この項目では、鍵のかけられる戸棚（英: locker）について説明しています。

音楽のロックミュージシャンやロックのファン（英: rocker）については「ロック (音楽)」をご覧ください。

テレビドラマ『世にも奇妙な物語』の中の一話については「ロッカー (世にも奇妙な物語)」をご覧ください。

一般的なロッカー貴重品ロッカー

ロッカー（locker）とは、衣類・靴、清掃用具、スポーツ用品等を収めるための収納家具の一種。鍵（lock）がかけられる製品が多い。
概要

企業や学校などでは衣類や靴、清掃用具等を収納するために利用される。ロッカーのある部屋のことをロッカールームという。ロッカーは、その機能によって幾つかの種類があり、またその各々で利用される形態も異なる。

構造としては、本体や扉はプレス加工の板金でできているものが一般的に見られる。古い銭湯では、木製のものも見られる。

ロッカーには鍵が付いているものも多く、施錠することで所定の鍵（key）以外では開けることができず、内容物を守ることができるようになっている。企業では資料や在庫や部材などの持ち出しに許可制を敷いている物品を保管する用途にも使われる。鍵は金庫などに比べると比較的簡単な傾向があり、タンブラー錠でも建具などでは5ピン以上の複雑さを持つのに対して、ロッカーでは3?4ピンであったり、或いは数桁程度の暗証番号のみであったりする。ただし、近年ではカード式の施錠機構を持つ製品も発売されている。

施錠できる収納としてはロッカーのほかに机やたんすなどの引き出しや金庫などもあるが、ロッカーは通常複数人によって使用されることを目的としているため施錠できる区画が複数並んでおり、また、通常は固定して使用される点で、手提げ金庫などとは異なる。

一般にロッカーには金庫のように本格的な防犯機能や内容物を火災から守る機能もなく、単純に盗難を防いだり無関係の者に内容物を見られたりしないようにするために利用される。ただし、貴重品保管用の防犯機能を高めたロッカーも販売されているほか、不審物が置かれることを防ぐため公共施設等に置かれるロッカー（コインロッカー等を含む）には透明あるいは半透明のアクリル製扉を取り付けた製品もあるなど多機能化している。
コインロッカーコインロッカーSuica、PASMO対応のキーレスロッカー駅のITロッカー使用約款の一例

コインロッカーは、硬貨（コイン）の投入によって施錠される機構が搭載されたロッカーで、荷物を預けて行動したい人が多く集まる大型の公共・商業施設や繁華街の屋外などに設置されるものである。有料式のほか、美術館・博物館等では利用開始時に投入した硬貨を荷物の取り出し時に返却する無料式のものもある[1]。有料の場合にはロッカーに自動課金システムが搭載されており、荷物を預かるサービスを提供する一種の自動販売機ということになる。主に、鉄道駅の構内や駅前に設置されている例が多いが、百貨店やスーパーマーケットなどの小売店の入口や公衆浴場の脱衣所などに設置されている場合もある。これらは「手荷物を一時的に保管する」という機能を提供するもので、観光客など旅客が着替えや洗面具などの「かさばるが、すぐには使わないもの」を預けて身軽な状態で観光や用事を済ます事が出来る。

日本のコインロッカーでは、使用できる硬貨は一般に百円硬貨であることが多いが、一部機種では五十円硬貨となっているものもある。

また買物などで「買った品物を持ったまま、更に買物を続けるのは難しい」状態で、購入した物品を一時的に預けるためにも利用される。通信販売で取り寄せた品物を、自宅以外で受け取る用途にも使われるようになっている。開錠はインターネットで送られて来る暗証番号で行われる方式もある[2]（詳細は「宅配ロッカー」を参照）。

コインロッカーは荷物のサイズに合わせて大小のロッカーが用いられ、大型のコインロッカーの場合には「キャリーバッグ可」「スーツケース可」「ゴルフバッグ可」など入れることのできる荷物の大きさの目安が表示されることもある。なお、大型のコインロッカーにも入らない大きさの荷物を預けておきたい場合には手荷物預かり所やトランクルームなどが利用される。

駅のコインロッカーの大きさ（JR東日本）[3]サイズ標準中大特大
高さ (mm)200 - 4005508401,030
横幅 (mm)340
奥行き (mm)570
料金 (円)300以上400以上500以上600以上

利用方法

コインロッカーには設置者により約款が掲示されているので利用の際にはそれに従うことになる。

コインロッカーを利用するには、まず荷物をロッカーの中に入れ、扉を閉める。次にコイン投入口に指定された金額の硬貨を投入する。これによってロッカーを施錠して備え付けられた鍵を抜くことができるようになる。荷物を引き取るときは鍵を元の鍵穴に挿して回せば、扉が開いて荷物を取り出すことができる。
有料の場合

