Z世代（ゼットせだい）、ジェネレーションZ（英: Generation Z）とは、概ね1990年代後半から2000年代に生まれた世代を指すことが多いが、アメリカ心理学会は1998年生まれ以降を指すなど[1]、定義は厳密に決められているわけではない[2]。生まれた時点でブロードバンドが利用可能であった最初の世代のようだが…

一方、Z世代という表現や括りについては否定的な意見も存在する（後節の「#「Z世代」という表現に対する否定的意見」を参照）。
概要

名称はジェネレーションXから続くものであり（「X世代#定義」を参照）、アメリカにおいてその次世代のポストX世代をアルファベットでXに次ぐ世代として「ジェネレーションY」（一般的にミレニアル世代[注 1]とも呼ばれる）、ジェネレーションYのポスト世代をYの次にあたる「ジェネレーションZ」と称した[3]。

生まれた時点でインターネットが利用可能であったという意味でのデジタルネイティブ世代としては最初の世代となる[4][5]。デジタル機器やインターネットが生まれた時から当たり前のように存在し[4][5]、ウェブを日常風景の一部として感じ取り、利用している世代である。

また、パソコンよりもスマートフォンを日常的に使いこなし、生活の一部となっている「スマホ世代 (iGen)」でもある[6]。さらに、「baby boomer」を揶揄する「Boomer」になぞらえ「Zoomers（ズーマーズ）」とも呼ばれる[7]。成長期にWeb 2.0を当たり前のように享受し、情報発信力に長けているため、当該世代からは数多くのインフルエンサーが登場している。

この他、Z世代と同時期に生まれた若者は、C世代（シーせだい）、ジェネレーションC（英: Generation C）[8][9][10][注 2]、あるいはニュー・サイレント・ジェネレーション（英: the new silent generation）[注 3]と呼ばれることもある。

Z世代の次の世代をα世代（アルファ世代）と呼び、概ね2010年代以降生まれを指すことがある[11][12]。

日本では脱ゆとり世代にあたる。若者研究の第一人者[13]として知られる原田曜平によって、スマホ第一世代を「Z世代」と紹介され[14]、徐々にマスメディア、マーケティング業界を中心に呼称が浸透し、2021年には、ユーキャン新語・流行語大賞トップ10に選出された。
特徴

ミレニアル世代（Y世代）よりもさらに周囲のIT環境が進展しており、幼少期から“デジタルデバイス（機器）やインターネット、SNSを含むソーシャルメディアの存在を前提とした生活”をしているデジタルネイティブ（ネットネイティブ、あるいはソーシャルネイティブ）世代である[15]。生まれた時からインターネットに接続するための基本的な端末であるパソコンや携帯電話が既に存在しており、インターネットを利用し始めた頃にはADSLやCATVなどブロードバンドによる常時接続環境、SNSを含むWeb 2.0、さらにスマートフォンが普及し、個人の情報発信が身近となっていた[4][5]。

2020年に始まった新型コロナウイルス (COVID-19) のパンデミックの影響で、義務教育と高等教育の両方で、全社会的に実施された遠隔教育（オンライン授業）を受ける最初の世代となった[16]。

2020年時点で世界人口の約3分の1を占めており[17]「日本では Z世代の約5割が「子どもがほしくない」と回答しており少子化傾向が続くとみられる」などという見方もあるが、このアンケートはBiglobeが2日間で総人数500人を対象にインターネットで行ったものであり、全体を象徴するものではない[18]。

Z世代の多くは、幼少期からリーマンショックやコロナ禍による不況を経験している。そのため、企業に対する期待感が低い傾向にある。企業への期待感がないため、ひとつの企業に対する執着がない傾向がある。そのため他世代と比べ、短期間で離職する傾向があったり、副業への抵抗感が薄いとされる。[19]
ジェネレーション・レフト

欧米ではミレニアル世代と合わせてジェネレーション・レフト（左派世代）と呼ばれる経済格差や気候変動、ジェンダー問題、ポリティカル・コレクトネス、ブラック・ライヴズ・マター、ヴィーガンなど左派的活動を行う者が目立つ[20]。旧ソ連型の体制を知らないミレニアムやZの若い世代は社会主義に負のイメージがなく、資本主義体制に失望するほど左派に傾倒。世論調査会社ユーガブの19年の調査によると「社会主義の候補者に投票するか」との問いにZ世代の64%、ミレニアム世代の70%が「投票の可能性が高い」と答えた。16年の大統領選の民主党候補者選びでは民主社会主義者バーニー・サンダース旋風に一役買った。2022年現在の日本では同世代（ミレニアル世代・Z世代）が左派的活動をしていることは少ないが、左派系知識人やマスメディアを中心に「Z世代」という言葉を日本にも広めて欧米のジェネレーションレフトを賞賛し、同じように日本の同世代が「目覚める」ことを期待して日本でのジェネレーションレフトを増やそうとする意図が存在する[21][22][23][24]。
日本におけるZ世代
特徴

日本においても明確な定義は定まっておらず、1998年から2007年に生まれを指す説[25][26]、2000年代生まれを指す説[27]、2001年から2010年生まれで全員が21世紀生まれとなる説[28]、あるいは欧米におけるZ世代の一般的な定義とほぼ同様の1998年から2012年生まれを指すという説など様々である[29]。