コードレス電話（コードレスでんわ）は、固定電話回線などに接続された親機と子機との間を無線通信で結ぶ電話機およびそのシステムである。原則として、電話回線に接続された親機を加入者が設置し、その親機が設置された宅内あるいは構内とその近傍でのみ通話可能である。基地局を通信会社が設置する携帯電話・公衆モードのPHSなどの移動体通信とは異なる。
システムの概要

コードレス電話システムは家庭や事業所（オフィス）内で無線通信を利用する電話システムであり、その規格は一般には無線通信の免許が不要で済むような家庭や事業所向けの製品に対応したものとなっている[1]。コードレス電話は公衆電気通信網に接続される端末設備であり、電気通信回線設備に直接又は端末系有線伝送路を経由して接続しているものを親機という[1]。親機と家庭や事業所内の各所に配置する子機とは無線の通信回線によって接続される。子機間での通話（子機間通話）は親機を介せば同時通信できる機種や、親機を介さずトランシーバーとして交互通信できるよう設計されている機種もある。

コードレス電話システムは公衆電気通信回線網に接続せず宅内や事業所の同一構内で独立して運用する場合もある[1]。

コードレス電話にはアナログ方式とデジタル方式がある[1]。デジタルコードレス電話の方式としては欧州電気通信標準化機構 (European Telecommunications Standards Institute、ETSI) で標準化されているDECT (Digital Enhanced Cordless Telecommunication) 方式などがある。DECT方式は国際電気通信連合 (ITU) でIMT-2000の一方式として承認されており[1]、DECT方式のコードレス電話機は2008年の全世界での販売実績が年間約6千万台以上となっている[1]。詳細は「DECT」を参照
日本におけるコードレス電話
歴史

日本のコードレス電話システムは1987年（昭和62年）にアナログコードレス電話、1993年（平成5年）にデジタルコードレス電話が制度化され、さらに高速データ通信等への対応のために技術化された新方式のデジタルコードレス電話の導入が進んでいる[1]。

1970年（昭和45年）- 大阪万博で初めて登場[2]した。

1979年（昭和54年）- 4月から日本電信電話公社（略称 電電公社）が機器のレンタルを開始した。

空中線電力0.003W以下の公衆通信業務用陸上移動局とされた。


1985年（昭和60年）- 京セラが未認可のコードレス電話機（商品名 フリーコール）を電器店で販売し、国会で取り上げ[3]られた。

1987年（昭和62年）-（アナログ方式の）技術基準が「コードレス電話の無線局」として制度化[4][5][6]され、販売も自由化された。

免許を要しない無線局の一種である最大空中線電力10mWの小電力無線局とされ、電波法による無線局としての技術基準適合証明と電気通信事業法による端末機器としての技術基準適合認定の両者の認証を要することとなった。


1988年（昭和63年）- 電波システム開発センター（略称 RCR）（現・電波産業会（略称 ARIB））が、技術基準を含めた標準規格「RCR STD-13 250MHz/380MHz帯コードレス電話の無線局の無線設備」[7]、「RCR STD-14 著しく微弱な電波を使用するコードレス電話の無線設備」[8]を策定した。

自由化以後は、急速に普及した。当初の親機には単なる通話機能のみしかなかったが、次第に留守番電話やFAX機能を付加したものが主流となった。


1993年（平成5年）- 1.9GHz帯を用いるデジタル方式の技術基準が「デジタル方式のコードレス電話の無線局」として制度化[9][10]された。RCRもこれにあわせた標準規格「RCR STD-28 第二世代コードレス電話システム」[11]を策定した。

以後、デジタル方式が主流になっている。


1995年（平成7年）- 認証の表示は技適マークに統一[12]された。

2003年（平成15年）- 2.4GHz帯を用いるデジタル方式コードレス電話が発売された[13]。

PHSの衰退に伴いデジタル方式の主流はこちらになっている。


2005年（平成17年）

電波の利用状況調査結果の中で、デジタル方式のコードレス電話を含む免許不要局の出荷台数が公表された（#出荷台数参照）。

周波数の調査範囲は770MHz?3.4GHz、 翌年は770MHz以下で3年周期で実施[14]する。


スプリアス発射等の強度の許容値に関する技術基準が改正[15]された。