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出典検索?: "コミュニケーション能力" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2019年1月）

コミュニケーション能力（コミュニケーションのうりょく、communication ability）は、「他者と意思疎通を上手に図る能力」を意味する。コミュ力（コミュりょく）と略されることもある[1]。

これに対してコミュニケーションスキル（communication skill）は、人と人の間で意思疎通をとる方法・手法・テクニックを理論付けし、検証を行う技術または知識である。コミュニケーション能力はコミュニケーションスキルの有無を指す。なお、「相手の目を見てはきはきと話す」「アフターファイブは同僚と酒を酌み交わして親睦を深める」といった、人と直接会うことに伴う能力は対面（対人）能力である。電子メールや手紙による、顔を合わせない意思疎通もコミュニケーション能力の一部である。
定義

コミュニケーションはラテン語: communicatioに由来しており、「分かち合うこと」を意味している。「コミュニケーション能力」という表現は様々な用いられ方をしており、以下のような意味で使う。

言語による意志疎通能力（#言語学用語の「Communicative competence」を参照）。「コミュニケーション能力」という言葉は、元々は言語学の分野で用いられた学術的な用語であった。

感情を互いに理解しあい、意味を互いに理解しあう能力。感情面に気を配って、意味をわかちあい、信頼関係を築いてゆく能力[2] 。

非言語的な要素（相手の表情、眼の動き、沈黙、場の空気など）に十分に注意を払うことで、相手の気持ちを推察する能力（非言語コミュニケーション）

上記の非言語的な要素により知った相手の気持ちを尊重して、相手に不快感を与えないタイミングや表現で、自分の感情や意思を相手に伝える能力

意思疎通、協調性、自己表現能力（厚生労働省による就職基礎能力の定義[3]）

社会技能（ソーシャルスキル）。暗黙知。

上手にコミュニケーションを行うための体系づけられた知識、技術（コミュニケーションスキル）

合意（コンセンサス）形成能力

「論理的コミュニケーション能力」（自己の考えを論理的に明確に、相手に表現する能力）

会話のキャッチボールを上手く行える能力

企業が求人広告等で応募者に要求している「コミュニケーション能力」は、ビジネスシーンにおいて発揮が期待される精選された「折衝能力」「交渉能力」「説得能力」を指しており、必ずしも対人コミュニケーション一般を円滑におこなうスキルをもって満足するものではない。

言語学用語の「Communicative competence」

言語学の分野での「コミュニケーション能力 (communicative competence)」 という用語は、デル・ハイムズが1972年に初めて提示した[4]。ハイムズは、ノーム・チョムスキーが提示した言語能力 (linguistic competence) と言語運用 (linguistic performance) の定義だけでは第二言語教育に不十分であるとして、新たに「文法的能力だけでなく、ある特定の文脈においてメッセージの伝達や解釈、意味の交渉ができる能力」をコミュニケーション能力と定義づけた。

CanaleとSwainは、コミュニケーション能力の要素として、以下の4つを挙げた[5]。

文法的能力 (Grammatical competence)文法的に正しい文を用いる能力。
談話能力 (Discourse competence)単なる文の羅列ではない、意味のある談話や文脈を理解し、作り出す能力。
社会言語能力 (Sociolinguistic competence)社会的な文脈を判断して、状況に応じて適切な表現を行う能力。
方略的言語能力 (Strategic competence)コミュニケーションの目的達成のための対処能力。

論理的コミュニケーション能力

論理的コミュニケーションという用語も存在する。これは物事を順序立て筋道を立てて説明できること、冷静に人の話を聞けること、議論やディベートの仕方に重点を置いていることが多い。アメリカ合衆国やフランス等で、（社会人ではなく）学生に限って言えば、もっぱら論理的コミュニケーション能力に力点を置いた教育をしている学校や授業もある。
企業研修

多くの企業で、コミュニケーション能力（＝コミュニケーションスキル）を養成するための研修が行われている。コミュニケーションスキルは、各個人が持って生まれた才能ではなく、基本的ないくつかの法則をマスターして実践すれば誰にでも出来るテクニックと考えられている。専門の講師による場合もあるし、その企業の職員が講師となる場合もある。1対1の会話、1対多数の会話等について訓練する。会話しているところをビデオ撮影し、その映像を見ながらみんなで指摘し合い、講師が講評するといった内容がよく行われている。