この項目では、報道用語について説明しています。テレビ番組のオフレコ!については「オフレコ!」をご覧ください。

オフレコ（英語: off the record、記録にとどめないこと）とは、談話などを公表しないこと、または非公式なものとすることを指す報道用語である。談話の内容を非公開とすることを発言者と取材者全員が事前に約した上で、本音を話してもらうことである。したがって、双方が事前に約束することなく発言者が発言し、発言後に「オフレコ」とマスコミ側へ依頼又は脅迫しても、オフレコの条件を満たさない[1][2]。

オフレコを対価に話してもらった内容を非公開にすることは情報提供側と取材記者との間の約束事項であり、それを守るのは記者としての基本的なモラルとされる[3]。
成立条件

発言者が事前にオフレコであることを宣言し、それに対してその場にいた取材者全員が了承した場合のみ成立する。すなわち、「契約成立後の発言内容について、口頭約定のみによって完成する秘密保持契約を締結」したものである。広義では発言者と取材者以外に居合わせた第三の当事者たちにも適用される場合もある。
種類

オフレコの程度は、取材時に記者と発言者の間の約束として取り決められる。日本では名前と発言内容の両方の公表を拒否する完全オフレコと、名前だけを隠して、発言内容は公表出来る匿名報道がある[4]。
取材源の秘匿

オフレコ発言は発言者の了解を得なければ、原則としてオフレコ解除をしてはならないと解されている[5]。

取材源の秘匿の観点から、しばしばジャーナリズムの義務かつ権利として主張される。たとえ法律違反を前提とする発言でも取材源の秘密は守られるべきであり、また公権力もこれを尊重すべきだという考え方は報道関係者を中心に根強い。公式の発言では原則論・建前論ばかりで慎重な表現が多いが、非公式の発言では断定的だったり踏み込んだ本音の表現をすること等のために報道をすると公式の発言よりも大きく注目されやすいが、一方で非公式の発言では取材源の秘匿が要求されていることを理由に発表者の名前が報じられないことになる。マスメディアは取材源秘匿の要求を受け入れてでも、公的機関・業界団体から発表内容について発表者個人が特定される表現を避ける傾向があるが、報道の内容や推測される発表者の地位によってはリークに加担していると批判されることがある。

日本新聞協会編集委員会はオフレコについて「ニュースソース（取材源）側と取材記者側が相互に確認し、納得したうえで、外部に漏らさないことなど、一定の条件のもとに情報の提供を受ける取材方法で、取材源を相手の承諾なしに明らかにしない「取材源の秘匿」、取材上知り得た秘密を保持する「記者の証言拒絶権」と同次元のものであり、その約束には破られてはならない道義的責任がある。」と述べている[6]。と同時に、これは乱用されてはならず、ニュースソース側に不当な選択権を与えたり、国民の知る権利を制約・制限する結果を招く安易なオフレコ取材は厳に慎むべきとしている[6]。新聞労連は、1997年に採択した「新聞人の良心宣言」で「権力との癒着と疑われるような行為はしない。公人の『オフレコ発言』は市民の知る権利が損なわれると判断される場合は認めない」と表明している[5]。

フジテレビ報道局の上席解説委員である平井文夫は、メディアが一方的にオフレコを破るのはフェアではないという批判が出てくるのは当然だとする一方で、メディアが重大な事実を国民に伝えなければ役割放棄だという批判もあり、メディア内でも意見が分かれているとする[7]。

実際にはオフレコ扱いであっても、何らかの形で報じられることもある。元共同通信の後藤謙次は、オフレコ発言であっても時期を置けば公表できるタイミングが、長年の取材により政治家との呼吸で分かるという[8]。元産経新聞記者の福島香織も、別に取材して同一情報が得られれば報道してもいいとの慣習や、完オフ情報がその直近に出された週刊誌に掲載されるなど、完全オフレコが守られないこともあるとしている[9]。その他にも、外部へ漏らさないとなっているオフレコ発言が、政治記者によって別の政治家に筒抜けになっているケースもあり[10]、ジャーナリストの岩上安身は、オフレコの記者メモが権力闘争の道具に使われたり、官邸に集められることで政治部の記者が諜報機関の役割になっていることを指摘する[11]。

実際にさしたる不都合が無いにもかかわらず、とくに裏どり取材等の困難な情報のケースにおいて、オフレコの匿名性を利用して報道を誘導しようとする意図のある場合もあり[5]、取材源を真に護るための「取材源の秘匿」と必ずしも同視するのは行き過ぎとみられる場合もあり得る。オフレコ取材が単に相手の真意を確かめる取材手法として有効であるといった程度の場合であれば、メディアが恣意的にオフレコ解除するのであればオフレコ取材に応じる人はいなくなるであろうし[7]、それがメディア側への懲罰となるともいえる。