キネマ旬報社
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株式会社キネマ旬報社
Kinema Junposha Co.,Ltd.種類株式会社
本社所在地 日本
104-0061
東京都中央区銀座3丁目10番9号
KEC銀座ビル2階
設立1923年(現法人設立は2017年1月)
業種情報・通信業
法人番号6010001180974
事業内容映画・映像エンタテインメント関連雑誌・書籍の発行、上映会などの企画・運営、映画関連グッズの通信販売等
代表者代表取締役社長 星野晃志
資本金1000万円
従業員数30名(2017年10月現在)
外部リンクhttps://www.kinejun.com/
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株式会社キネマ旬報社(キネマじゅんぽうしゃ)は、日本出版社。『キネマ旬報』をはじめとして、数々の映画業界関連、映像エンタテインメント関連の雑誌ムック書籍を発行している。

2008年1月、親会社で業界誌『ビデオ・インサイダー・ジャパン』、『DVDナビゲーター』を発行するフットノート(映画配給会社ギャガ・コミュニケーションズの出版事業部が前身/沿革を参照)と合併した。
沿革

1919年 - 『キネマ旬報』創刊。

1923年 - キネマ旬報社創立。

1952年3月 - キネマ旬報社設立。

1987年 - ギャガ・コミュニケーションズ出版事業部発足。『ビデオ・インサイダー・ジャパン』発刊。

1989年 - キネマ旬報社が、山路ふみ子文化財団特別賞を受賞。

1991年 - キネマ旬報社の全株式をセゾングループが取得し、同グループ傘下の「SSコミュニケーションズ」の子会社となる。

1997年11月 - 株式会社カミングスーン・ティービー設立。

2000年6月 - ギャガ・コミュニケーションズ出版事業部分社化、株式会社ギャガ・パブリッシング設立。

2000年9月 - ギャガ・パブリッシング、『DVDナビゲーター』発刊。

2001年 - 角川書店のSSコミュニケーションズ買収により、キネマ旬報社が角川書店グループ入りする。

2002年4月 - カミングスーン・ティービーとギャガ・パブリッシングが合併、ギャガ・クロスメディア・マーケティング発足。

2002年12月 - ギャガ・クロスメディア・マーケティング、キネマ旬報社の株式81%をSSコミュニケーションズから取得。

2006年9月 - ギャガ・コミュニケーションズが保有するギャガ・クロスメディア・マーケティング株式を株式会社USENに譲渡。USENの連結子会社となる。

2007年5月 - USENがギャガ・クロスメディア・マーケティング株式を株式会社カピトリーノに譲渡(MBOによる独立)。

2007年9月 - 株式会社ギャガ・クロスメディア・マーケティングが株式会社カピトリーノと合併して、株式会社フットノートに社名変更。株式会社キネマ旬報社を完全子会社とする。

2008年1月 - 株式会社キネマ旬報社を存続会社として、親会社の株式会社フットノートを吸収合併。

2018年3月 - 同年1月設立の(新)株式会社キネマ旬報社に主力事業を移管。(旧)キネマ旬報社は株式会社ケージェイに商号変更した上で2017年末に解散、2018年3月20日に東京地方裁判所から特別清算開始決定を受けた[1]

2018年3月 - 中央映画貿易が100%子会社化[2]

事業内容

雑誌『キネマ旬報』をはじめとして、映画業界関連・映像エンタテインメント関連のムックや書籍、映画・映像業界関係者の評論や著作物などを発行。さまざまな催し物を企画・主催したり、グッズを販売したりしている。

「キネマ旬報映画総合研究所」(Kinema Junpo Film Institute, Limited)を設立して、映画の研究や人材育成に尽力もしている他、映画ビジネスの将来にも数々の危機の警鐘や提言を発表している。

ビデオレンタルショップ向け業界誌『ビデオ・インサイダー・ジャパン』、セルDVDショップ向け業界誌『DVDナビゲーター』を発行し、流通やメーカーを含む映像パッケージ業界への様々な情報提供・提言を行っている。

また、出版事業だけではなく映像事業の展開も開始し、2013年2月に千葉県柏市にある柏島屋ステーションモール内にあった映画館「柏ステーションシアター」をリニューアルする形で、映画館「TKPシアター柏 supported by KINEJUN」をオープン(2014年6月に「キネマ旬報シアター」に改称)。キネマ旬報社社員によるこだわりの作品を編成している。また、この作品編成を全国のミニシアターを中心に展開しており、その第一回として過去の「キネマ旬報ベスト・テン」の受賞作品を20作品集めた「キネマ旬報映画祭」を2013年に全国で開催。2014年2月9日から「2013年 第87回キネマ旬報ベスト・テン特集上映」を全国30館以上の映画館で上映する。
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