ジャパニーズ・ウイスキー（英語: Japanese whisky）とは、日本で生産されるウイスキーである。

日本でウイスキーが作られ始めたのは1870年頃であるが、販売用の生産が開始されたのは1924年のことである（「竹鶴政孝#ジャパニーズ・ウイスキーの誕生」参照）。ジャパニーズ・ウイスキーはスコッチ・ウイスキーに倣って、英語表記の綴りはスコットランド風の e を省く表記が用いられている[1]。かつては「ウヰスキー」とも表記された[1]。

ウイスキー文化研究所（東京都渋谷区）によると、日本では2020年春時点で30カ所程度のウイスキーがある。大手酒類メーカー系列だけでなく、ベンチャーウイスキーなど新興の蒸留所（蒸溜所）によるクラフトウイスキーも急増している。ジャパニーズ・ウイスキーの評価や人気が国内外で高まっているため原酒は不足気味で、高額で取引される銘柄もある[2]。

大手としてはサントリースピリッツ（サントリーホールディングス）、ニッカウヰスキー（アサヒグループホールディングス）、キリンディスティラリー（麒麟麦酒）が挙げられる。これらの社ではシングルモルト、ブレンデッドの両方を製造しており、大手各社だけで日本国内のウイスキー市場シェアの90%を占めている[3]。
定義
日本法におけるウイスキーの定義

日本法におけるウイスキーの定義は酒税法上のウイスキーの定義を満たす蒸留酒であるが、この酒税法により日本におけるウイスキーの定義は諸外国に比べ緩いものとなっている。例えば原酒の要件で言えば、イギリスではスコッチ法でスコッチ・ウイスキーが100％穀類由来のウイスキー原酒の使用を義務付けられ（カラメル色素E150aによる着色は可）、アメリカ合衆国では連邦アルコール管理法でバーボン・ウイスキーが51％以上トウモロコシ由来のウイスキー原酒の使用を義務付けられている。これに対し、日本の酒税法では10％以上穀類由来のウイスキー原酒を使用されていればウイスキーの要件を満たせることになっており、90％まで醸造アルコール、ウォッカ、全く熟成されていないベビーモルト、ベビーグレーン等の各種スピリッツ（蒸溜酒）類の使用が可能である。また最低熟成年数では、スコッチが最低3年、バーボンが最低2年を義務付けられているのに対し、日本法では規則がない。このため諸外国ではウイスキーの要件を満たさないリキュール扱いの製品でも、日本国内ではザル法によりウイスキーとして流通させることもできるようになっており、特に低価格品で顕著である[4][5][6]。

なお、ジャパニーズ・ウィスキーの人気や価格が高まっているアメリカ合衆国では、樽で寝かせた米焼酎が「ジャパニーズ・ライス・ウィスキー」と銘打って売られている例もある[7]。
民間団体における「ジャパニーズ・ウイスキー」の定義と自主基準