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日本のセブン-イレブンの店舗（福島新地町店）日本のセブン-イレブンの店内（京都河原町姉小路店）

コンビニエンスストア（英: Convenience store）は、主に24時間・年中無休で営業を行い、小規模な店舗において食品や日用雑貨などの多数の品種を扱う小売店。略称・通称は「コンビニ」など。

元はアメリカで誕生した業態であったが、のちに主に日本で独自の発展を遂げ、POSシステムなどを世界へ拡大していった[1][2]。大手資本がチェーン店舗として展開していることが多い。
アメリカ合衆国のコンビニエンスストアアメリカ合衆国発祥のコンビニエンスストア「サークルK」
歴史

コンビニエンスストアはアメリカ合衆国発祥の業態である。

1927年、テキサス州の氷販売店「サウスランド・アイス社」で経営を委任されていたジョン・ジェファーソン・グリーンは、氷の需要が高まる夏季には「週7日・1日16時間」と営業時間を延長し、客に喜ばれていた[3]。さらに客からパン、卵、牛乳なども取り扱いの要望があり、これらも扱うようになったことでコンビニエンスストアの原型となった[3]。同店は、のちに「セブン-イレブン」と改称した。

1939年にはオハイオ州で牛乳販売業を営んでいたジェームズ・J・ローソンが、「ローソンミルク社」を設立し、牛乳のほかに日用品なども販売する小型店「ローソン」をアメリカ合衆国北東部にチェーン展開した[3][4]。ローソンのマークが牛乳缶なのは、発祥が牛乳販売業であったことにちなむ。なお、米国のローソンはデイリーマートとなったのちにアリマンタシォン・クシュタールの傘下となり、サークルKへ転換されている。
店舗形態

アメリカ合衆国では、ガスステーションに併設されている形態の店舗が多い。また、日本のコンビニでは販売の無い、エンジンオイルや洗車用品などのカー用品も販売される。さらには自動車整備に携えるスタッフとピットを擁して、エンジンオイルの交換のほか、パンク修理など自動車の簡単な修繕すら行う店舗もある。これは、広大な国土ゆえ、長距離を移動する車が人家のない地域で立ち往生することは、場合によっては生死に直接関わるためである。最低限の生活必需品や少々の休息がとれる軽食・ドリンク類などの多種多様な商品が用意されている。am/pmやmini-martなどがある。

このため、コンビニエンスストアの経営母体が石油関連会社というケースもある。全米第3位のシェアを有する「スピードウェイ」の親会社は、石油精製会社のマラソン・ペトロリアムである。2020年、日本のセブン&アイ・ホールディングスがアメリカ国内のシェア拡大のためにスピードウェイの買収を試みたことがあるが、2兆円を超える高額なビジネスとなり破談している[5]。

ニューヨーク市やシカゴ市などの地下鉄・バス網が整備された大都市中心部ではグロサリー（食料雑貨屋）が主流である。日用雑貨、生鮮食品（主に果物）が多く陳列されている。これらは日本で見られるようなチェーンストアではなく、独立店舗である場合が多いため、営業時間・商品内容や規模は店舗毎に相違がある。飲料・菓子・日用雑貨・雑誌などを揃えた小規模なものから、食肉・野菜・惣菜・調味料・花・酒類（ビールのみ）など、様々なものを取り扱う大型グロサリーまである。また呼称としては、コンビニエンスストアという呼称はあまり使用されず、単に「グロサリーストア (grocery store)」、または深夜まで営業する店を「ナイトアウル (Night Owl)」（直訳は夜のフクロウ）と呼ぶ。

州にもよっては、店内にビデオポーカーやスロットマシンが置かれている地域（たとえばラスベガス市内）もある[6]。
日本のコンビニエンスストア「日本のコンビニエンスストアチェーン一覧」も参照日本発祥のコンビニエンスストア「ファミリーマート」（京橋駅西店、大阪府大阪市都島区）

日本の経済産業省による平成26年度「商業統計」(2015年12月25日公表)では、2つの定義が行われている。