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表
話
編
歴
オプション取引(オプションとりひき)は、オプションを売買する取引のこと。選択権取引(せんたくけんとりひき)とも。
オプション(英: option)は、金融商品のデリバティブの一種であり、ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日または期間において、事前に定めた権利行使価格で取引できる権利のこと。買い手は権利を行使してもしなくても良い[1]。
原資産のある指標が事前に定めた数値よりも上昇もしくは下落した際に、オプション料の対価として、買い手から売り手にその変動リスクを引き渡す仕組みのため、保険のような機能がある[2]。金融機関や保険会社はオプションを保険のような金融商品として販売している[3][4]。 オプションとはある目的物(原資産という)を、一定期間後の特定日(清算日)か、あるいは種類によってはそれ以前で条件が満たされた時点で権利を行使し、特定の価格で買えるまたは売れる権利をいう。原資産を買う権利についてのオプションをコールオプション、売る権利についてのオプションをプットオプションと呼ぶ。 オプション取引とは、このオプションという権利を売り・買いする取引のことを指す。オプションを取得する買い手はオプション料(プレミアム)をオプションの設定者(売り手)に支払い権利を収得する。コールオプションを買った場合、原資産の市場価格が上がるほど利益は無制限に発生する可能性がある一方、市場価格が下がって買い手にとって不利となった場合は原資産を買う権利の行使を放棄できるため、リスク(損失)は常に支払うオプション料に限定されている。オプションを設定する売り手は取引所が指定する一定量額(証拠金)を差し入れオプションを設定し、これを販売することでオプション料(プレミアム)を買い手からあらかじめ受け取る。コールオプションの売り手は約定時点でプレミアムを受け取ることができ、利益はこの受け取ったプレミアム限定される。一方、売り手は買い手の権利行使には必ず応じなければならず、リスク(損失)は無制限に発生する可能性(危険性)がある。原資産の市場価格が差し入れた証拠金の額を超えた時点で追加証拠金の積み増し(追い証)か強制決済が求められることになる。逆にプットオプションの場合、原資産の市場価格が下がるほど買い手の利益となり、売り手の損失が大きくなる。 現在、金1トロイオンス(oz)の現物価格が10万円であるとする。投資家Aは金価格の上昇を予想し、投資家Bは下落を予測した。 AとBの最終的な収支は、オプション料の1万円と売却損益を差し引きした額である。したがって、金塊の現物価格11万円が、この取引の損益の分岐点である。注意すべきは、Aの損失の限度が1万円であるのに対し、Bの損失には限度がないことである。例えば金塊の現物価格が20万円になっていた場合、Bの損失は9万円にまで膨らむ。オプションの売りがリスクテイクと言われるのは、このためである。 オプション取引には、オプション料を支払えば原資産の値上がり/値下がりによる損失を回避できる性質があり、第一の機能はリスクヘッジである。コール・オプションの購入は値上がりリスク、プット・オプションの購入は値下がりリスクの回避に使用する。オプションの買い手から売り手へオプション料の対価としてリスクが引き渡されている。 上の例で説明すると、Aは例えば金の実需家である、宝飾品の製造会社などである。同社は金を購入して金製品を製造しているが、金価格がどれほど高騰しても、業務のためには金の地金を購入しなくてはならない。そこでオプション料を払い、金のコール・オプションを購入する。そして1年後に金価格が倍になっていても、同社はこのオプションを行使し、契約時に決めた価格で金地金を入手することができる。金価格が値下がりすればオプション料は掛け捨てとなるが、それはビジネス上の保険料というわけである。 航空燃料オプションと航空会社、大豆オプションと食品会社などにもこの関係が成り立つが、むしろ現在オプションの最大の取引対象分野は金融取引であり、金利や外国為替の変動リスクをヘッジするために大量に利用されている。同様のヘッジ機能を持つ先物取引やスワップ取引と組み合わせ、複雑なポジションを構築することもできる。 原資産が株式であれば株式オプション、金利であれば金利オプション、通貨であれば通貨オプションという。原資産として、このような物が扱われている[5]。 原資産は現物ではなく先物の場合もあり、それを先物オプション(futures options)と言う。 原資産がスワップ取引であるものをスワップションという。権利行使日に一定条件のスワップ取引を行うことができる権利を売買する取引である。 ストックオプションは株式オプションのことであるが、日本語でストックオプションという場合は、経営者や従業員に対して支払われる報酬の一種のことを指す。 プットオプションを行使された場合は、売り手は対象原資産を必ず権利行使価格で買い取らなくてはならない。 オプションは、権利行使のできるタイミングに着目すると、次の3つのタイプに分類できる。 オプションには、大まかに次のような種類がある。※市場により、語彙や説明が異なることがあるので注意
概要
取引の例
取引の成立
AはBより、「1年後、金1ozを、10万円で購入する権利」を1万円で買った。この場合
原資産 : 金1oz
購入する権利 : コール・オプション
権利行使日 : 1年後の同日
権利行使価格 : 10万円
オプション料(プレミアム) : 1万円
となる。
オプションの価値
その後、金塊の現物価格が13万円になったとすると「10万円で購入する権利」には、差額の3万円分の価値があることになる。期日前でも、Aはこのオプションを相当額で他者に転売することもできる。ただ実際には残り時間や値動きなどが関係してくるため、厳密なオプション価格の算出には複雑な計算がいる。
取引の終了
1年後に、金の現物価格が10万円以下であった場合。金の現在の市場での現物価格が8万円や9万円であるなら、金塊を10万円で買える権利には価値がない。そのためAはオプションを権利行使せず権利放棄する。オプション料の1万円は、Aの損失、Bの利益として確定する。
金塊の現物価格が、10万円超であった場合。Aは、オプションを権利行使して、Bより金塊を10万円で購入し、市場にて現物価格で売却して、差額分の利益を得る。Bは、手元に金塊がない場合、金塊を市場から現物価格で購入し、Aに10万円で引き渡す義務を負う。差額分はBの損失である。
保険のような機能
原資産
株式・株価指数・上場投資信託
債券・金利
外国為替
暗号通貨
天候
エネルギー・電力
貴金属・卑金属
農産物・畜産物
不動産
種類
権利行使の形態による種類
コールオプション
原資産を権利行使価格で買う権利のオプション
プットオプション
原資産を権利行使価格で売る権利のオプション
権利行使の期日による分類
ヨーロピアン・タイプ
権利行使日のみに権利行使が可能である。
アメリカン・タイプ
取引日から権利行使の最終日までいつでも権利行使が可能である。
バミューダン・タイプ
あらかじめ複数の権利行使日が設定されており、そのうちのいずれかの日において権利行使が可能である。名前の由来は、バミューダ諸島がヨーロッパとアメリカの中間に位置することによる。
オプションの種類
バニラ・オプション(vanilla option)やプレーン・バニラ・オプション(plain vanilla option)やノン・エキゾチック・オプション(non-exotic option) - 通常のオプション。
エキゾチック・オプション(exotic option) - 通常のオプションに色々な付加的な条件を設定したもので、以下のようなものがある。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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