スーパーセンター（SUC）は、スーパーマーケット（食品スーパー）とディスカウントストアを完全に一体化して、衣食住全てを扱うフルラインの売り場をワンフロアに納め、1箇所のレジにて集中して会計する総合スーパーの小売業態である[1]。アメリカのウォルマート社が、この業態の店舗をスーパーセンターと称したことが始まりである。

日本においては、スーパーマーケット（食品スーパー）とホームセンターを足したような店もスーパーセンターと呼ばれる（綿半ホームエイドなど）。「ハイパーマーケット」も参照
概要

フランスのカルフールの主力業態であるハイパーマーケットの衣食住全てを扱うワンフロア・集中レジ方式をアメリカに導入して、1万品目の食品と4万品目の非食品を扱う業態として展開したが、うまく行かなかったため[2]、当時規模が競争における優位性に重要とされていたハイパーマーケット業態の食品と非食品のワンストップでの利便性であることに着目し[3]、売場面積の調整[4]や試食コーナーの開設を含む食品販売方法の改善[5]、品揃えの拡充などを行って確立した業態である[6]。そのため、当初はウォルマートの業態のみを指す言葉であった[7]。

ウォルマートが展開している「スーパーセンター」は、売場面積1?2万m2に衣食住フルラインの約10万品目[8]をワンフロア・集中レジ方式で扱ってコストを引き下げ、毎日同じ低価格で提供する「エブリデー・ロープライス（EDLP）」を実現している[9]。

このワンフロアという特徴により、店舗建設費の削減に繋がるほか[10]、全店で一箇所のレジで管理可能となるため、多層階の総合スーパーより顧客の売り場全体への誘導がスムーズで衣食住全般にまたがる幅広い品目の買い回りに繋がると同時に[11]、人件費を含むランニングコストも下がり[12]、それが低価格と利便性を両立させて競争力が高まる好循環を生んでいる。

こうした特性を実現するワンフロア1?2万m2に衣食住フルラインという業態であることから、土地代の安いことを必要とする地方の郊外に立地するのが通例で、その中で成り立つようアメリカで3 - 5万人、日本で3-10万人程度の商圏人口で成り立つ小商圏の大型小売店となるような商品構成の工夫が必要なため、アメリカのウォルマート、Kマートや、日本のPLANT、A-Zスーパーセンター、ベイシアのような地方や郊外に拠点を置き、その生活習慣に詳しい企業が成功することが多い[13]。

人口密度の低い地方で有効な、衣食住のフルラインの店舗を地価の安さを生かしたワンフロア集中レジ方式で展開するという低コストのフォーマットは、フランスの学者ルネ・ユーリックが提唱した「小さな町には大きくつくれ。大きな町には小さくつくれ」[14]の前半部「小さな町には大きくつくれ。」を具体化したものといえる。

日本においても従来型のGMSと呼ばれる総合スーパーに代わるものとして注目を集めた。ウォルマートの子会社化した西友[15]やイオンなども参入しているが、イオンが2010年までに100店体制とするとしていたのを達成できず[16]、一部では逆にスーパーセンターとして開業した店舗を別形態のディスカウントストアに業態転換して撤退する例が見られる[17]。