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カラオケボックスは、独立性の高い空間でカラオケが楽しめるようにしてある娯楽施設。 カラオケ機器（通常は通信カラオケ）を中心にしてテーブルとソファなどが配置されただけのシンプルな個室（定員は数人から50人程度まである）を多数用意して営業している。大音響で歌うことから、防音性が高くされている。 カラオケ発祥当時の1970年代は、カラオケはスナックなど飲食店で来店客へのサービスとして設置されているものだった。しかし、カラオケ自体の人気が上昇するとともに、ファミリー層やシルバー層を中心に飲酒とは関係なくカラオケを楽しみたい、練習をしたいという需要も高まってきた。そして、技術的には1980年代になりLDチェンジャーが登場したことで選曲の際に店員が必要なくなり、カラオケボックスの可能性に道が開けることとなった。 当時、国鉄が民営化（国鉄分割民営化：1987年）を目指す中で貨物輸送手法の改革を行うなど、海上輸送・荷役に関わるコンテナの形状の国際共通化などの流通の変革があった時期で、中古貨車の車体（倉庫に用いる様に上周りを解体せず有姿で流通していた）や規格外形状のコンテナなどが市場に多く流通していた。岡山県で開店した日本初のカラオケボックス[1]はこのような貨物用のコンテナボックスを改造したものを設置したものであった。1990年代以降、市街地のビルの全部または一部のフロアを多くの個室に仕切ったものが主流となり、新曲が早く歌える通信カラオケの登場もあって高校生などの若年層から年配層まで幅広い世代で利用するようになる。密室性・防音性が高くなっているという特徴は変わらない。 この特徴は周りを気にせず思い切り歌ったり仲間内で騒げるという自由を生んでいる。反面、こうした密室性から未成年者の不純異性交遊など性犯罪の舞台ともなり得るという問題を併せ持っている。実際日本国外ではカラオケボックス（KTV）の中にキャバクラ・セクシーパブ等に似た風俗店に近い営業形態の店が多く含まれており、売春の温床となっているとして警察の取締対象となることも少なくない[2][3]。その対策として、日本国内では多くのカラオケボックスにおいてドアや通路側の壁に大型のガラス窓が設置されており、室内から通路を行き来する人が見えるのはもちろん外からも容易に覗き込むことができる。このため防音性こそ維持されてはいるが、完全に外の視線が遮断されているわけではない。また廊下や室内に防犯カメラが設置されていることもある。最近は各カラオケメーカーとも動画撮影のためのカメラが用意されており、室内にカメラが設置してあっても防犯カメラではないことがある。 運営会社における経費の80%は人件費、カラオケ機器のリース料、著作権料などの固定費となっており、前年度よりも10%以上の減益は赤字決算となるとされる[4]。2010年代に入ってからは、業界再編が行われており、メーカー系では、第一興商は2014年2月に四国を地盤としていたアドバンとゴールドを、2017年6月に「カラオケマック」を運営するAirsideをそれぞれ完全子会社化した他（アドバンとゴールドは2015年4月に第一興商に吸収合併）[5][6]、エクシングも直営で行っていたカラオケボックス事業を2011年4月に子会社のスタンダードへ事業移管させた他、スタンダードは2013年11月に、「カラオケメガトン」を運営していたメディアクリエイトを完全子会社化し[7][8]、メディアクリエイトは2014年4月にスタンダードへ吸収合併された。非メーカー系では、かつて業界1位であったシダックス・コミュニティーも業績悪化から2018年6月に「カラオケ館」を運営しているB&Vの連結子会社となった他[9][4]、「カラオケの鉄人」を運営している鉄人化計画も他の事業の失敗から財務状況が悪化したため、2018年5月に第一興商とエクシングの第三者割当増資を受けるに至った[10]。 別冊宝島には1988年のサブカル・流行の1つとしてカラオケボックスが紹介されている[11]。 日本発の文化として、東アジアや東南アジアではカラオケボックスやそれに準ずる物が存在しており、
目次
1 概説
2 東アジア・東南アジアにおけるカラオケボックス
3 営業形態
4 騒音問題
5 治安・防災問題
6 主要カラオケボックス・ルーム
6.1 カラオケ機器メーカー直営系
6.2 全国チェーン店
6.3 地域密着型チェーン店
7 脚注
8 関連項目
概説
東アジア・東南アジアにおけるカラオケボックス
カラオケボックス（日本・香港）
カラオケTV（KTV/Karaoke TV/?拉OK TV、中国・台湾・マレーシア・シンガポール・インドネシア）