として、売場のセルフサービス[1]が出現した。セルフサービスの起源は、1916年に米国の起業家クラレンス・サンダースがテネシー州メンフィスにオープンした、食品や日用品を販売するグロサリーストア「Piggly Wiggly」とされている[1]。彼は1916年にテネシー州メンフィスに1号店をオープンした[1]。クラレンス・サンダースのセルフサービスは、来店した客を直接倉庫に入れて自ら商品を手に取って選べるようにし、集中レジで精算するという販売形態であり[1]、彼は店内に導入したアイデアについて多数の特許を取得した[2][3][4][5]。セルフサービスはもともと店舗側の省力化のための方法であったが、顧客が自ら商品を手にすることができるため、客の好奇心を刺激するシステムでもあった[1]。サンダースの店は大成功しフランチャイズ展開を始めた。A&Pもカナダとアメリカ合衆国で同様の方式で成功を収め、1920年代には北米全体でよく知られるようになった。初期の食料雑貨店は肉や野菜を販売していなかったが、生鮮食品も販売する食料雑貨店が1920年代ごろ生まれた[6]。

現代的なスーパーマーケットの創始者は、クローガーの従業員だったマイケル・J・カレンとされている[1]。スミソニアン博物館などの資料によれば、アメリカでの現代的なスーパーマーケット（または、食品スーパーのうち大規模なものはフードセンター、小規模なものはフードマーケット）と呼ばれる形態は、マイケル・J・カレンが1930年8月4日にニューヨーククイーンズ区のジャマイカ地区にある6,000平方フィート（560平方メートル）の空きガレージで始めた店が最初であるとしている[1][7]。この「キング・カレン」（King Kullen、"king" はキングコングに着想を得て命名したという）は、「高く積み上げ、安く売る」をスローガンとして経営し、中心街から数ブロック離れた大型倉庫を店舗として広い駐車場を用意し、過去に見られないほど低価格での商品販売が行われるようになった[1]。1936年にカレンが亡くなったとき、キング・カレンは17店が営業していた。

1930年代にはクローガーやセイフウェイといった既存の食料雑貨チェーンもあり、当初はカレンのアイデアに抵抗していたが、世界恐慌で景気が落ち込み消費者が低価格志向になっていたため、結局それらのチェーンもスーパーマーケット方式に転換せざるを得なくなった[8]。1937年にはキャスター付きショッピングカートが開発され、来店客はさらに多くの買い物をするようになった[1]。
20世紀後半

第二次世界大戦後には、郊外の宅地開発が進むにつれて、アメリカやカナダではスーパーマーケットがさらに広まっていった。北米のスーパーマーケットの多くは、郊外のショッピングセンターにおける核店舗として建設された。スーパーマーケットのチェーンの多くは地域的なものが多く、全国的なブランドではない。クローガーはその中でもアメリカ全土で知られているが、傘下には多数の地域ブランド（Ralphs、City Market、King Soopers など）を抱えている。カナダでは Loblaw や Sobeys が全国的ブランドとして知られているが、運営している店舗は様々な地域ブランド名である。

1950年代には、スーパーマーケットは顧客への特典としてしばしばトレーディングスタンプを発行するようになった。最近では、各店専用の「メンバーシップカード」や「クラブカード」を発行したり「ポイントサービス」を実施したりしている。一般に支払い時にカードをスキャンすると、カード所有者が特定商品について会員割引を受けられるという形態のものが多い。

また、モータリゼーションによって自家用車で買い物に行くという文化が生まれ、駐車場を備えた大規模スーパーマーケットが確立した。こうして、商品の大量陳列と値引きによる薄利多売を実現し、チェーン展開による多数出店を進めたスーパーマーケットは、次第に流通業の中で影響力が大きくなり、これまでメーカーや問屋が握っていた価格決定権に強い発言力を持つ存在となった。

