「部活動」はこの項目へ転送されています。

西田理英の漫画については「部活動 (漫画)」をご覧ください。

伊藤清順の漫画については「ぶかつどう」をご覧ください。

「サークル活動」とは異なります。

クラブ活動（クラブかつどう、club activity）もしくは、部活動（ぶかつどう、extracurricular activity）とは、学校の教員ら顧問などの指導の下で学生・生徒が始業前や放課後に行う運動部・文化部などの活動[1]。学校教育の一つだが教育課程には含まれていない[2]。
概説

部活動、クラブ活動の内容には様々なものがあり、活動の類型は各学校・各団体で異なっている。活動内容により、大まかに「運動系（体育系）」と「文化系」に区分されることが多い。なお、運動系の部を運動部（あるいは体育部）、文化系の部を文化部という。

学校教育における活動では日本の「部活動」のように厳密な定義が設けられている場合もある（後述）。「クラブ活動」も学習指導要領上の用語であるが、中学校では2002年、高等学校では2003年の学習指導要領改訂で消滅している。

通常日本では小学校、中学または高校や大学・短期大学において、同じクラブ活動を卒業まで行うことが多い（学校側が複数のクラブ活動への参加を認めている場合は、1人で複数のクラブ活動に参加している事例もある）。しかし、アメリカではシーズンごとに違った部活動に所属することが多い[3]。一年中同じクラブに所属することはあまりないため、さまざまな競技や文化体験ができる。

欧米諸国やオーストラリア・ニュージーランドなどでは、学校単位での組織的な部活動ではなく、地域のクラブチームに所属することも多い。オリンピック、サッカー等で一流選手を輩出しているのは地域のクラブチームが存在するためで、中にはプロの選手も存在し高度な練習が行えるためである。日本でも、サッカーなど一部の競技では、部活動ではなく、ユースチームなどに所属する例が見られる。

社会主義国では国威高揚のため国がかりでアスリート育成を行うことが多かった。
OECDによる各国部活動時間調査 (TALIS)詳細は「学校における働き方改革」を参照

OECDによる2013年のTeaching and Learning International Survey(TALIS、国際教員指導環境調査)では34か国が参加し、参加国と比べて日本は、授業時間が短く、会議・事務時間・課外活動など学業教育以外の時間が長いことがわかった[4]。部活動など課外活動は、参加国平均2.1時間であったのに対して日本は7.7時間で参加国最長だった[4]。スウェーデンは最短0.4時間だった。

TALIS(2013)「教員の仕事時間」（単位は残業等含む一週間あたり時間）[4]合計授業授業準備職員会議※採点添削生徒指導学校運営事務保護者との連絡連携課外活動（部活動など）その他の業務
参加国平均38.319.37.12.94.92.21.62.91.62.12
日本53.917.78.73.94.62.735.51.37.72.9
アルバータ州48.226.47.535.52.72.23.21.73.61.9
シンガポール47.617.18.43.68.72.61.95.31.63.42.7
イングランド45.919.67.83.36.11.72.241.62.22.3
アメリカ44.826.87.234.92.41.63.31.63.67
スウェーデン42.417.66.73.54.72.70.84.51.80.41.7
デンマーク4018.97.93.33.51.50.921.80.92.3
韓国3718.87.73.23.94.12.262.12.72.6
フランス36.518.67.51.95.61.20.71.3111.1
オランダ35.616.95.13.14.22.11.32.21.31.32.5
フィンランド31.620.64.81.93.110.41.31.20.61
イタリア29.417.353.14.2111.81.40.80.7

2018年のTALIS第3回調査では48か国が参加し、またも日本は中学校での1週間あたり平均勤務時間、職員会議、事務時間が参加国最長で、課外活動（部活動など）も参加国平均1.9時間であったのに対して日本は7.5時間と参加国最長だった[5]。課外活動の最短はスウェーデンとフィンランドの0.4時間だった[5]。

