コモディティ（commodity）とは、経済学において、完全または実質的な代替可能性を持つ経済的価値またはサービスである。誰がそれらを生産したのかに関係なく、市場はその商品価値を同等かほぼ同じとして扱う[1]。鉄鉱石、砂糖、米や小麦といった穀物など、大半のコモディティは原材料、根幹資源、農作物、鉱業生産品であるが、中には化学品やコンピュータメモリなど大量生産された製品もある。

コモディティ物品の価格は、一般にその市場全体の作用で決定される。十分に確立した現物商品は、スポットやデリバティブ市場で積極的に取引される。コモディティの広範な入手可能性は、一般的に利益率の低下につながり、価格以外の要因（ブランド名など）の重要性を低減させる[2]。
語源

“コモディティ(commodity) ”という言葉は、15世紀に英語で使われ始めており、「快適さ、利便性」というフランス語の“commodite”から来ている。なおも遡ると、このフランス語はラテン語の“commoditas”から派生しており、「適合性、利便性、優位性」を意味する。ラテン語の“commodus”（この語から英語はcommodious（便利）と accommodate（収容）を含む単語を得る）は、「然るべき」「適切な方法、時間、または条件」「利点、利益」とさまざまな意味を持つ。
特徴

経済学において、コモディティという用語は、完全または部分的にだが実質的代替性を有する経済的物品またはサービスに対して特に用いられる。そこでは、誰が生産したかにかかわらず、市場はそれらの実態（instance）を同等またはほぼ同じものとして扱う[1]。カール・マルクスはこの特性を次のように記述した「小麦の味から、誰がそれを生産したのか、ロシアの農奴かフランスの農民か英国の資本家か、を知るのは不可能である[3]」。石油と銅はコモディティ物品の例である[4]。それらの需要と供給は、ひとつの世界的市場の一部となっている。

ステレオシステムなど非コモディティな品物には、ブランド、ユーザーインターフェース、感じ取れる品質など、製品の差別化に多くの側面がある。あるステレオの種類に対する需要は、別のステレオに対する需要よりもはるかに大きいかもしれない。

コモディティ物品の価格は、一般にその市場全体の作用で決定される。十分に確立した現物商品は、スポットやデリバティブ市場で積極的に取引される。
コモディティのソフトとハード

ソフトコモディティは、小麦や米などの栽培されたものをいう。

ハードコモディティは、採掘されたもの。例としては、金、ヘリウム、石油などが含まれる。

エネルギーコモディティには、電気、ガス、石炭、石油が含まれる。 電気は通常、貯蔵することが不経済であり、でき次第すぐに消費されなければならないという風変わりな特徴を有する。
コモディティ化

詳細は、「コモディティ化」を参照。

コモディティ化は、商品またはサービス市場が供給基盤を超えて差別化を失ったときに、それを効率的に取得または生産するために必要な知的資本（英語版）の拡散によって、しばしば発生する。そのため、かつて市場参加者に高い利益をもたらしていた商品は、ジェネリック医薬品やDRAMチップなどのコモディティになった。ニューヨーク・タイムズ記事は、コモディティ化の例としてマルチビタミンサプリメントを挙げている。カルシウムの50mgタブレットは、どの会社が生産し販売しても、消費者にとって同等の価値である。そのため、マルチビタミンは現在山積みで販売されており、ブランド差別化もほとんどなくスーパーで入手できる[5]。この傾向を追う形で、市場参加者に高い利益率を運んでいたナノマテリアルが、コモディティ化した状況へと急展開している[6]。

それは「コモディティ 対 差別化できる製品」の二元的な区別というよりも、コモディティ化のスペクトラム[注釈 1]である。ほとんどの製品は完璧な非差別化性を備えておらず、そのため（完璧な）代替性も備えてはいない。購入者が必要に応じて再生可能な方法を選ぶことができるエネルギー市場においては、電気でさえもその発電方法（例えば、化石燃料、風力、太陽光）に基づいて、市場内で電気を差別化することができる。

