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主要7か国と欧州連合
主要7か国と欧州連合
2023年5月19日の広島サミット。 左から欧州理事会議長、イタリア首相、カナダ首相、フランス大統領、日本内閣総理大臣、アメリカ合衆国大統領、ドイツ首相、イギリス首相、欧州委員会委員長。
フランス
大統領 エマニュエル・マクロン
アメリカ合衆国
大統領 ジョー・バイデン
イギリス
首相 リシ・スナク
ドイツ
首相 オラフ・ショルツ
日本
内閣総理大臣 岸田文雄
イタリア
閣僚評議会議長 ジョルジャ・メローニ
カナダ
首相 ジャスティン・トルドー


欧州連合
欧州理事会議長 シャルル・ミシェル欧州委員会委員長 ウルズラ・フォン・デア・ライエン

主要国首脳会議（しゅようこくしゅのうかいぎ）もしくは先進国首脳会議（せんしんこくしゅのうかいぎ）は、7か国による国際会議である。

日本、アメリカ、カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア及欧州連合で構成され[注釈 1][1][2][3][4]、メンバーは世界最大の国際通貨基金（IMF）の先進国であり、“最も裕福な自由民主主義国であり、グループは多元主義と代議制政府という共通の価値観に基づいて公式に組織されている”（IMF談）[5][6]。2018年の時点で、G7は世界の純資産（317兆ドル）の60%近くを占め[7]、世界のGDPの32-46%を占める。また世界人口の10%に当たる約7億7000万人を占める[8]。メンバーはいずれも世界的な大国であり、経済、軍事、外交面で緊密な関係を保っている[2][9]。

法的・制度的な基盤を持たないものの、国際的に大きな影響力を持っている[10][11]と考えられており、HIV/AIDS対策、途上国への資金援助、2015年のパリ協定による気候変動[12]への対応など、いくつかの主要な世界的取り組みのきっかけとなったり、先導したりしている[13][14][15][16][17]。一方で、古くて限られていることや、世界的な代表者が少ないこと、効果がないことなどが批判されている[18][19]。また、反グローバリズム団体がサミットで抗議活動を行うこともある[20]。

G7[注釈 2]は、Group of Seven（グループ・オブ・セブン）の略で、主要7か国首脳会議、先進7か国首脳会議ともいう。

なお、主要国首脳会議（G7サミット）を単に「サミット」と表す場合があるが、英語でSummitは首脳会議のことを意味するため、必ずしも適切ではない。
概説

1998年サミットから2014年のロシアによるクリミア併合までは主要国首脳会議の構成メンバーは以下の8か国であり、G8、主要8か国首脳会議などと呼ばれていた[21]。

アメリカ合衆国

イギリス

フランス

ドイツ

日本

イタリア

カナダ

ロシア

上記の8か国の政府の長および欧州連合の欧州理事会議長と欧州委員会委員長が年に1度集まり、国際的な政治的・経済的課題について議論する会合である（その他の国の首脳や国際機関の代表も例外的に出席することがある）。