TALIS(2018)「中学校教員の仕事時間」（単位は残業等含む一週間あたり時間）[5]合計授業授業準備職員会議採点添削生徒指導学校運営事務職能開発保護者との連絡連携課外活動（部活動など）その他の業務
参加国平均38.320.36.82.84.52.41.62.721.61.92.1
日本56188.53.64.42.32.95.60.61.27.52.8
カザフスタン48.815.19.14.34.83.52.53.23.22.53.12.2
アルバータ州4727.27.32.652.31.82.41.51.42.70.7
イングランド46.920.17.436.22.523.811.51.72.2
アメリカ46.228.17.23.55.33.41.72.61.71.637.1
シンガポール45.717.97.23.17.52.41.43.81.81.32.78.2
スウェーデン42.318.66.53.34.12.20.93.21.11.50.41.9
デンマーク38.919.4732.51.50.71.70.81.40.92.3
フランス37.318.372.14.71.20.71.40.81.111.8
オランダ36.417.44.933.72.512.41.91.50.92
韓国3418.16.32.52.93.71.75.42.61.621.8
フィンランド33.320.74.92.12.910.31.10.81.20.40.9
イタリア3016.85.13.23.71.41.11.91.81.210.9

※ 合計勤務時間順。
日本の学校教育の部活動大学における勧誘の例
定義

日本の学校教育の「部活動」には定義があり、学習指導要領では、「部活動は、学校教育活動の一環として、スポーツや文化、学問等に興味と関心をもつ同好の生徒が、教職員の指導の下に、主に放課後などにおいて自発的・自主的に活動するもの」[6]と定義されており、その内容については、「スポーツや文化及び科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること」[7]と指示されている。

部活動は小学校・中学校・高等学校・大学（短期大学を含む）・高等専門学校・専修学校で一般的に使われる呼称であり、部活（ぶかつ）と略される。

学校において部、同好会、愛好会などというように団体を種別ごとに区分する制度と関連し、狭義には、部という団体種の活動を指して部活動という。この場合、新規創設時は愛好会・同好会として活動し、ある程度の活動実績が評価されて部に昇格するシステムを採る学校もある。この場合、部に昇格することで、例えば、部の運営費用が生徒会から予算として認められるようになる。

一方、広義には部のような活動を行う団体全ての活動を指し、各学校などによってその範囲が定められているのが通例である。
加入

2007年度の栃木県の中学校および高校における入部率は90.8%で、運動部が73.6%、文化部が17.2%となっている。統計では文化部の入部率が年々上昇しており、昔と比べて男子生徒の選択肢が広がったことが増加に繋がったとされる[8]。

2013年の情報として、長野県では運動部の加入率自体が全国平均より7.7%低いという。逆に、大部分の学校において、年間を通して朝練習が行われている状況は、全国比で同県が突出しているという[9]。

本来、部活動の入部は強制ではなく任意の参加が前提（なお、一条校ではない職業能力開発校では、デンソー工業学園や日野工業高等学園[10][11]のように部活動参加が必修となっている例もある）とされているが、文科省の指針に従わず何らかの部活動への所属を原則とする学校もある[12]。部活動へ所属せず、当日の正課が終わり次第下校する生徒は帰宅部と呼ぶ俗習がある。

また、「在籍しているが部に参加していない」という部員をよく、幽霊部員と呼ぶ。幽霊部員が出る背景には、たとえば希望する部がなく、体裁上を鑑み「調査書（内申書）・履歴書に記入」の実績（部活に参加したという事実）を確保するなどの目的から、実質的には「部活動に参加せず、すぐ下校する」という、いわゆる帰宅部と呼ばれるスタイルが挙げられる。

クラブ活動によっては、優秀な生徒の引き抜き防止などの理由から、転学（転校）者に対し一定期間の活動を禁止ないし制限（大会への出場禁止など）する場合もある（元の学校へ通学が続けられない理由がある場合や、元の学校でその部に入部していなかった場合などは、特例で参加が認められることもある）。同様に過年度生や再入学者に対しても、体格などの理由から活動できる期間がその学校の最短修業年限より短い期間に制限される場合がある（再入学の場合、元の学校に対象の部がない場合は、制限の対象外となる場合もある）。