グッドデザイン賞（グッドデザインしょう）は、公益財団法人日本デザイン振興会の主催で、毎年デザインが優れた物事に贈られる賞であり、日本で唯一の総合的デザイン評価・推奨の仕組みである。

工業製品からビジネスモデルやイベント活動など幅広い領域を対象とし、これまでの総受賞対象数は5万件以上にのぼる。2017年（平成27年）の応募総数は4,495点であり、毎年の授賞点数はおよそ700点から1,400点になる。デザイン盗用問題を背景に通商産業省（現・経済産業省）が1957年（昭和32年）に創設したグッドデザイン商品選定制度を前身とする。この賞の受賞率は30%を越えており、第三者からの推奨ではなく当事者による出費を伴う応募製品の中から選定される賞である。
賞の内容大賞の受賞記念プレート（岩見沢複合駅舎）

この賞は、生活や産業ひいては社会全体の発展を目的としているため、新しさや高度さ、価値観の創造や社会貢献などで評価を得る必要がある。地球環境などに特別に配慮したものには、サステナブルデザイン賞などの特別賞が用意されている。毎年、投票によって最も優れたものを決定し、投票数の最も多かった対象にグッドデザイン大賞が贈られる。

元々は審査員のみによる投票で選ばれていたが、2011年度より一般の投票も受け付けるようになった。グッドデザイン大賞は、2007年度より『内閣総理大臣賞』と位置付けられ、政府から授与される形式をとっているため、得票数が多くても日本国政府の承認が無ければ認められず、政府が授与を拒否すれば、2013年度のように該当無しとなる場合もある[1]。

1次審査に応募するためには1万円が必要であり、それを通過すれば5万5千円の審査料も必要となる。2次審査を通過し、晴れて受賞となれば展覧会への出展で11万5千円、年鑑への掲載料が3万円と定められている（いずれも消費税別、2014年費用）[2]。

審査員はデザイナーや建築家などが務め、審査の中心となる2次審査は東京国際展示場で行う。また、審査終了後には会場をグッドデザイン・プレゼンテーション展示会として一般公開する。2006年には3日半で学生や家族連れを含め約4万1000人が来場した[3]。

受賞率は約30%ほどであり、2005年の公式記録では3,010件の審査対象に対して、受賞数が1,158件となっている。特徴としては、特別賞や金賞が審査によって選ばれるのに対し、「大賞」は投票によって選ばれる。グッドデザイン大賞は、2005年度以降2010年度まではベスト15の中から選ばれ、大賞に漏れた場合は金賞となっていた。

社会全体の発展に対する活動の一環として、2007年度より受賞情報に対しクリエイティブ・コモンズを導入している。

2012年（平成24年）より、グッドデザイン賞の関連の賞として「明日を切り拓く力を持ったデザイン」および「未来を示唆するデザイン」として高く評価された物および人物に対して、グッドデザイン特別賞の位置付けである「グッドデザイン・ベスト100」が新設された[4]。
賞の変遷

1965年、「繊維部門」を、1966年には「陶磁器部門」を新設している。1971年、「住宅設備部門」を新設。1977年、20周年を記念して通商産業大臣賞、中小企業庁長官賞などが選定される。

1980年、グッドデザイン商品選定、通商産業省貿易局長選定から通商産業大臣選定となる。 「グッドデザイン大賞」「グッドデザイン部門別大賞」「ロングライフ特別賞」の特別賞を制定。

1984年、対象領域を「全ての工業製品」へと拡大。部門を13部門へと再編。 特別賞に「グッドデザイン外国商品賞」「グッドデザイン中小企業商品賞」を追加。 「ロングライフ特別賞」を「ロングライフデザイン賞」に改名。 消費生活アドバイザーによる推薦を開始し1997年度まで実施している。

1985年、特別賞に「グッドデザイン福祉商品賞」を追加。1990年、特別賞に「グッドデザインインターフェイス賞」「グッドデザイン景観賞」を新設している。1991年、特別賞に「日本産業デザイン振興会会長賞?地球にやさしいデザイン?」を新設。 「グッドデザイン部門別大賞」を「グッドデザイン部門賞」、「グッドデザイン中小企業商品賞」を「グッドデザイン中小企業庁長官特別賞」に改名。

