コインランドリー（英: coin laundry、英: self-service laundry、coin wash、米: laundromat、英: launderette、laundrette）は、備え付けの洗濯機を用いて利用者が自分で洗濯する形式の店舗。洗濯機のほか衣類乾燥機や洗剤の自動販売機などが併設されていることが多く、コイン（硬貨）を投入して代金を支払って利用する。
概要

業態は自動販売機による無人店舗と同様であるが、その設置場所は洗濯という提供されるサービスの性質上、給排水設備や、また乾燥機用に都市ガス、プロパンガスや、灯油ボイラーなどの熱源が必要となる。そのため都市部などではこれら給排水設備や熱源の確保が容易な銭湯に併設されたり[1]、コインランドリーにコインシャワーが併設されていることがある。

セルフサービスである事から洗濯物あたりの料金もクリーニング業と比較して極めて安く、自宅に洗濯機がない独身者や学生などに利用されている。自宅に洗濯機があっても、大量の洗濯物を一気に片づけたい、布団など寝具や靴を専用機械で洗いたいという人も訪れる[1]。靴の場合、土詰まり等による故障を起こさないよう、洗濯前に可能な限り土や激しい汚れを落とす等のマナーが求められる。

日本では、1953年に三洋電機から普及価格帯の噴流式電気洗濯機が発売[2][3]され、コインランドリーの前身ともいえる「貸洗濯機場（文化洗濯場）」[4]と呼ばれる共同電気洗濯機場が登場した。1966年には東芝から脱水も電動で行える二層式洗濯機が発売され、1960年代以降から次第に一般家庭に広く普及していった。後に、洗った後の洗濯物を乾かす乾燥機も発売され、さらに1台で洗濯から乾燥まで行う洗濯乾燥機も発売されたが、いずれも洗濯機と同等かそれ以上の価格帯で、必需品としての性格も薄く、洗濯機と同列での普及は進んでいない。コインランドリーの大きなセールスポイントの1つは、その乾燥機を一回数百円単位の金額で利用できることである。特に雨季や梅雨などの気候的な問題から洗濯が難しい季節がある地域でも、数十分程度で洗濯物を乾かせる乾燥機の利用価値は大きく、特に家庭の事情から乾燥機が購入・設置できない場合に、これらコインランドリーの乾燥機が重宝される。

また家庭用洗濯機は、その設置スペースの問題から余り大型の物は使われない。しかしダブルの毛布などを洗う必要に迫られた場合、家庭用の洗濯機の性能を超えてしまう場合もある。このような場合にも、大型の洗濯機や乾燥機を備えたコインランドリーが利用される[† 1]。1970年代以降の大都市圏において一定の増加を見せたが、1990年代以降では地方都市などでも独居者が増加する傾向にあり、それらを顧客として小規模な無人店舗が数多く誕生している。また、ドロップオフ（drop off）と呼ばれる、店員が客の代わりに洗濯を代行するサービスを提供する店舗もある。

1980年代以降、都市利便性の向上に伴って都市部への流入人口は増大、アパートやマンション等が増加する傾向のある日本では、ワンルームマンションやアパートに多くの人が生活しているが、洗濯機はモーターの騒音の大きく振動音が響きやすい深夜などには稼動させ難い事情がある。このため洗濯機を所有する独居者にあっても、コインランドリーを利用する場合が見られる。またワンルームマンションなどでは住民の利便性のために、1階部分に同業態テナントが入っているケースも見られるほか、ビジネスホテルやカプセルホテル、または安宿などでも中長期滞在者のためにこれら設備を持つ所もある。

海外（特に欧米諸国）では、景観保護や歴史的建造物の保護など（新規建造や建て替え、リフォームが出来ない等）の建築に関する規制のために洗濯機を各家庭で持てない（置くためのスペースが無かったり、建物がその重さに耐えられなかったりする等）場合が多く、これらの理由もコインランドリーの需要を押し上げている。これらの場所では下記の大型設備ではなく、一般家庭用の洗濯機が大量に置いてあるだけ、という店舗もある。洗濯中の洗濯物を盗まれる事が多い、という治安の悪い場所が多いゆえに、客は洗濯が終わるまで店舗で洗濯物を見張る必要があり、その客のために店舗にWi-Fiやレンタルビデオのサービスを付設している店舗も多い。日本でも、コインランドリーを離れず洗濯終了を待ちたい利用者のためにカフェなどを併設する事業者もある[1]。