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天然ガス自動車の充填施設については「エコ・ステーション」をご覧ください。

水素自動車の充填施設については「水素ステーション」をご覧ください。

ガソリンスタンド（ENEOS）

ガソリンスタンド（和製英語：gasoline stand、アメリカ英語: filling station, gas station、イギリス英語: petrol station）または給油所（きゅうゆじょ）は、ガソリンや軽油といった自動車やオートバイなど各種エンジン用燃料を販売している場所である。日本の高速道路のNEXCO3社ではガスステーションと呼称している[1]。また、元売会社や販売店、経済産業省では[2]、サービスステーション[注 1]と呼称することからSSとも略される。
日本のガソリンスタンド
定義

日本の法令上は、消防法にいう「取扱所」の一つにあたる。危険物の規制に関する政令[3]では「給油取扱所」として区分され、取扱所の位置、構造及び設備の基準につき細かく規定されている。消防法における第4類危険物であるガソリン・軽油・灯油などを取り扱うことから、営業中は甲種または乙種4類の危険物取扱者の有資格者が常駐する必要がある。日本のガソリンスタンドの多くはガソリン以外の物品やサービスを提供している。

より広い意味では、主にタクシーが利用するオートガスステーション（液化石油ガス）やエコ・ステーション（天然ガス）、冬季に限定的に運用される事が多い灯油販売所、バスやトラック、自動車教習所の教習車に給油する自家使用を目的とした事業所内の給油所も含まれる。

火災・爆発事故を防ぐため、消防法の規定により、地下タンクを経由しないタンクローリーからの直接給油は災害時を除き認められていない。しかし地方の山間部などではガソリンスタンドの撤退・廃業が相次ぎ、自家用自動車の給油等に事欠くSS過疎地が広がっている。その対策として経済産業省は2018年（平成30年）11月、静岡県浜松市北部の天竜区内4か所をタンクローリーが巡回し、レギュラーガソリンを自動車へ給油する実証実験を開始した[4]。
業界再編

平成に入ってから、1999年（平成11年）に日本石油と三菱石油が合併したのを皮切りに、かつて10社以上あった日本の石油元売りは次々と合併した。

2001年（平成13年）には東燃とゼネラル石油が、2010年（平成22年）にはジャパンエナジーと新日本石油が、2012年（平成24年）には東燃ゼネラル石油とエクソンモービルの日本法人が、2017年（平成29年）には東燃ゼネラル石油とJXエネルギーが、2019年（平成31年）には出光興産と昭和シェル石油が合併し、平成に入ってから一度も合併に関与していないのは、小規模な元売りを除くとコスモ石油のみとなった。この20年間での業界再編の動きは、平成の大合併のガソリンスタンド版ともいえる。

一連の業界再編後のシェアは、1位がENEOS、2位が出光興産、3位がコスモ石油で、以下キグナス石油や丸紅エネルギー、伊藤忠エネクスなど小規模な元売りが続いている。
付属・併設のサービスや設備

ガソリンスタンドでは、レギュラーガソリン、ハイオクガソリン、軽油のエンジン用燃料以外に、灯油や、エンジンオイルなどの潤滑油、更にそれ以外のカー用品など（タイヤやワイパーなど）も販売している。また、併設している設備で自動車の洗車を行ったり、エンジンオイルやタイヤなどの交換、簡単な点検作業が行える場合がほとんどである（スタンドによっては車検を行っている所もある）。一部では、レンタカー事業を併設したり、LPG自動車用の液化石油ガスを扱ったり、電気自動車（EV）用急速充電器を備えたりしているところもある。

空港や飛行場が付近にあるガソリンスタンドでは、個人向けに航空用ガソリンを小売りしたり、格納庫まで出向いて給油を行うところもある。

日本では給油中のサービスとして、自動車の窓拭きや灰皿の掃除を行う所もあり、行われないセルフサービス（セルフ）式ガソリンスタンドに対して[注 2]、「フルサービス方式」と称される。

日本ではガソリンスタンドにコンビニを併設する場合は、スタンドの営業時間内に限られる。24時間のコンビニ営業をする場合は、スタンドも24時間稼動させる事になる。ENEOSのセルフ式の一部店舗ではセブン-イレブンやドトールコーヒーショップを併設している。

日本の高速道路では、多くのサービスエリアと一部のパーキングエリアに設置されている。｢懸垂式｣を採用したスタンドの例(GSカルテックス)日本の都市部(名古屋市)にある、｢懸垂式｣を使わざるを得ない狭小スタンドの極例。(太陽石油)

また、総務省令では懸垂式と記載された、給油設備が天井配管で構成されたもの（吊り下げ式、別称ノンスペース、ノンスペ）は、都市部などの狭い用地の活用を図る特殊な規格であり、日本や韓国以外での設置事例は少ない。懸垂式は昭和40年代（1965年（昭和40年） - 1974年（昭和49年）） ? 50年代（1975年（昭和50年） - 1984年（昭和59年））にかけて流行した設計であるため、近年は設備の老朽化により閉鎖、あるいは建て替えなどで地上固定のセルフ式へと変更され、減少傾向にある。特にセルフ式が解禁された1998年（平成10年）以降はこの形態での新規出店の例は非常に少なくなっている。

給油設備のうち、計量器であるメーター（ガソリン・灯油・軽油・重油の各メーターを含んだ、いわゆる燃料油メーター）は計量法の規定により、都道府県の実施する検定を定期的に受検しなければならない。検定有効期限（年月単位、メーターに貼付してあるシールで確認可能）の超過やメーターの不正改造は計量法違反となり、理由[注 3]の如何を問わず、都道府県もしくは計量特定市による取締り（立入検査、勧告、告発等）の対象となる。