1994年、「施設部門」を新設。 「グッドデザイン福祉商品賞」を「グッドデザイン福祉賞」に改名。1996年、「グッドデザイン部門賞」を「グッドデザイン金賞」に改名。 この年のみ「日本産業デザイン振興会会長賞?家庭用メディア機器・ユーザーインストラクション?」を制定。1997年、「グッドデザイン福祉賞」「グッドデザインインターフェイス賞」「日本産業デザイン振興会会長賞?地球にやさしいデザイン?」「グッドデザイン景観賞」を廃止。 特別賞に「ユニバーサルデザイン賞」「インタラクションデザイン賞」「エコロジーデザイン賞」を新設。1998年、グッドデザイン賞審議委員会を設置（2009年度まで継続）。 「グッドデザイン外国商品賞」を廃止。 1999年、部門編成を使用シーンにもとづいて再編成。新たに「テーマ部門」を設置。 審査を「一次審査（書類審査）」「二次審査（現品審査）」の二段階方式に変更。 特別賞に「アーバンデザイン賞」を新設。2000年、 「施設部門」を「建築・環境デザイン部門」、「テーマ部門」を「新領域デザイン部門」に改名。 特別賞に「デザインマネージメント賞」を新設。 この年のみ「年度テーマ賞」を制定。2001年、二次審査会終了後に実施していた内覧会をデザインフェア「グッドデザイン・プレゼンテーション」としてイベント化。 「コミュニケーションデザイン部門」を新設。 「アーバンデザイン賞」を廃止。 この年のみ「メディアデザイン賞」を制定。

2002年、グッドデザイン大賞の選出方法を投票方式に変更。 「パーソナルユース商品部門」「ファミリーユース商品部門」「ワーキングユース商品部門」「ソーシャルユース商品部門」を「商品デザイン部門」として統合。 「デザインマネージメント賞」を廃止。 「日本商工会議所会頭賞」を新設。2003年のみ「審査委員長特別賞」を制定。

2003年から2005年度まで、グッドデザイン賞「アセアンセレクション」を設定。

2005年、応募領域を「国内市場向けのみ」から販売地域を問わない方式に変更。 この年のみ「審査委員長特別賞」を制定。

2007年、グッドデザイン大賞が経済産業大臣賞から内閣総理大臣賞となる。

2008年、それまでの部門制を廃止。「身体・生活」「産業・社会」「移動・ネットワーク」「新領域」の領域毎に審査ユニットを再編成。 グッドデザイン賞審査理念を制定。 「グッドデザイン中小企業庁長官特別賞」を「グッドデザイン中小企業庁長官賞」に改名。 「ユニバーサルデザイン賞」「インタラクションデザイン賞」「エコロジーデザイン賞」を廃止。 特別賞「サステナブルデザイン賞」「ライフスケープデザイン賞」を新設。 またロングライフデザイン賞はユーザーによる推薦制度へ移行。

2009年、応募時にカテゴリー選択を行い、カテゴリー毎に審査ユニットに振り分ける方式に変更。 領域を「身体」「生活」「仕事」「社会」「ネットワーク」の5領域に再編。 特別賞「フロンティアデザイン賞」を新設している。

2011年「ライフスケープデザイン賞」を廃止。

2012年、「ロングライフデザイン賞」を「グッドデザイン・ロングライフデザイン賞」、「グッドデザイン中小企業庁長官賞」を「グッドデザイン・ものづくりデザイン賞」、「日本商工会議所会頭賞」を「グッドデザイン・地域づくりデザイン賞」、「サステナブルデザイン賞」を「グッドデザイン・サステナブルデザイン賞」に改名。 特別賞に「復興デザイン賞」を新設。

2013年、「グッドデザイン・サステナブルデザイン賞」を廃止。 特別賞に「グッドデザイン・未来づくりデザイン賞」を新設。 グッドデザイン賞「メコンデザインセレクション」を開始。

2015年、テーマごとに新たな兆しを発見する「フォーカス・イシュー」制度を設置。

2016年、「グッドデザイン・ロングライフデザイン賞」を「ロングライフデザイン賞」、「グッドデザイン・ものづくりデザイン賞」を「グッドデザイン特別賞［ものづくり］」、「グッドデザイン・未来づくりデザイン賞」を「グッドデザイン特別賞［未来づくり］、「グッドデザイン・地域づくりデザイン賞」を「グッドデザイン特別賞［地域づくり］」、「復興デザイン賞」を「グッドデザイン特別賞［復興デザイン］」に改名。

