この項目では、カメラ、事務機器製造メーカーのキヤノン株式会社について説明しています。その他のキャノン（カノン、Canon、Kanonなど）については「カノン」をご覧ください。

キヤノン株式会社
Canon Inc.
本社社屋
種類株式会社
市場情報

東証1部 ⇒7751
1949年5月16日上場
名証1部 ⇒7751
福証 ⇒7751
札証 ⇒7751
NYSE ⇒CAJ

本社所在地 日本
〒146-8501
東京都大田区下丸子三丁目30番2号
設立1937年（昭和12年）8月10日
（精機光学工業株式会社）
業種電気機器
法人番号 ⇒6010801003186
事業内容電子部品
光学機器
OA
半導体
代表者御手洗冨士夫（代表取締役会長CEO）[1]
真栄田雅也（代表取締役社長COO）[1]
資本金1747億62百万円
（2014年12月現在）
発行済株式総数13億3,376万3,464株（2016年3月30日現在）[2]
売上高

連結:3兆8000億2710万円
（2015年12月期）
売上事業割合　
オフィス55.8%　
イメージングシステム36.8%　　
産業機器その他10.7%売上地域割合　
日本19.4%　
米州27.8%　
欧州29.8%　
アジア・オセアニア23.5%　
営業利益連結:3552億1000万円
（2015年12月期）
純利益連結:2202億09700万円
（2015年12月期）
純資産連結:1兆4841億5700万円
（2015年12月期）
総資産連結:2兆4379億2400万円
（2015年12月期）
従業員数単独:2万6360人
連結:18万9571人
（2015年12月）
決算期12月31日
主要株主日本マスタートラスト信託銀行株式会社 4.67%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 3.61%
第一生命保険常任代理人資産管理サービス信託銀行 2.81%
バークレイズ証券 2.25%
（2015年12月31日現在）[2]
主要子会社主な連結子会社を参照
連結子会社数263社（2015年12月期）
関係する人物吉田五郎
御手洗毅
外部リンク ⇒canon.jp
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キヤノン株式会社（英語: Canon Inc. 読みはキャノン）は、カメラ、ビデオをはじめとする映像機器、プリンタ、複写機をはじめとする事務機器、デジタルマルチメディア機器や半導体露光装置（ステッパー）などを製造する[3][4][5]。

芙蓉グループ。東証一部およびニューヨーク証券取引所（ティッカー:CAJ）上場企業であり、TOPIX　Core30の構成銘柄の一つ。

特許戦略は世界的に定評がある[6][7][8][9]。製販が分離しており、マーケティング・販売業務は、地域統括販売会社（キヤノンMJ (CMJ)、キヤノンUSA、キヤノンヨーロッパ、キヤノン中国、キヤノンオーストラリア）を中心に展開されている。

目次

1 概要

1.1 経営状況

1.2 特許戦略


2 社名

2.1 由来

2.2 正式な表記


3 歴史

3.1 沿革

3.2 年表

3.3 歴代社長

3.4 不祥事・事件


4 主な事業・製品

4.1 入力機器

4.1.1 デジタル一眼レフカメラ

4.1.2 交換レンズ

4.1.3 コンパクトデジタルカメラ

4.1.4 デジタルビデオカメラ

4.1.5 デジタルシネマカメラ

4.1.6 放送機器

4.1.7 ネットワークカメラ

4.1.8 医療機器

4.1.9 スキャナー


4.2 出力機器

4.2.1 インクジェットプリンター

4.2.2 大判インクジェットプリンター

4.2.3 業務用フォトプリンター

4.2.4 レーザープリンター・複合機

4.2.5 オフィス向け複合機

4.2.6 デジタルプロダクションプリンティングシステム

4.2.7 プロジェクター