「有線テレビジョン放送」はこの項目へ転送されています。

日本の放送法における区分については「一般放送#有線テレビジョン放送」をご覧ください。

光放送については「光放送」をご覧ください。

北関東の同名企業については「ケーブルテレビ (企業)」をご覧ください。

“CATL”が略称の「寧徳時代新能源科技」とは異なります。
.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}プロジェクト ケーブルテレビ局パラボラアンテナなどのケーブルテレビ（有線テレビジョン放送）の再放送（再送信）設備（受信点）がある場合の本社の社屋（宮城ケーブルテレビ）

ケーブルテレビ（英語: Cable television）とは、ケーブルを用いて行う有線放送のうち、有線ラジオ放送もしくは旧来の有線放送電話以外のものである。広義には、これを中心としてインターネット接続や電話（固定電話）なども含む複合的なサービスを指す。

同軸ケーブルや光ケーブルなどを用い、テレビジョン放送やインターネット接続、電話（加入電話・スマートフォンなどの携帯電話）、タブレットPC配給などのサービスを提供している。ケーブルテレビ信号の配信元や会社そのものが、無線による放送・配信の「放送局」と同様の意味で「ケーブルテレビ局」と呼ばれる。
CATV

CATVとは Common Antenna TeleVision および Community Antenna TeleVision （共同受信）の略であり、TV放送波を受信して多数のTVセットへ配信するためのアンテナ、増幅装置、配線類の一式を指す。日本では共同住宅でのTVアンテナ設備からはじまり、山間部や空港・鉄道・送電線・ゴルフ練習場・軍隊基地・大型ビル等による電波障害対策を含む難視聴地域での採用など広範に使用されている。有料でのケーブルテレビ・サービス事業のための配線も似た構成を採るため、ケーブルテレビの広がりとともに両者の用語が混用されており、2008年現在では同じものを指している場合もある。

共同住宅の所有者側からは、アンテナを省いたCATV設備のみを建物に用意すればケーブルテレビ会社のケーブルによって屋上にアンテナを備えたのと同じ無料放送を各戸に配信でき、またケーブルテレビ会社からは各戸にCATV設備を用意しなくても共同住宅に1本のケーブル配線を引き込むだけで建物内の何割かは有料契約が得られると期待できる。入居者にとっても個別の配線工事が省けるので利点があるなどの理由により、多くの共同住宅でケーブルテレビが利用されている。

なお、日本では1970年代、テレビ共同受信システムの略称をCAT（キャット）あるいはCAT-V（キャットブイ）と称したテレビコマーシャルが存在した。
CATVに適用される各国の法律
日本

CATVは、放送法第2条第3号に定義する一般放送の一形態で放送法施行規則第2条第4号に定義する有線一般放送のうち、同規則第2条第5号に定義する有線テレビジョン放送である。同規則第133条第1項第1号に規定する施設規模以上は登録を要するが、これ未満は届出で済む。

かつては、有線テレビジョン放送法や電気通信役務利用放送法が存在していたが、2011年（平成23年）6月30日に放送法へ統合され廃止された。これにより有線役務利用放送も有線テレビジョン放送に統合された。

また、放送法に規定する有線一般放送施設を利用するインターネット接続は電気通信事業に当たるので、これを行うCATV事業者は電気通信事業法に基づいて登録を受ける必要がある。また公衆回線と接続する工事には電気通信設備工事担任者の資格が必要となる。
主なサービスケーブルテレビでは、多数の放送チャンネルを有線放送している。（2007年、日本・茨城県つくば市のケーブルテレビ局・研究学園都市コミュニティケーブルサービス）
ケーブルテレビ

地上波テレビ放送[注釈 1]・BSテレビ放送・CSテレビ放送を再送信するほかに、自主制作したテレビ番組を個別チャンネルに載せて放送しているケーブルテレビ会社もあり、異なるケーブルテレビ会社同士で番組のやり取りも行なわれている（後述に詳しく記載）。

なお、中継局が整備されていない関係で直接受信が不可能な地域が一部含まれている民放局[注釈 2]においては、本来の放送地域[注釈 3]で受信できるようにする補完目的での再配信が行われている[注釈 4]。

CS放送については、再送信ではなく自主放送として送信する場合もある。またCS放送のチャンネルは、パススルー方式で送信している場合を除き、スカパー!（旧スカパー!e2）・スカパー!プレミアムサービス（旧スカパー!）で実際に放送されているチャンネルとは異なるチャンネル番号を使うことが多い（ケイ・キャットなど、スカパー!プレミアムサービスのチャンネルに準拠した局もある）。なお、2011年10月から急増しているBS放送のうち、スカパー!でCSからBSに放送チャンネルが変更された番組を再配信する場合、放送局により、利用する衛星の都合上、BSのチャンネルでそのまま放送されているものと、CS再配信によるものとに分類される（スカパー!でBS放送をしているチャンネルでも一部を除き、スカパー!プレミアムサービスによるCS配信をしているチャンネルもあるため）[注釈 5]。

ラジオ放送を再送信しているケーブルテレビ局も多い。超短波放送 (FM) のみの場合が多いが、中波放送 (AM) の周波数を超短波に変換して（一部の放送局はFM補完中継局の周波数に切り替えて再送信している。）送信しているケーブルテレビもある。ケーブルをチューナー（FMチューナー）に接続するだけで聴くことができる。後述するコミュニティチャンネルのデータ放送や副音声を利用してラジオ放送の再送信をしている所もあり、その場合はテレビを使ってラジオ放送を聴取することになる[2]。

これら以外に、ペイ・パー・ビュー (PPV) やビデオ・オン・デマンド (VOD) を提供するケーブルテレビもある。

なお、パススルー方式以外で伝送している局ではWOWOW[注釈 6]、スターチャンネルやスカパー!（BSスカパー!として配信されるものを含む）・スカパー!プレミアムサービスが実施する無料（ノースクランブル）放送[注釈 7]がチューナーのシステムの構成上視聴できない場合がある。よって資料により「ケーブルテレビでは無料放送を行わない局があります」という注釈を入れる場合がある。

4K 8Kテレビ放送（いわゆるスーパーハイビジョン）については、一部のケーブルテレビ局の対応局のみで受信できる。なお8Kは光ファイバーを利用したFTTH方式の一部で対応しているが、従来の同軸ケーブルを利用したHFC方式では当面対応していない[3]。但し本来の4K・8K画質を見るにはそれに対応したテレビが必要であるが、4K放送に関しては従来の2K放送のみしか対応していない機種でも、2Kへのダウンコンバートの形にはなるが受信できる機種・局がある（録画も可能だが、市販のブルーレイレコーダーへのLANダビングは不可。また4Kを受信する場合、局によりトランスモジュレーション方式を採用しているところがあり、その局では専用のセットトップボックスの設置も必要）[4]。