コモドール
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この項目では、コンピュータ会社について説明しています。

アルコール飲料については「コモドール (カクテル)」をご覧ください。

軍人の階級については「代将」をご覧ください。

同スペルの自動車については「ホールデン・コモドア」をご覧ください。

コモドールインターナショナル
元の種類株式会社
業種コンピュータハードウェア、電子機器
その後復活
設立カナダ オンタリオ州トロント(1954年)
創業者ジャック・トラミエル 
解散1994年(破産)
本社 アメリカ合衆国 ペンシルベニア州ウェストチェスター
主要人物ジャック・トラミエル(創業者)
Irving Gould (出資者、会長)
製品Commodore PET
VIC 20
コモドール64
コモドール128
Amiga

KIM-1(1975年)

コモドール(英語:Commodore)は、アメリカ合衆国に存在したコンピュータ会社。Commodore Business Machines (CBM) 、あるいはCommodore International Limitedの社名でも知られる。
概要

史上初のオールインワンパソコンであるPET 2001(1977年)、史上最も販売台数の多いパソコンであるコモドール64(1982年)、欧州を中心に普及したAmiga(1985年)など、ホームコンピュータ黎明期から終末期にかけての歴史的なハードの製造販売元であり、1980年代のホームコンピューターの時代の立役者である。

1994年に倒産。現在はその権利を買収したいくつかの企業によって、コモドールブランドやAmigaブランドが継続されている。

「コモドール」の社名の由来については、2007年12月、トラミエル元社長がコモドール64発売25周年を記念してカリフォルニア州マウンテンビューコンピュータ歴史博物館を訪れた際の発言によると「本当はゼネラルとしたかったんだが、アメリカにはゼネラル・エレクトリックとかゼネラルモーターズといったゼネラルと名の付く企業がたくさんあった。次の候補はアドミラル (Admiral) だったが、これは他に先を越された。そんなとき妻とベルリンに行き、タクシーがちょっと止まったとき目の前にあったのがオペル・コモドーレだったんだ」とのこと[1]。トラミエルは多くのインタビューでこのエピソードを語っているが、実際にはコモドール社はオペルのコモドーレがデビューした1967年の前よりコモドールを名乗っているため、その信憑性は定かではない[2]
歴史
設立当初Commodore PR-100 プログラム電卓(1978年)

コモドールは1954年にポーランド移民でアウシュビッツの生き残りでもあるジャック・トラミエルによって、カナダのトロントにてCommodore Portable Typewriter Companyとして設立された[3]。トラミエルは元々ニューヨークにてタクシーの運転手やタイプライターの修理工として生計を立てていたが、とあるチェコスロバキア人の経営する「ズブロヨフカ・ブルノ」というタイプライター会社と契約を結び、その会社のタイプライター「Consul」などの部品をチェコスロバキアから輸入しカナダで組み立てて販売することになったため、トロントに移住して事業を開始した。[4]1950年代の終わり頃には北米に安価な日本製タイプライターが席巻するようになり、北米のタイプライターの会社は軒並み大きな打撃を受けることになるが、トラミエルの会社は機械式計算機の製造に転換することで生き残った。

1955年、コモドールはカナダで Commodore Business Machines, Inc. (CBM) として正式に会社組織として創業し、1962年にはCommodore International Limitedの名でアメリカのニューヨーク証券取引所に上場する。1960年代の終わりには北米でまたも日本製の機械式計算機が席巻するようになり、コモドール社はまたも大きな打撃を受ける。そこで、コモドールの最大の出資者で会長のIrving Gouldがトラミエルに助言し、日本に行ってどう対抗したらいいかを見てくることを勧めた。日本から戻ったトラミエルは電子式の計算機(電卓)を製造するアイデアを携えていた。電卓は当時徐々に市場に現れつつあった。

1970年代の始めにはコモドールは電卓で利益を上げられるようになり、北米で一般向けの電卓と科学技術計算用やプログラム可能な電卓を販売し、消費者に人気のブランドのひとつとして認知されるようになった。しかし1975年、それまで各社の電卓用チップの主な供給元であったテキサス・インスツルメンツが電卓市場に直接参入し、コモドールより安価な電卓を供給するようになり、コモドールはまたもや大きな打撃を受ける。それに対抗するため、Gouldにさらなる出資を求めると共にトラミエルは電卓用チップのセカンドソースの供給元をいくつか買収するが、その中の一社としてモステクノロジーがあった。モステクノロジーは1975年に画期的なCPUであるMOS 6502を開発した会社であり、この買収をきっかけに6502の設計者であるChuck Peddleがコモドールの技術部門のトップとなった。これがコモドールの転機となる。
大衆のためのコンピュータPET 2001 (1977年)

