スタグフレーション（英: stagflation）とは、経済における状態の一つである。stagnationとinflationのかばん語で、経済活動の停滞（不況）と物価の持続的な上昇が併存する状態を指す[1]。

スタグフレーションという用語は、英国下院議員のイアン・マクロード（英語版）が1965年、議会での演説の中で発したのが始まりとされる[2][3][4]。雇用減少や失業率が上昇し経済活動が停滞する中で、物価の下落ではなく物価の上昇が発生すること（通常は需要増に対応して失業率低下と物価上昇が起きる）。
原因

スタグフレーションにはいろいろな要因が指摘されている。通常は物価上昇（インフレーション）と景気とは同時進行的であると理解されており、フィリップス曲線にみられる実証研究によりその有意性には一定の評価がある。スタグフレーションが発生するのは以下のような要因によりフィリップス曲線が右上にシフトするためと解説される。
供給ショック詳細は「供給ショック」を参照

供給曲線の左シフトによって、取引量の減少と価格の上昇が引き起こされた状態。デマンド・プル・インフレーションのように総需要の高まりが価格を上昇させる場合と異なり、何らかの外的要因によって生産コストが増加し、それが販売価格に転嫁されるコスト・プッシュインフレーションの場合に起こりうる。需要が変わらない中で価格が上昇するため取引量も減少することになり、インフレと不景気の複合=スタグフレーションになる。あるいは、戦争や災害による生産設備の損傷や天候不調などによる凶作などといった、供給能力の減少によって総需要に見合うだけの生産が出来ない場合にも、価格の上昇と取引量の減少が起きうる。

供給側の制約を十分に考慮せず、拡張的な経済政策を続ければやがてインフレとなり、それを引き締めようとすれば今度はスタグフレーションになる[5]。

このような原因によるスタグフレーションの具体例として、1973-1974年の第1次オイルショック、1979年の第2次オイルショックでは多くの先進国がスタグフレーションに悩まされたことがよく挙げられる[注 1]。1980年代に入り石油価格がほぼ半値まで低下しスタグフレーションからの脱却は成功した。生産設備や生産工程の見直し、省エネルギー運動による供給力向上や原油価格の影響を受けにくい体制作りも脱却の一因である。
物価と賃金のスパイラル

物価・賃金スパイラル（英語版）（Wage-Price Spiral）とは、労働運動などを要件に恒常的・定例的な賃上げが不況下で行われる場合[6]。あるいは賃金・価格統制が解除されることで賃金・物価がキャッチアップインフレを起こす場合[7]。

景気拡大→労働不足→名目賃金の上昇→非正規雇用・労働時間の増加→労働供給量の増加→生産の拡大→緩やかな物価上昇を伴った経済の拡大といった循環を経て、労働者が実質賃金（名目賃金を物価で割り引いたもの）が下がったと判断しその結果、労働組合が将来のインフレ率を織り込み賃金の引上げを要求し、企業が賃上げを受け入れる[8]。このように名目賃金率とインフレ率が同時に同じ速さで上昇すると、実質賃金が上昇しなくなるため、労働供給量が減少し、統計的に失業率が上昇する[9]。こうして、失業率が上昇しているのにインフレ率も上昇しているというスタグフレーションが発生する[9]。「ワッセナー合意」も参照
景気後退と通貨価値下落の重合

通貨価値が下落するも不況から脱せない場合[10]。あるいは国債発行残高が大規模になり、もはや財政ファイナンス（マネタイゼーション 政府発行公債を中央銀行が引き受けること）を行わなければ財政が維持不能となることが懸念され、中央銀行が貨幣発行量の独立的コントロールを失って不況下であるにもかかわらずインフレが発生してしまう場合[注 2][11]。
税制上の要因

累進課税下でのコストプッシュ・インフレは増税に機能する、また企業の減価償却費の実質価値を減価させる。この要因から消費・投資行動に抑制的バイアスが働く[12]。
対策
金融政策

金融政策としては、売りオペを行って市場の通貨流通量を減らすことで金利を上昇させる金融引き締めが挙げられる。

しかし、この政策を行った場合は借入に依存した経営を行っている中小企業の倒産や失業率の増大を招くリスクがある。