1970年代には、POSシステムが導入され、レジは手打ち式に代わってバーコードスキャン式が普及した[1]。

1996年には、売場だけでなく精算もセルフサービスで行う、完全自動セルフレジが登場した[1]。

スーパーマーケットの普及により小規模な生鮮食品・雑貨店や旧来の商店街などは減少していった。「買い物難民」、「食の砂漠」、「焼畑商業」、および「シャッター通り」も参照
21世紀
他の小売業態との競合

スーパーマーケットのうち独立系スーパーマーケットは消費者主導型の基準に重点を置くのに対し、大規模なスーパーマーケット・チェーンは商品陳列や回転率など商品経済的利益追求型の基準に重点を置く傾向があるとされている[9]。しかし、量販店（ウォルマートなど）や会員制大型ディスカウント店（コストコなど）の出現で、これらの従来型のスーパーマーケットが価格競争に敗れシェアを奪われる傾向も出始めている[9]。

従来型のスーパーマーケットは、量販店や会員制の大型ディスカウント店に対抗するため、有機食品や高級食品を扱う陳列場所を設置するなど新たな差別化戦略を導入するようになった[9]。米国ではアジア系移民とその子孫の多い地域やヒスパニック系が多く暮らす地域など、居住する消費者グループに合わせた食品の品揃えやレイアウトの変更も行っている[9]。
電子商取引との競合

米国では消費者のスーパーマーケット離れと食料品のEC（電子商取引）販売の増加も指摘されている[10]。

米国では新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、2020年4?6月期の米国小売売上高は前四半期比3.9％減の1兆3110億ドル（約138兆1000億円）となったのに対し、同期の米国EC（電子商取引）の売上高は前期から31.8％増加して2115億ドル（約22兆2800億円）となり、米国小売売上高に占めるECの比率は16.1％にまで拡大した[10]。
日本におけるスーパーマーケット
歴史
1950年代：草創小倉・旦過市場入口の丸和小倉店（2017年2月撮影）

「スーパーマーケット」という名称を日本で最初に使用したのは、1952年に京阪電気鉄道の流通部門（現在の「京阪ザ・ストア」）が大阪の旧京橋駅に展開した店「京阪スーパーマーケット」である（1970年3月15日閉店）。ただしこの店舗は対面販売式であり、スーパーマーケットの特徴とされるセルフサービスを取り入れてはいない。また、米軍の売店（PX）ではセルフサービスが採用されているが、日本の一般消費者に開かれた店舗ではなかった（ただし、紀ノ国屋の増井徳男はセルフサービス方式をここで実際に見て知ることになる[11]）。

日本で初めてセルフサービスのスーパーマーケット業態が導入されたのは、翌1953年11月に紀ノ国屋が東京都港区赤坂青山北町六丁目の神宮前駅（現在の表参道駅）至近でオープンした店である[12][13]。紀ノ国屋（1910年創業）のセルフサービス店舗開業には、日本ナショナル金銭登録機株式会社（現在の日本NCR）の指導があった[14]。日本NCRは金銭登録機（レジスター）を扱うNCRの日本法人であるが、後藤達也（副社長）や長戸毅（企画経営部長）は自社のレジスターの販売もさることながら、米国の近代小売業経営運動に基づいて日本の小売業近代化に注力した人物であった[15]。

ただし開業当初の紀ノ国屋は規模も小さく（40坪）青果のみを扱う[16]高級店であり、生鮮三品（青果・精肉・鮮魚）を含むさまざまな食料品を低価格で大量販売する点において、1956年3月10日に福岡県小倉にオープンした「丸和フードセンター」を「スーパーマーケットの元祖」とする見解もある[12][13][17]。このほか、1956年2月に八幡製鉄購買会（従業員向けの福利厚生の一環としての会員制小売組織）の分配所のひとつがセルフサービスを取り入れており[16]、万人に開かれた営利組織ではないものの[13][16]、セルフサービス方式の普及に貢献したとの評価がある[16]。