有料のコインロッカーの料金はロッカーのサイズによって異なり、大きいサイズほど料金が高額になる。また単位時間に対して料金が設定されており、1日単位でロッカーを貸し出すものが多いが、近年は6時間単位などより細かい時間に設定されている場合がある。1日単位の場合は午前0時、それより短い設定がされているものは預けた時間から数えて設定時間を過ぎると延長料金が発生し、その場合は荷物の引き取りの時に延長料金をロッカーのコイン投入口に支払わなければならない。なお、通常、連続使用には上限が設けられており一定の#使用期限が定められている。

最近では、携帯電話の番号を鍵代わりに使用し、荷物の受け渡しや郵便小包の受取りにも使用することが可能なコインロッカーも存在する。また、電子マネーを用いて利用料金を決済し、その電子マネーを鍵としても使用するコインロッカーも実用化され、徐々に増加中である。一部の鉄道駅では、その事業者が導入している電子マネー対応のIC乗車カード（JR東日本のSuicaなど）を利用できるコインロッカーがある。
無料の場合

無料のコインロッカーには、使用時には硬貨を投入する必要があるが、荷物引き取り時に投入した硬貨が返却されるようになっているものが多い。このようなコインロッカーは保証金式、返却式、返金式、リターン式（コインリターン式）などと呼ばれている。収益目的ではなく、専ら盗難防止のために設置される。この場合、荷物を預ける際に支払う硬貨はデポジットの意味合いを持ち、鍵を持ち去るいたずらも防止する。

これらは「入場料を支払って利用する」ような施設で主に使われる傾向がある。

アルファロッカーシステムによれば、1980年代初頭にリターン式コインロッカーの販売を開始した[4]。
収容が原則として禁じられているもの

原則的に、現金や貴重品などは、盗難などの問題が発生した場合に、設置者側では管理が難しく責任を取れない（取りたくない）ため、利用約款などで預入れが禁止されていることが多い。これはロッカーが簡便な鍵しか持たず、またロッカー自体も余り強固ではないことから、こういった物品を守る機能がないこと。また、貴重品などが預けられるようになると、これらを狙ってロッカーが頻繁に破壊されるようになることが考えられるため、これを回避するという意図もある。

一般的に利用約款では以下のような物件についてコインロッカーでの保管を禁じることが多い。

現金

有価証券

その他の貴重品（宝石、貴金属など）

危険物（揮発性、毒性、爆発性のある物件など）

銃砲刀剣類など犯罪に使用されるおそれのある物件、法律で所持・携帯が禁じられている物件

盗品など犯罪により取得された物件

動物

臭気を発する物件

遺骨

腐敗・変質のおそれがある物件、不潔な物件

破損しやすい物件、非常に重い物件（耐荷重を超える重量物）

コインロッカーを汚損する物件

その他コインロッカーでの保管に適さないもの

なお、こういった禁止物を預けて事故が起きた場合や、あるいはロッカー側が汚損された場合には、警察への届出（刑事事件）を実施したり、利用者に所定の罰金を課すことを掲示しているロッカーも見られる。またそういったものを入れられるのを防ぐのと防犯上の理由から、監視カメラが設置されていることも少なくない。
免責条項

利用約款には現金や貴重品が預けられ盗難などの問題が発生した場合などについて、設置者は免責される旨の条項が含まれていることがほとんどである。

一般的に利用約款では以下のような場合について設置者は免責されるとしていることが多い。

利用約款で収容が禁止されている物件がコインロッカーに収容されていたとき

コインロッカーの鍵の紛失・盗用による場合

使用者のコインロッカーの誤使用による場合

天災事変等の不可抗力による場合

司法手続により収容されている物件が押収された場合または証拠品として提出を求められた場合

設置者の責めに帰さない場合

使用期限

通常、コインロッカーの利用に関して定められた約款には連続使用の期限が定められている。この期限を超過すると設置者が約款に従ってコインロッカーから荷物を回収することになる（強制開錠）。その後、荷物は法令及びコインロッカーに掲示されている約款に従い処分される。実際には約款そのものに一定期間経過した場合には預けた者が荷物の所有権を放棄したものとみなす条項が含まれていることが多く、食べ物などの場合を除いて荷物は回収後に設置者（管理会社）のもとで別倉庫等で一定期間保管され、その期間が過ぎると処分されることになっている場合が多い。なお、利用期間中は常時施錠されているが、コインロッカーに保管されている物件が規約によって保管の禁じられている物件に該当する疑いがある場合には、設置者は開錠して物件を確認した上で別の場所で保管したり廃棄できるとする条項が含まれていることが多い。