株式会社コロナ
CORONA CORPORATION
本社　左：三条工場　中央：技術開発センター
種類株式会社
市場情報東証スタンダード 5909
2000年3月1日上場
本社所在地 日本
〒955-8510
新潟県三条市東新保7番7号
設立1950年7月3日
業種金属製品
法人番号5110001014116
事業内容暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の製造販売
代表者小林一芳（代表取締役会長）
大桃満（代表取締役社長）
資本金74億4,900万円
（2019年3月期）[1]
発行済株式総数2,934万2,454株
（2019年6月27日現在）[1]
売上高連結：831億9,500万円
単独：771億2,400万円
（2019年3月期）[1]
営業利益連結：16億3,900万円
単独：9億7,600万円
（2019年3月期）[1]
経常利益連結：19億2,600万円
単独：15億7,700万円
（2019年3月期）[1]
純利益連結：12億4,800万円
単独：11億3,700万円
（2019年3月期）[1]
純資産連結：728億6,500万円
単独：689億300万円
（2019年3月期）[1]
総資産連結：993億5,200万円
単独：977億2,200万円
（2019年3月期）[1]
従業員数連結：2,320［82］名
単独：1,751名
（2019年3月31日現在）[1]
決算期毎年3月31日
会計監査人有限責任あずさ監査法人
主要株主株式会社コロナ興産 37.83%
公益財団法人内田エネルギ?科学振興財団 8.07%
日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 4.91%
株式会社第四北越銀行 4.51%
コロナ社員持株会 3.57%
株式会社日本カストディ銀行（信託口） 1.31%
内田 力 1.30%
外山産業株式会社 1.26%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人　みずほ銀行決済営業部) 1.10%
ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社 0.95%
（2023年9月30日現在）
主要子会社新井コロナ 100%
今町コロナ 100%
栃尾コロナ 100%
コロナサービス 100%
コロナ物流 100%
コロナリビングサービス 100%
コロナファイナンス 100%
関係する人物内田鐡衛（創業者）
外部リンクhttps://www.corona.co.jp/
特記事項：経営指標は 2019年3月期 第71期 有価証券報告書
従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は［　］内に年間の平均人員を外数で記載している。
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株式会社コロナ（英: CORONA CORPORATION）は、新潟県三条市に本社を置く、暖房機器・暖房器具や住宅設備機器などの製造販売を行う電機メーカーである。東京証券取引所スタンダード市場上場。

企業理念は、「あなたと共に夢...新たなライフシーン...を実現しお客様に喜んでいただけるコロナ」。

CIは「つぎの快適をつくろう。」。
概要

石油ストーブや石油ファンヒーターなどの暖房器具をメインに、エアコンや除湿機・加湿器を始めとする空調機器、また給湯器や温水器など住設機器の製造・販売を行っている。最近では自然冷媒ヒートポンプ式給湯機エコキュート事業にも力を入れており、世界で初めてエコキュートを販売するなどシェアを拡げつつある。同じく新潟県が本社のダイニチ工業とは創業地が同じ三条市であり、石油暖房機器分野でシェア争いを続けている。

暖房機器のイメージが強いが、かつて冷蔵庫、電子レンジ、洗濯機、掃除機、といった家電の製造販売もしていた時期がある。

2005年3月をもって松下電器産業（現・パナソニック）が石油暖房機器製造から撤退したことに伴い、ナショナルショップ（現・パナソニックショップ）にもコロナ製石油暖房機器が供給されるようになった。
社名

社名である「コロナ」はコンロの青い光がコロナ放電の色と似ていることや太陽の大気であるコロナのイメージから、石油暖房機を象徴的に表現するのに相応しいとして、石油コンロのブランド名として、創業者である内田鐡衛が考案し、命名。1935年（昭和10年）に商標登録した[2][3][4]。