「地下銀行」とは異なります。

シャドー・バンキング・システムおよび影の銀行（英: Shadow banking system）は、金融安定理事会（Financial Stability Board）によると、銀行部門による与信活動を除いた信用仲介活動の総称である[1]。PIMCO取締役（Paul McCulley）により命名された。欧米の商業銀行が帳簿上の資産額を増やさずに稼げるよう開拓したビジネスモデルであり[2]、世界金融危機の中心となった[3][4][5][6][7][8][9]。
概要シャドーバンキングシステムと銀行による個人投資者と住宅ローンを例にした金融仲介の一例
複数の金融機関を経由して、シャドーバンキングはリスキーな満期変換を構造化している。図においてリテール証券会社とはミューチュアルファンドを指すが、米国外の機関投資家も市場へ資金を供給した。証券会社（投資銀行）とは、現在ブラックロックが世界最大で、傘下のヘッジファンドや上場投資信託も活躍する分野である。ここではソーシャルレンディング（いわゆるオルタナティブ・レンディング）も稼動している。住宅金融会社は日本でいうところの住専である。シャドーバンキングは多くの一般企業にも資金を供給している。

シャドー・バンキング・システムの主体は銀行を除いた機関投資家であるが、世界金融危機に発展するシステミック・リスクをつくったノンバンクが特に問題とされる。たとえば投資にレバレッジをかけすぎたヘッジファンドや投資銀行である。そこへミューチュアル・ファンドが資金を供給し、また、証券会社が証券化商品を提供した。ブラジルは銀行がシャドー・バンキングから多額を借り、オランダは銀行がシャドー・バンキングへ多額を貸しつけ、イギリスでは銀行とシャドー・バンクが互いに多額の融資を交換していた[10]。

金融危機調査委員会、いわゆる新ペコラ委員会（Financial Crisis Inquiry Commission）は、シャドー・バンキングと危機の関係を精査のうえ[11]、巨大なシャドー・バンキング・システムが大銀行を短期借りへ依存させたが、それを制限していれば危機は避けられたという見解を示した[12]。

このような議論を受け、ドッド・フランク法とボルカー・ルールが策定・実施された。2018年春から、前者は改正され、後者は連邦準備制度が主導する形で、規制緩和が進んでいる。

世界金融危機で問題化したシャドーバンクは、総体として、1960-70年代JPモルガンなどの大銀行を中核とする独占的な機関化をアメリカ世論から批判された構造からの歴史的連続性・同一性が認められる。

1980年代という機関投資家の隆盛期に、プルデンシャル・ファイナンシャルなどが預金保険をシャドー・バンキング・システムに適用せよと主張していた。日本は2013年に適用した[13]。