コネクテッドカー（Connected Car）は、インターネットへの常時接続機能を具備した自動車である。オートバイの場合はコネクテッドバイクと呼ばれる。
概要

自動車のIT化により、快適性や安全性の向上が実現され、センサーと内部のネットワーク（CAN）により実現できることだけでなく、クラウドと接続することにより、様々な情報サービスを受ける事が可能になる[1]。

コネクテッドカー市場は、自動運転、安全性向上、車載インフォテインメント（IVI）、快適な運転、車両管理、走行管理、ホームインテグレーションの分野で発展すると予想されている[2]。運転状況を常時監視するテレマティクス保険[3]の普及も見込まれる他、Visaとアクセンチュアは、コネクテッドカーから運転中に事前に商品を注文して店頭で受け取ったりする機能も試作している[4]。国内でも、助手席向けアプリなど、コネクテッドカーの新しいアプリケーションが試作されている[5]。
普及状況

2017年1月からロシア[6]、2018年4月からは欧州で[7]、通信機能を具備した自動緊急通報システムの搭載が義務化されており、普及が加速するとみられている[8]。日本でも自動緊急通報システムについて、搭載義務化はされていないものの、装置の性能基準が制定されることとなった[9]。

日本は欧米に比べてコネクテッドカーの普及ペースが遅れているとの指摘もある[10]。

通信機能を搭載していない従来のクルマに関しても、後付で通信機能を付加するサービスも登場している。例えば、ドイツテレコム社では、OBD-2ポートから車両情報を取得・収集したり、車内にWi-Fiサービスを提供をしている[11]。インターネットにつながることでIVI向けアプリが高度化する動きもあり、例えば、三菱自動車はIVIを音声操作できるパーソナルアシスタントサービスをクラウドを利用して提供するサービスを開発中であることを発表している[12]。ノルウェー交通局はOBDポートから位置情報・外気温・ワイパー等の情報を取得して道路沿線の天候予測に役立てる技術に投資を行っている[13]。通信オペレータの動向として、KDDIがLTEによる車両への同報通信の実証実験を成功させた例[14]や、NTTドコモが5Gを利用した次世代モビリティサービスの開発等の取り組みの発表[15]、自動車メーカーの動向として、ルノー・日産自動車[16][17]・三菱自動車[18]による中国でのコネクテッドカー事業に関して現地企業と協業することが報じられている[19]。トヨタ自動車は、通信機能付きのナビゲーションシステムを、純正オプションのナビのラインナップに2018年9月から追加すると報じられた。[20]世界の乗用車の新車販売台数のうちコネクテッドカーは47%を占めている[21]。
課題
クラッキングの危険性
2015年にはジープ・チェロキーをネットワーク経由でハッキング（クラッキング）する実験が成功し、140万台のリコールに発展する[22]などインターネット接続による新たな課題も抱えている[23]。
トレンドとのズレ
自動車は長ければ20年以上保有されるのに対し、IT機器やサービスはすぐ陳腐化するという問題がある。それに加えスマートフォンと関連サービスの進化、コネクティッドサービスの維持費の高額さなどから、かつてのテレマティクスサービスのように「コケる」ことを懸念する声もある。

国沢光宏は2004年（平成16年）当時、これを理由に、「Willの第3弾に搭載されるような、クルマ専用の本格的なモバイル機器については否定的な意見をもつ」[24]と名指しでG-BOOKを批判していた。実際に、これらのサービス（トヨタ・G-BOOK、日産・カーウイングス、ホンダ・インターナビ）は広まらなかった[25]。

Web CGは2018年、同年発売されたトヨタのカローラスポーツ/クラウン用システムの場合、4年目以降高額（年間で税抜き1.2万円/1.6万円）な維持費が掛かることも絡めて「（従来のテレマティクスは）スマートフォンを使えばこれらの機能のほとんどは実現できてしまった（ため、誰も金を払わなかった）」「（必要性を感じさせないと、現在のコネクティッドカーにも）ユーザーは通信料を払ってくれず、DCMは宝の持ち腐れになる恐れがある」と評している[25]。

そもそも既存のカーオーディオで既に露呈している問題として、オーディオやカーナビの部分も含め、各種規格が変わった際や故障した際の対応が、事実上ほぼ不可能である。いわゆる、DIN規格の製品が主流であった時代の車体であれば「たとえ30年前の軽トラであっても最新のブルーレイ搭載カーナビを取り付けることが可能」といった具合に、純正品にこだわらなければ修理やアップグレードに困ることはまずないが、昨今のコネクテッドシステムではたいてい車両と一体となっているため「車両を長期保有した結果、故障した際にはもう既に部品の補給が打ち切りとなっていた」場合だと、対応を取ることが基本的にできない。また、それとは逆に、上述のドイツテレコムのケースのような「後付けのコネクティッドサービス」もあまり登場しておらず、利用しようと思っても車両ごとの買い替えを迫られてしまう。

プラットフォーム

IVIのOSは、リアルタイムUNIXのQNX OS、マイクロソフト社のWindows Automotive、オープンプラットフォームとしてはAGLが発表されている。
スマートフォン連携機能

スマートフォン連携機能としては、スマートフォンとの連携を図るものとして、Apple社の「CarPlay」、Google社の「Android Auto」、オープンプラットフォームの「Smart Device Link」がある。
車両情報

W3Cではコネクテッドカー向けの車載APIとして、VISS[26]の標準化が進んでいる。VISSで用いられる車両情報のデータフォーマットはGENIVI AllianceのVSS[27]が採用されている。W3CとGENIVI AllianceはIoTの標準化団体であるOCFとも連携をしている[28]。故障診断情報のクラウドへの吸い上げについてはISO20078で標準化がされている[29]。

また、ダイナミックマップの生成に用いる車両データのデータフォーマットについては、欧州のERTICOの傘下にあるSENSORISにて標準化が進んでいる[30]。
車載向けクラウドサービス

Amazon社は車載向音声認識サービスとしてAlexa Onboardを発表している[31]。
出典[脚注の使い方]^ コネクテッドカー, https://iotnews.jp/connected-car