グッドデザイン - 暇つぶしWikipedia

グッドデザイン

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グッドデザイン賞（グッドデザインしょう）は、公益財団法人日本デザイン振興会の主催で、毎年デザインが優れた物事に贈られる賞であり、日本で唯一の総合的デザイン評価・推奨の仕組みである。

工業製品からビジネスモデルやイベント活動など幅広い領域を対象とし、これまでの総受賞対象数は5万件以上にのぼる。2017年（平成27年）の応募総数は4,495点であり、毎年の授賞点数はおよそ700点から1,400点になる。デザイン盗用問題を背景に通商産業省（現・経済産業省）が1957年（昭和32年）に創設したグッドデザイン商品選定制度を前身とする。この賞の受賞率は30%を越えており、第三者からの推奨ではなく当事者による出費を伴う応募製品の中から選定される賞である。
賞の内容大賞の受賞記念プレート（岩見沢複合駅舎）

この賞は、生活や産業ひいては社会全体の発展を目的としているため、新しさや高度さ、価値観の創造や社会貢献などで評価を得る必要がある。地球環境などに特別に配慮したものには、サステナブルデザイン賞などの特別賞が用意されている。毎年、投票によって最も優れたものを決定し、投票数の最も多かった対象にグッドデザイン大賞が贈られる。

元々は審査員のみによる投票で選ばれていたが、2011年度より一般の投票も受け付けるようになった。グッドデザイン大賞は、2007年度より『内閣総理大臣賞』と位置付けられ、政府から授与される形式をとっているため、得票数が多くても日本国政府の承認が無ければ認められず、政府が授与を拒否すれば、2013年度のように該当無しとなる場合もある [1]。

1次審査に応募するためには1万円が必要であり、それを通過すれば5万5千円の審査料も必要となる。2次審査を通過し、晴れて受賞となれば展覧会への出展で11万5千円、年鑑への掲載料が3万円と定められている（いずれも消費税別、2014年費用）[2]。

審査員はデザイナーや建築家などが務め、審査の中心となる2次審査は東京国際展示場で行う。また、審査終了後には会場をグッドデザイン・プレゼンテーション展示会として一般公開する。2006年には3日半で学生や家族連れを含め約4万1000人が来場した [3]。

受賞率は約30%ほどであり、2005年の公式記録では3,010件の審査対象に対して、受賞数が1,158件となっている。特徴としては、特別賞や金賞が審査によって選ばれるのに対し、「大賞」は投票によって選ばれる。グッドデザイン大賞は、2005年度以降2010年度まではベスト15の中から選ばれ、大賞に漏れた場合は金賞となっていた。

社会全体の発展に対する活動の一環として、2007年度より受賞情報に対しクリエイティブ・コモンズを導入している。

2012年（平成24年）より、グッドデザイン賞の関連の賞として「明日を切り拓く力を持ったデザイン」および「未来を示唆するデザイン」として高く評価された物および人物に対して、グッドデザイン特別賞の位置付けである「グッドデザイン・ベスト100」が新設された [4]。
賞の変遷

1965年、「繊維部門」を、1966年には「陶磁器部門」を新設している。1971年、「住宅設備部門」を新設。1977年、20周年を記念して通商産業大臣賞、中小企業庁長官賞などが選定される。

1980年、グッドデザイン商品選定、通商産業省貿易局長選定から通商産業大臣選定となる。「グッドデザイン大賞」「グッドデザイン部門別大賞」「ロングライフ特別賞」の特別賞を制定。

1984年、対象領域を「全ての工業製品」へと拡大。部門を13部門へと再編。特別賞に「グッドデザイン外国商品賞」「グッドデザイン中小企業商品賞」を追加。「ロングライフ特別賞」を「ロングライフデザイン賞」に改名。消費生活アドバイザーによる推薦を開始し1997年度まで実施している。

1985年、特別賞に「グッドデザイン福祉商品賞」を追加。1990年、特別賞に「グッドデザインインターフェイス賞」「グッドデザイン景観賞」を新設している。1991年、特別賞に「日本産業デザイン振興会会長賞?地球にやさしいデザイン?」を新設。「グッドデザイン部門別大賞」を「グッドデザイン部門賞」、「グッドデザイン中小企業商品賞」を「グッドデザイン中小企業庁長官特別賞」に改名。

2002年、グッドデザイン大賞の選出方法を投票方式に変更。「パーソナルユース商品部門」「ファミリーユース商品部門」「ワーキングユース商品部門」「ソーシャルユース商品部門」を「商品デザイン部門」として統合。「デザインマネージメント賞」を廃止。「日本商工会議所会頭賞」を新設。2003年のみ「審査委員長特別賞」を制定。

2003年から2005年度まで、グッドデザイン賞「アセアンセレクション」を設定。

2005年、応募領域を「国内市場向けのみ」から販売地域を問わない方式に変更。この年のみ「審査委員長特別賞」を制定。

2007年、グッドデザイン大賞が経済産業大臣賞から内閣総理大臣賞となる。

2008年、それまでの部門制を廃止。「身体・生活」「産業・社会」「移動・ネットワーク」「新領域」の領域毎に審査ユニットを再編成。グッドデザイン賞審査理念を制定。「グッドデザイン中小企業庁長官特別賞」を「グッドデザイン中小企業庁長官賞」に改名。「ユニバーサルデザイン賞」「インタラクションデザイン賞」「エコロジーデザイン賞」を廃止。特別賞「サステナブルデザイン賞」「ライフスケープデザイン賞」を新設。またロングライフデザイン賞はユーザーによる推薦制度へ移行。

2009年、応募時にカテゴリー選択を行い、カテゴリー毎に審査ユニットに振り分ける方式に変更。領域を「身体」「生活」「仕事」「社会」「ネットワーク」の5領域に再編。特別賞「フロンティアデザイン賞」を新設している。