テレビ番組については「COOL JAPAN?発掘!かっこいいニッポン?」を、富士急ハイランドのアトラクションについては「クール・ジャッパーン」をご覧ください。
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出典検索?: "クールジャパン" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2009年6月）
クールジャパン戦略を推進する株式会社海外需要開拓支援機構が入居する六本木ヒルズ森タワー

クールジャパン（英: Cool Japan）とは、日本の内閣府知的財産戦略推進事務局「クールジャパン戦略のねらい」によると、「外国人がクールととらえる日本の魅力」であり、クールジャパンの情報発信（日本ブーム創出）・海外展開（海外で稼ぐ）・インバウンド振興（国内で稼ぐ）によって世界の成長を取り込み日本の経済成長を実現するブランド戦略「クールジャパン戦略」政策で使われている用語である[1]。

また、クールジャパン戦略推進会議を構成してクールジャパンに係る事業に関する総合的な政策の企画・立案・推進をしている経済産業省商務情報政策局クールジャパン政策課によると、「我が国の生活文化の特色を生かした商品又は役務を通じて我が国の生活文化が海外において高い評価を得ていること」をいい[2]、同省キッズページにおいて簡単に言うと「みんなの身近にもたくさんある、日本の魅力的なものはぜ?んぶ“クールジャパン”」となる[3]。
概要

Cool Japan（クールジャパン）は、2002年に、米国のジャーナリスト、ダグラス・マグレイ(Douglas McGray)の記事「 ⇒Japan’s gross national cool（日本の国民総クール量）」が発祥とされる[4][5][6]。1990年代に英国に揚げられた「クール・ブリタニア」をもじったとされる。マグレイは2001年春にジャパン・ソサエティのメディア・フェローとして日本に滞在した人物で[7]、同記事は2002年春にアメリカの外交雑誌『Foreign Policy』130号に掲載され、日本ではその抄訳が『中央公論』2003年5月号に「ナショナル・クールという新たな国力 世界を闊歩する日本のカッコよさ」という題で掲載された[8]。「ナショナル・クール」は、ハーバード大学教授ジョセフ・ナイが提唱した「ソフト・パワー」の一種で、他国の国民を魅了する力によって自国の政治的・経済的な目標に資することを意味し[8]、マグレイの記事はハーバード大学の日本講座でも扱われた[9]。一方、評論家の東浩紀は、ダグラス・マグレイについてクールジャパンに関連する分野への専門性の低さを指摘し、また、1990年代に、イギリスのトニー・ブレア政権が推し進めた国家ブランド戦略「クール・ブリタニア」を名称ごと模倣したものであるとして、クールジャパンの隆盛に対し否定的に論じている[10]。

2010年6月、経済産業省が「クール・ジャパン室」を設置する[11]。国内人口の縮小や、従来型産業のピークアウトによって内需が減少したため、海外需要の獲得と共に関連産業の雇用を創出することが「クール・ジャパン戦略」と命名され[12]、これ以降は「クール・ジャパン戦略」が日本の国策と位置付けられる。

2013年11月25日、政府と電通など官民ファンドによる海外需要開拓支援機構（愛称：クールジャパン機構）が設立され、以降のクールジャパン戦略はクールジャパン機構が管轄している[13]。

クールジャパンの具体例としては、 映画・音楽・漫画・アニメ・ドラマなどのポップカルチャーやゲームなど言った、日本のサブカルチャーなどのコンテンツを指す場合が多いが、食文化・ファッション・現代アート・建築と言った、日本の現代のハイカルチャーを指す場合もある。