さまざまな製品のコモディティ化の度合いは、購入者の心理と手段によって異なる。例えば、牛乳、卵、ノート紙はさほど多くの客による差別化がされない。それらに対して、製品は代替可能であり、最も低い価格が購買選択における主な決定的要素となる。それ以外の客は、環境保全性や動物福祉など、価格以外の要因も考慮に入れている。これらの顧客には、「有機農産物VS違う」「ケージフリー（平飼い）VS違う」などの区別が牛乳や卵のブランド差別化につながり、リサイクルされた古紙含有割合やフォレスト・スチュワードシップ・カウンシルの認証（FSC認証）が、ノート紙のブランド差別化につながる。
グローバルな取引企業

2011年10月28日現在の、世界的なコモディティ取引企業リスト[8]。

ビトル（英語版）

グレンコア

トラフィグラ（英語版）

カーギル

サラム・インベストメント（英語版）

アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド

グンバー（英語版）

メルキュリア・エネルギー・グループ（英語版）

ノーブルグループ

ルイ・ドレフュス・グループ（英語版）

ブンゲ・リミテッド（英語版）

ウィルマーインターナショナル（英語版）

オーラム・インターナショナル

取引

詳細は、「商品先物取引」および「コモディティ市場」を参照。

元来の単純化された意味で、コモディティとは、多くの異なる生産者によって大量に生産された、均一な品質の価値がある物だった。その項目の、それぞれ異なる生産者からが同価値と見なされた。コモディティ取引において、それはコモディティを定義する契約に記載されている根本的な基準であり、特定の生産者の製品に固有の品質というものはない。

＜世界にあるコモディティ取引所＞

ブースアフリカ（旧GBOT）

マレーシア証券取引所デリバティブ（MDEX）

シカゴ商品取引所 （CBOT）

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）

大連商品交易所（英語版） （DCE）

ユーロネクスト・ライフ（ロンドン国際金融先物取引所）（LIFFE）

カンザスシティ商品取引所（英語版） （KCBT）

ロンドン金属取引所（英語版） （LME）

フランス国際先物市場（英語版）（MATIF）

マーカンタイル取引所ネパール（MEX）

インド・マルチ商品取引所（英語版）（MCX）

インド国立商品デリバティブ取引所（英語版） （NCDEX）

パキスタン国立商品取引所（英語版） （NCEL）

ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）

東京商品取引所（TOCOM）

大阪堂島商品取引所

コモディティ取引の市場は、特にプール（英語版）への分割がセグメント需要と一致する場合、非常に効率的になる。これらの市場は、需給の変化に迅速に対応し、均衡した価格と量を見いだすことが可能である。 加えて、投資家は商品価格指数を通じて、コモディティ市場への受動的な評価額（exposure）を得ることができる。

投資を分散して、通貨のインフレ率低迷に伴うリスクを緩和するため、年金基金やソブリン・ウェルス・ファンドは、コモディティや同関連インフラストラクチャーなどの非上場資産に資本を配分する[9]。
棚卸データ

コモディティの棚卸で、少ない在庫は一般的により変動しやすい将来価格につながり、「欠品（Stockout)」のリスクを増大させる。経済理論学者によると、企業は特定商品の在庫を保有することにより利便性の利得（コンビニエンス・イールド（英語版）とも）を受け取る。コモディティの棚卸データは1つの共通情報源からの入手ができない、とはいえ様々な情報源から入手が可能である。 棚卸資産と商品先物リスクプレミアムの関係についての2006年の研究では、31のコモディティに関する棚卸データが使用された[10]。
労働のコモディティ化

詳細は、「労働は商品ではない（英語版）原則」を参照。

古典的な政治経済において、特にカール・マルクスの『経済学批判』では、商品とは人間の労働により生産される物体、品物、またはサービス（「製造」または「活動」[11]）である[12]。