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エリート（フランス語: elite、英語: elite）は、社会や集団の中で優秀とされる人間や集団。あるいは社会や集団などで、指導的、支配的な役割を受け持つ層。日本語訳は選良、精鋭など[1]。
概要

語源はラテン語の eligere（選ぶ、選出する）で、「選ばれた者」を意味する[2]。一般的には、ある社会において優越的な地位を占める少数者を指す。優越性の根拠には社会資源の独占、意思決定機能の独占、職業・知識・経験など少数者の属性に関わるものなど、エリート論によって違いがある[3]。民族・宗教などの場合は選民思想、階級の場合は貴族制、知識経験の場合は知識人（インテリ）や資格主義に関連する場合がある。政治学的には、統治者（層）に必要な資質を持っている、あるいは持っているとみなされている場合が多い。ハロルド・ラスウェルはエリートと特定される人物について、ある勢力の主体として社会的尊敬・収入・安全の3つの価値を最大限に獲得できる者をエリートと定義している[3]。

エリートが重視される思想や傾向はエリート主義と呼ばれ、一元主義の一種である。対する概念には、非エリートである大衆の立場を重視するポピュリズム、平等主義、複数の観点や基準を並存させる多元主義などがある。

エリートが単独で支配者となる体制は寡頭制の一種であるが、必ずしも権威主義ではない。エリートが全体の代表者に選出されたり、全体の代表者の配下でエリートがテクノクラートとして登用され重視される形態は、民主制でも独裁制でもありうる。エリートは専門家集団であるため官僚主義となり実権を握る場合も多いが、その場合は最終権力者からエリートへの統治（ガバナンス）の有効性が議論となる。

一般にエリートは、他者より高い経験と責任を発揮して国家の統治や一般大衆への指導を行うことが期待されており、社会的な分業体制の一端として捉えることもできる。森嶋通夫は、日本に限らず現代世界のエリートの分布状態を、民主制の基盤たる素人主義に対する玄人主義ないし専門家主義という言葉で位置づけている[4]。ただしエリートが期待された役割を果たしていない、と他者からみなされた場合には、エリート層の交代論や、各種の反エリート主義が発生しやすい。

マラソンなど公式記録が計測されるレースや参加者を「エリート」と呼ぶ場合がある。対するものは「市民ランナー」や「一般枠」などと呼ばれる。
エリート論

政治学の古典的エリート論として社会主義脅威論を背景としたガエターノ・モスカ、ロベルト・ミヒェルス、オルテガ・イ・ガセットらのエリート論がある[3]。古典的エリート論はいずれも大衆社会の少数支配の不可避性をイデオロギーとして実証主義の立場で展開され、エリートの機能を経済的側面よりも政治・社会的性格を重視して論じられている。例えば、ミヒェルスは『政党社会学』において、政党と労働組合は寡頭制支配者の権力の道具となり、一般成員との対立を生むことを必然とする「寡頭制の鉄則」を唱えた[3]。

ヴィルフレド・パレートは、革命や階級闘争を経る事無くエリートと非エリート間の人的交代が行われ、社会システムの変革とリバランスが達成されるという「エリートの周流」理論を唱えた[3]。パレートによれば、政治的人間は非道徳で権謀術数を得意とするキツネ型の人物と、暴力的で権力志向の強いライオン型の人物に分けられ、ライオン型はキツネ型が上位に立つことに我慢ができないが、ライオン型の暴力的支配は長続きしない。結果として、ライオン型とキツネ型は絶えず権力を巡って交代し続けるという。古典的エリート論ではエリートと大衆の関係は固定的とされてきたが、「エリートの周流」理論では個人間の周流のみならず、上層社会と下層社会の出生率の差と、蓄積される質的優秀者・劣弱者の交換によって社会的周流も発生しうると説いた[3]。

ジェームズ・バーナムは『経営者革命』（1941年）において、経済エリートに着目したエリート論を唱えた。当時、社会の経済活動が巨大な組織体中心になるにつれて、専門知識を持つ経営者が必要になりつつあった。バーナムは経営者は新たな階級を形成し、出資者である資本家階級よりも優位となり、資本家の退場によって資本主義社会は経営者社会へと変化すると述べた[3]。
ライト・ミルズによる類型

ライト・ミルズは『パワー・エリート』においてエリートを政治エリート、軍事エリート、経済エリートに分類した。これらはそれぞれの領域で政策決定の権限を独占しながら、各方面で利益を共有する利益共同体である。そして、これらエリートによって構成され、国家の政策決定に影響力を持つ少数集団を権力エリートと呼んだ[3]。
政治エリート

政治エリートは国家を指導する政府と行政機関を構成する人々である。政策実施の意思決定を主導する観点から政策エリートとも言う。その発生は行政機関の機能拡大、大衆社会の成立、中間団体の消失などによる。
経済エリート

経済やビジネスの分野で十分な教育と経験を積んだ人々は、経済エリートに属する。いわゆる名門校やブランド大学群[注 1]などの卒業生達は"幹部候補生"のビジネスマンとして大企業に採用されるが、これは特定の大学が商工業と強い結び付きがあるためであり、「財界エリート」輩出の基盤となっている。また、理学工学の分野でも、一部の教授や研究室が特定分野で大きな影響力を持っているといったように、エリート志向の傾向が見られる。
軍事エリート

軍事エリートは国家の対外的防衛組織において意思決定を主導する人々であり、軍令機関の高級将校（将官）や軍事行政機関の中・高級官僚を指す。広義では、士官学校を卒業した20代前半の“青年将校”が含まれる（彼らはたたき上げと異なり、いきなり少尉に任官する）。国際軍事情報や専門的な軍事知識を保有し、機会を得て講釈することによって、国内において社会に対する影響力を獲得する。一部の退職者においては、大衆から政府、財界、マスメディアに至るまで、発言力を確保する者もいる。また厳しい選考や養成課程を突破した特殊部隊員などもこのように呼ばれる。
その他

上記以外でも各分野別に、文学・芸術・芸能などでは「文化的エリート」、スポーツでは「スポーツエリート」、ゲイの場合は「ゲイエリート」のように呼ばれる場合がある。これらには、英才教育で育成されたり、排他的な集団内での認定であったり、一定の成果を達成した後には国家や組織が以後の名誉と生活を保証するなど身分的な側面を持つ場合も含まれる。
エリートと教育

古くからエリートを専門的に教育する機関も各国多方面に存在する。以下、ヨーロッパはビッグ4を中心に記述している。軍学校関係の記載は割愛してある。
ヨーロッパ
フランス

フランスでは、バカロレアに合格すれば、原則どの大学にも入学できるが、住所地ないし学区による他、定員や成績なども加味されて入学できる。パリ大学やモンペリエ大学、トゥールーズ大学などは学術研究・教育機関としてそれぞれ得意とする各分野で名高いが、エリート養成機関としては別の教育機関が設けられている。フランス国立行政学院（ENA、エナ）、そのENAの前期課程の様相を呈するパリ政治学院（シアンスポ）、そしてエコール・ポリテクニークやエコール・ノルマル・シュペリウールなどのグランゼコールがそれである。