2018年、「グッドデザイン特別賞［ものづくり］」を「グッドフォーカス賞 [技術・伝承デザイン]」、「グッドデザイン特別賞［未来づくり］」を「グッドフォーカス賞 [新ビジネスデザイン]」、「グッドデザイン特別賞［地域づくり］」を「グッドフォーカス賞 [地域社会デザイン]」、「グッドデザイン特別賞［復興デザイン］」を「グッドフォーカス賞 [復興デザイン]」に改名。

2019年、グッドフォーカス賞 [復興デザイン]をグッドフォーカス賞 [防災・復興デザイン]に改名している。
歴史

当初は、審査員が自らデザインの優れた商品を探し集めていたが、1963年には公募形式になり、受賞点数が初めて百点を越えた。また、当初は一部の工業製品のみが対象だったが、1984年にはすべての工業製品が対象になり、受賞点数が初めて千点を越えた。その後も次第に枠を広げ、建築や公共分野など幅広い領域を取り扱うようになっていった。

1957年（昭和32年）に通商産業省が「グッドデザイン商品選定制度」（通称Gマーク制度）を創設した。当時、日本企業による外国商品のデザイン盗用が外交問題となっていたため、デザインの創造を奨励することで、盗用の防止を図ったのである。意匠奨励審議会のグッドデザイン専門分科会で審査・選定を行う。事務局は特許庁意匠課で、翌年の1958年には意匠奨励審議会、特許庁より通商産業省（現：経済産業省）デザイン課へと移管される。1959年、意匠奨励審議会の名称をデザイン奨励審議会に変更し、業界団体経由による勧誘方式を導入。

当初から日本商工会議所はグッドデザイン商品選定事業に協力を開始したが、デザイナーの小杉二郎がグッドデザイン商品選定制度に反対、新聞に同制度の廃止を要求する寄稿を行っている。またJIDAがグッドデザイン商品選定制度に反対し、声明文を発表している。

1961年、通商産業省が「グッドデザイン商品選定要領」を改正し、審査権限がデザイン奨励審議会から通商産業省が委嘱するグッドデザイン審査委員会へと移管された。1963年には年2回（上期5月上旬、下期10月上旬に新聞発表）の公募制に移行。 繊維意匠センター、日本陶磁器意匠センター、輸出雑貨センター、日本機械デザインセンター、グッドデザイン商品選定事業に協力を開始。 「家具部門」を新設。 ジャパン・デザイン・ハウスで「Gマーク商品展」を開催。1964年、Gマーク商品総集を発行。

1967年から年２回の公募制から年１回の公募制に移行。またグッドデザイン商品選定制度、品質検査を開始し、1997年まで継続した。

1969年、JIDPO、グッドデザイン商品選定協力事業を開始。1970年、Gマーク証紙の管理業務を日本商工会議所からJIDPOへ移管。

1974年、通商産業省、グッドデザイン商品選定事業をJIDPOへ業務委託開始。 一部選定商品に対する「試買テスト」を開始。1987年、シリーズ商品の一括応募受付を開始。 品質検査を書類確認審査に改める。1992年から、審査会終了後に「内覧会」を開始している。

1998年（平成10年）に民営化され、それまでこの制度の業務を委託されていた財団法人日本産業デザイン振興会（現・公益財団法人日本デザイン振興会）が主催者となった。同時に事業名が「グッドデザイン賞」に変更された[5]。

また審査会終了後に実施していた内覧会を一般公開にするほか、毎年、受賞者に配布していた「グッドデザイン商品集」を1998年から「グッドデザインアワード・イヤーブック」として一般書店等で販売開始。

2000年にはインターネットによる応募受付を開始。 全受賞対象をデータベース化、ウェブサイトで全件閲覧可能になった。

2002年から書籍「私の選んだ一品」発刊開始（書籍としては2009年まで、以後は展示会として継続）。2006年、グッドデザイン性が毎日デザイン賞特別賞を受賞。2007年、書籍「Gマーク大全」「DESIGN JAPAN-50 creative years with the Good Design Awards」を発刊。

2008年、タイ「エクセレンスデザイン賞」との連携を開始。2011年、これまで審査委員・グッドデザイン賞受賞者のみで実施していたグッドデザイン大賞の投票に「GOOD DESIGN EXHIBITION来場者」も加え、よりオープンな投票方式に変更。2011年 東日本大震災からの復興支援を目的とした特例措置枠を開始。 特別賞審査会にゲスト審査委員を導入（2014年度まで継続）。2012年、「ベスト100デザイナーズ・プレゼンテーション」を開始。2013年、二次審査会に応募者と審査委員による「対話型審査」を導入。