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オープンソース（英: open source）は、専らオープンコラボレーション（英語版）を促進する目的で[1]、コンピュータプログラムの著作権の一部を放棄し、ソースコードの自由な利用および頒布を万人に許可するソフトウェア開発モデル[2]。この開発モデルでは、コンピュータで実行できるが人間が容易に理解・変更できないオブジェクトコードだけでなく、ソースコードも含めて自由な再頒布を許可するライセンスのもとで公開する[3]。
オープンソースを推進するために設立されたオープンソース・イニシアティブは、ソフトウェアがオープンソースであるための要件を定めた「オープンソースの定義」を策定した[4]。 「オープンソース」という用語が作られる前年、1997年当時、「自由ソフトウェア」というものに対する経営者や投資家の印象は必ずしも良いものではなかった。1つには、英語では「フリー」という言葉に自由と無料という二つの意味があり、英語圏では「自由なソフトウェア」を意味する「フリーソフトウェア」という言葉が多くの場合に使われていた「無償のソフトウェア」という意味と紛らわしく、無償という考え方は営利目的主体のビジネスには馴染まなかったことがある。また1つには、自由ソフトウェア運動を進める中心的な存在であるフリーソフトウェア財団がフリー（自由）ではないソフトウェア（プロプライエタリソフトウェア）に対して攻撃的であったことがある。さらに1つには、フリーソフトウェア財団の「自由ソフトウェア」が掲げていた「コンピュータのプログラマとユーザは、何の制約も受けずにソフトウェア（のソースコード）を他人と共有できるべきなのである」[5]という主張が共産主義的だとされた。そのような背景から、「自由ソフトウェア」は営利目的の企業としては関わりたくない対象であった[6]。 1998年2月3日、パロアルトにおいて、マイクロソフトのInternet Explorerとの競争でシェアが低下したネットスケープコミュニケーションズのブラウザNetscape Navigatorの建て直しの戦略会議が開かれた[7]。会議では製品の機能と品質の向上とシェア回復のために、技術者の参加を募集する方法、誰でも開発および供給に参加できる理念について議論していた。そこでソースコードの公開は有意義であるが、自由ソフトウェア運動の急進的な思想は非現実的であり、その極端な思想がビジネスの世界からは拒否されていると考えた人々は[8]、「free software」に代わる用語と理念を検討した。そこで「オープンソース」という用語をクリスティン・ピーターソン
歴史
「オープンソース」は自由ソフトウェア運動をしているラリー・オーガスティン（英語版）、ジョン・ホール、サム・オックマン、マイケル・ティーマン、エリック・レイモンドなどの会議の参加者に受け入れられた。翌週、エリック・レイモンドたちは用語の展開を働きはじめた[7]。リーナス・トーバルズは翌日、全ての重要な承認を実施した。フィル・ヒューズはLinux Journalへの投稿を提案した。自由ソフトウェア運動の先駆者であるリチャード・ストールマンはこの用語を受け入れることを考えたが、後に考えを改めている。
1998年4月7日、ティム・オライリーが開催した多くの自由ソフトウェアとオープンソースのプロジェクトリーダーが参加するフリーウェアサミット（後にオープンソースサミットに名称を変更）で大きく躍進を遂げた[11]。会議には、リーナス・トーバルズ、ラリー・ウォール、ブライアン・ベエレンドルフ（英語版）、エリック・オールマン、グイド・ヴァンロッサム、マイケル・ティーマン、エリック・レイモンド、ポール・ヴィクシー、そしてネットスケープコミュニケーションズのジェイミー・ザウィンスキー（英語版）が参加した。その会議では名称について混乱を引き起こし、マイケル・ティーマンは新しく「sourceware」を主張し、エリック・レイモンドは「open source」を主張した。集まった開発者たちは投票を行い、同日午後に勝者である「open source」が記者会見で公表された。5日後の4月12日、エリック・レイモンドは自由ソフトウェアコミュニティへ新しい用語の「open source」の受け入れの発表をした[12]。その後すぐ、同月末にオープンソース・イニシアティブが設立された。
1999年6月、アメリカでオープンソース・イニシアティブが「Open Source」の商標登録を求めたが、「Open Source」は一般的な用語であり特定団体が権利を持つ商標にはならないと判断されている[13]。これについて、オープンソース・イニシアティブは「Open Source」が一般的な用語として周知されたことを歓迎する立場を取っている。
2002年3月、日本ではオープンソースグループ・ジャパンが「オープンソース/Open Source」を商標登録（第4553488号）している[14]。日本での用語の利用に際しては特に許諾や制限は求められないが、オープンソースの定義と同等の扱いで利用されることが望まれている。
オープンソースの定義詳細は「オープンソースの定義」を参照
オープンソース・イニシアティブ（OSI）はオープンソース・ソフトウェア（英: open-source software）の要件として、「オープンソースの定義」を掲げている[15][16]。オープンソースの定義は、ソフトウェアのソースコードへのアクセスが開かれている（ソースコードが公開されている）ことを示すのではなく、オープンソース・ソフトウェアの配布条件として完全に従うべき事項を示している。オープンソースの定義では、ソースコードを商用、非商用の目的を問わず利用、修正、頒布することを許し、それを利用する個人や団体の努力や利益を遮ることがないことが求められている。
オープンソース・イニシアティブは、「Open Source」という用語の利用は、オープンソースの定義に準拠したものにおいて使用されることを求めている。2007年にはSugarCRMが自社のことを「Commercial Open Source」と表現して、オープンソースの定義に準拠していないソフトウェアライセンスをソフトウェアに課していたことを非難した[17][18]。