ケネス・アロー
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ケネス・アロー新古典派経済学
National Medal of Science award ceremony, 2004
生誕 (1921-08-23) 1921年8月23日
ニューヨーク州ニューヨークシティ
死没 (2017-02-21) 2017年2月21日(95歳没)
カリフォルニア州パロアルト
国籍 アメリカ合衆国
研究機関スタンフォード大学
研究分野ミクロ経済学
一般均衡理論
社会選択理論
母校コロンビア大学
ニューヨーク市立大学シティカレッジ
博士課程
指導教員ハロルド・ホテリング
博士課程
指導学生ジョン・ハーサニ
Jan Kmenta(英語版)
カール・シェル
マイケル・スペンス
エリック・マスキン
ロジャー・マイヤーソン
ナンシー・ストーキー
伊藤隆敏
John Geanakoplos(英語版)
Andrea Prat(英語版)
影響を
受けた人物アルフレッド・タースキー
影響を
与えた人物宇沢弘文
アンソニー・ダウンズ
根岸隆 [1]
アマルティア・セン
アラン・ギバード
実績一般均衡理論(一般均衡の存在証明および安定性)
厚生経済学の基本定理
アローの不可能性定理(アローの定理)
内生的成長理論
線形・非線形計画法の経済分析への応用
アロー=ドブリュー証券
情報の非対称性
受賞ジョン・ベイツ・クラーク賞 (1957年)
ノーベル経済学賞 (1972年)
ジョン・フォン・ノイマン理論賞 (1986年)
アメリカ国家科学賞 (2004年)
情報 - IDEAS/RePEc
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ノーベル賞受賞者
受賞年:1972年
受賞部門:ノーベル経済学賞
受賞理由:一般的経済均衡理論および厚生理論に対する先駆的貢献を称えて

ケネス・ジョセフ・アロー(Kenneth Joseph Arrow、1921年8月23日 - 2017年2月21日[2])は、アメリカ合衆国経済学者。20世紀経済学史上の最重要人物の一人とされ経済学全般において革命的な論文を書いている。経済学社会学政治学など他学問にも影響を与えている。1972年、51歳という当時史上最年少[※ 1]ノーベル経済学賞を受賞。1973年、アメリカ経済学会会長。
履歴

1921年
ニューヨーク州ニューヨーク市に生まれる。

1936年 タウンゼント・ハリス・ハイスクールを卒業する。

1940年 ニューヨーク市立大学シティカレッジで数学を勉強して卒業する(社会科学、B.S.)。

1941年 コロンビア大学にて修士号(M.A.)を取得する(統計学者・経済学者であるハロルド・ホテリングの影響をうける)。

1942年 - 1946年 第二次世界大戦により、米国陸軍航空隊の大尉として気象士官となる。

1946年 - 1949年 コロンビア大学と、シカゴ大学コウルズ委員会で研究を続ける。

1948年 - 1949年 シカゴ大学の助教授となる。

1949年 - 1968年 スタンフォード大学のアクティング助教授となり、のち経済学・統計学およびオペレーションズ・リサーチの教授となる。

1951年 コロンビア大学から博士号を取得する。

1957年 アメリカ経済学会からジョン・ベイツ・クラーク賞を受賞する。

1968年 - 1979年 ハーバード大学の経済学教授となる。

1972年 ジョン・ヒックスとともにノーベル経済学賞を受賞する。

1973年 アメリカ経済学会会長となる。

1980年 スタンフォード大学の教授(the Joan Kenney Professor of Enonomics and Professor of Operation Research)となる(のち名誉教授)。

1986年 ジョン・フォン・ノイマン理論賞を得る。

2004年 アメリカ国家科学賞を授与される。

2017年 カリフォルニア州パロアルトの自宅で亡くなる。

業績

アローの業績は、経済学の理論的基礎から応用分野まで幅広い分野にまたがっている。どれも目覚ましく重要な研究ばかりである。「
アローの不可能性定理一般可能性定理)」として知られる社会選択理論への貢献。一般均衡理論価格理論に関する研究。その他にも、内生的成長理論や情報の経済学などの研究がある。

経済学者の中谷巌は、ケネス・アローの受賞について「一連の業績を見れば、アローがノーベル経済学賞受賞に値することは明白であり、事実1950年代から1960年代の理論経済学会は、アローの業績を軸として動いていた」と述べている[3]

計画法

1950年代には、
宇沢弘文レオニード・ハーヴィッツ非線形計画法線形計画法の経済学への応用について研究した。

社会選択理論

アローの
社会選択理論への貢献は、彼の博士論文でもある『社会的選択と個人的評価』によって、経済学の一分野としての社会選択論を事実上創設したことにあり、この論文の帰結は、アローの不可能性定理一般可能性定理)として知られる。

社会選択(Social Choice)とは、「社会の状態」を選択肢として、その社会の構成員個々の選好関係 (Preference Relation) から、その社会において合理的と考えられる選好関係、すなわち社会的選好(Social Preference)を決定することである。アローは、合理的であるための制約条件として、(1)構成員の選好関係の非限定性、(2)社会の選好関係の完備性と推移性、(3)全員一致性、(4)二選択肢評価の無関係な対象からの独立性、の4つを挙げ、これらの制約条件を満たす社会的選好が見つかったら、それはある一人の構成員の選好と一致してしまうこと、つまりその社会は独裁制とならざるをえないことを数学的論理で証明した[4]

一般均衡理論


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