コモドールの技術部門を引き継いだ Chuck Peddle は、すでに電卓の時代は終了してホームコンピュータの時代が来ていることをトラミエル社長に示した。 Peddleはモステクノロジーがかつて開発したワンボードマイコンKIM-1(1975年)を元に、QWERTY配列のキーボードとモノクロディスプレイデータレコーダを備えた世界初のオールインワンパソコンPET 2001 (1977年)を設計し、これによってカナダの電卓メーカーに過ぎなかったコモドールはコンピュータ会社へと変貌した。

なお、1977年にはコモドールは Commodore International, Ltd. へと再編し、事業上の本社をカナダからモステクノロジー本社の近くのペンシルベニア州ウェストチェスターへと移転している(ただし財政上の本社はタックス・ヘイヴンバハマ)。

PETはその堅牢さから主に学校で使われ、グラフィックとサウンドが重要視されるホームパソコン市場ではさほど人気は出なかった。これは1981年に発売された後継機のVIC-20 で解決される。US$299で販売され、SFドラマ『スタートレック』で主役の人気俳優ウィリアム・シャトナーを起用し Why buy just a video game?(なぜ単なるゲーム機を買うの?)とゲーム機ユーザーにアピールする印象的なCMを打ったVIC-20は100万台以上を売り上げた史上初のパソコンとなり、最終的に250万台を売り上げる大ヒットとなった[5]コモドール64 (1982年)

1982年、コモドールはVIC-20の後継機としてコモドール64(C64)を発売。モステクノロジーの開発した高性能なICと大容量の64KBメモリによってC64は当時としては驚異的なサウンド性能とグラフィック性能を誇り、デモシーンという文化も生み出した。US$595の価格はVIC-20と比べるとかなり割高だったが、市場のほかの64KBメモリを搭載したパソコンと比べるとはるかに安かった。コモドールはCMで、「この2倍の金を払っても、これよりよいパソコンを買うことはできない」と豪語した。

1983年よりコモドールは "home computer war" と呼ばれる低価格競争を開始し、VIC-20とC64の大幅な値引きを行った。 TI-99/4Aを発売したテキサス・インスツルメンツ、Atari 800を擁するアタリ、などなど、ホームコンピュータの中でもビジネスよりで高級志向のMacintoshを投入したApple Computer以外のすべてのメーカーを巻き込んだこの低価格競争に勝利したコモドールは、それまで一部の人間のものであったコンピュータを広く大衆に行き渡らせ、C64の出荷台数は最終的に2200万台を超えた。

トラミエル社長はこの頃、「我々は一部の階級のためではなく、大衆のためのコンピュータを作らなければならない」 ("We need to build computers for the masses, not the classes") との有名な言葉を残した。

しかし、コモドール経営陣はトラミエル社長の低価格路線から抜け出したいと考えるようになる。1984年1月、コモドール内部の権力闘争の果てにトラミエル社長が辞任する。
トラミエル社長の失脚

彼はすぐさま新会社 Tramel Technology(トラメル・テクノロジー。トラミエル社長の名前は本来「トラメル」と発音するのであったが、コモドール時代は誰もその発音では呼んでくれなかったために新会社の名前を「トラメル」とした) を設立し、コモドールで次世代コンピュータを開発していた開発者の多くを引き抜いてしまった。

トラミエルの動きは素早く、トラメル・テクノロジーでの新ハード設計は1984年6月にはほとんど完了していた(コモドールから引き抜いた技術者が寄与したと見られる)。そして1984年7月にはかつてのライバルであったアタリのコンシューマ部門を買収する。当時「コモドールとの低価格競争に敗れたアタリは毎日1万ドルの損失を出し続けており、親会社のワーナーはアタリを売却したいと考えている」という噂が流れていた。トラメル・テクノロジーはコモドールからスピンオフしたメンバーを多く抱えるとはいえ所詮新興企業であり、全国的な製造・流通・販売網を持たなかったが、トラミエルはアタリの持つ海外製造拠点と世界的販売網を利用するためにワーナーと交渉し、アタリのコンシューマ部門を獲得したのである。


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